- 作者:小林 英夫
- 発売日: 1998/08/01
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
コミンテルンは、世界を共産主義化する為の戦略を実行したのであって、陰謀を仕掛けたのではない。
同様に、ユダヤ人も生き残る為の戦略を練ったのであって、世界征服の為に陰謀を巡らせたのではない。
現実の歴史にあったのは、戦略であって陰謀ではない。
・ ・ ・
だが、反宗教無神論の共産主義勢力による天皇制度廃絶と天皇家・皇室消滅は、賢い戦略ではなく悪辣な陰謀といっても間違いではない。
軍国日本は、国體を守る為に国内外の共産主義勢力と死闘を繰り広げていた。
日本軍にとっての難敵は、日本共産党でもコミンテルンでもなく中国共産党であった。
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昔の民族主義者日本人にとって、万世一系の男系天皇とは２６００年以上かけて守り継いだ民族の『まごころ』であり、『道徳』であり、『良心』であった。
そして、「日本神話（天皇神話）」に基づく民族中心宗教の「水と緑と光」を崇め育て慈しむ感性豊かな信仰の対象でもあった。
『天皇の御稜威』『天皇の大御心』。
伝統を重んずる真の日本民族日本人（日本国籍者・帰化系日本人）である限りは、命溢れる豊かな日本の自然風土同様に、「民族の命」「民族の魂・霊」であるところの男系天皇・万世一系の皇室を、自分の命を捨て犠牲にしても守ろうとした。
日本人と言える日本人とは、そういう心穏やかにして「畏怖の念」を抱き、純粋に敬虔な気持ちになりきれる日本人の事である。
今は亡きかっての日本人（靖国神社の祭神）は、万世一系の男系天皇の為に死地に赴いた。
『新約聖書』（コリント人への第二の手紙）「見えるものは一時的であり、見えないものは永遠につづく」
サン・テグジュペリ「たいせつなものはね、目に見えないんだよ」（『星の王子さま』）
※ ※ ※
軍国日本、アメリカ、イギリス、ナチス・ドイツなどは主権を持った正統国家として、憲法で定められた手順に従って国民投票を行い、国家戦略の下で行動していた。
ソ連や中国共産党は、暴力的手法で世界革命を起こす為の陰険な陰謀を巡らせていた。
中国国民党は、一度も国民選挙を行わない、自由と民主主義を持たないファシストであった。
軍国日本は、ファシスト中国と戦っていた。
中国共産党は、軍国日本とファシスト中国とを戦争させるべく陰謀を巡らせていた。
・ ・ ・
１９２８年 コミンテルンは、第六回大会で、帝国主義戦争の敗北から内戦を誘発させ共産主義革命を起こすという、敗戦革命路線を採択した。
「帝国主義戦争が勃発した場合における共産主義者の政治綱領は、
１，自国政府の敗北を助成する事。
２，帝国主義戦争を自己崩壊の内乱戦たらしめる事。
３，民主的な方法による正義の平和は到底不可能なるが故に、戦争を通じてプロレタリア革命を遂行する事。
である。帝国主義戦争を自己崩壊の内乱戦たらしめる事は、大衆の革命的前進を意味するものなるが故に、この革命的前進を阻止する、いわゆる戦争防止運動はこれを拒否しなければならない」
ソ連は、日本を中国との戦争に誘い込む為に、中国・日本・朝鮮に大量の工作員を送り込んだ。
国民党は、首都を南京に定め、都市部を中心に勢力を拡大した。支持者は、資本家や地主などの支配層であった。軍閥割拠の内戦で国内は混乱して、日本や欧米の様な民主主義的資本主義的諸政策を実施できる状態ではなかった。再統一するだけの経済力と軍事力を得る為に、一党独裁による国家社会主義政策で恐怖政治を行わざるをえなかった。
国民党政府は、民主的政府ではなく、ファシスト政府であった。
中国共産党は、地方の農村部を支配し、共産主義者と秘密結社の構成員が都市部の労働者を組織して暴力的共産主義革命を模索していた。
瑞金の中華ソビエト共和国臨時政府は、地主対小作人・資本家対労働者という階級闘争から、資本家を殺害して私有財産を貧民に分け与え、地主を殺して農地を小作人に再配分していた。
毛沢東ら党首脳部には、産業を興して資本を蓄え、農地の生産性を向上させるという発想はなかった。秘密結社が行っているアヘン売買が、貴重な資金源であった。党は、共産主義国家建設を標榜して農民に農作物よりもケシ栽培を奨励し、食べ物が減るとしてケシ栽培を拒否する農家は人民の敵として殺害し、党の方針に従わない村人は全員殺害して財産を没収した。
コミンテルンは、毛沢東の場当たり的共産主義政策では中国共産党の将来はないとして指導者の地位から引き摺り降ろし、モスクワの指示を忠実に実行する王明らを送り込んだ。
蒋介石は、北伐を再開した。
満州軍閥張学良は、アメリカ国内における日本人排斥運動を盛り上がりを、満州から日本資本を追い出す絶好の好機ととらえた。アメリカを満州に引き込む為に、南京の蒋介石と手を組み、日本との約束の多くを無視して陰湿な嫌がらせを行った。
日本政府は、反日中国人による日本人居留民への犯罪件数が急増したが、国際協調外交で不介入方針をとり、中国側に抗議はするが被害を受けている日本人居留民の救済はしなかった。
満州在住の日本人は、苦労して築いた資産が中国人に奪われるとの恐怖から、自衛目的の武力行使を嫌う日本政府を当てにせず、関東軍の侵略的軍事出動を頼みとした。
アメリカは、満州侵略を目指す軍国日本の犯罪行為は９ヵ国条約に違反すると非難した。
南京政府は、国際社会の反日世論を利用して、９ヵ国条約の規定を自分に有利な様に歪曲して利用し、全土で排日政策を進めて日本資本の経済活動を妨害した。
中国共産党も、スターリンの指示を受けて反日運動を指導し、各地で日本人居留民への殺人や暴行などの犯罪を引き起こしていた。
中国は統一された国家ではなく、複数の軍閥が独立した分裂国家であった。
南京政府も各軍閥政権も中国共産党も、人民に対して日本を攻撃する事で正統性を主張していた。
経済不況下にある欧米列強は、中国の３億人という巨大市場を手に入れるべく反日運動に手を貸していた。
日本の孤立は、既に始まっていた。
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コミンテルンは、中国共産党の広東蜂起（１９２７年）や上海自治政府樹立（同）を実例とした革命の教本・『武装蜂起』を編纂し、日本共産党など各国の共産主義者に配布した。
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蒋介石は、第二次北伐を終えて中国統一が実現した。
国民政府外交部長・王正廷は、「革命外交」という概念を打ち出し、国際法に基づく正式な手続きを無視して一方的に不平等条約無効を宣言した。
コミンテルンは、国民党と日本軍を戦わせる為に、中国本土及び満州に於ける日本の権益を全面否定する法令を次々と制定した。
中国共産党は、各地で抗日運動を暴動に煽り立て、日本人居留民を襲って重軽傷を負わせ、日本人商店を襲撃して略奪と放火を行った。
幣原喜重郎外相は、国際協調外交を標榜し、中国との戦争を避けるべく、軍部を宥め、日本人居留民に泣き寝入りさせ、中国側に配慮し譲歩して妥協を重ねていた。
その結果、逆に中国人による抗日暴動は激しさを増し、日本人居留民の被害も増えた。
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３月 東條英機は、木曜会の会合で、「満蒙に完全なる政治勢力を確立する」という、満州を中国から分離独立するという計画案を提起して賛同を得た。
中国の国土は広く多民族が雑居して統一性を欠いている為に、各民族ごとに独立させ主権を持った国家として連邦体制にした方が安定すると考えた。
漢族の中国。満州人の満州国。モンゴル人の内蒙古国。イスラム教ウイグル人のウイグル国。チベット人のチベット国。その他少数民族の民族国家。
中国と長い付き合いがある日本は、中国を「多」と認識していた。
中国との短い付き合いしかない欧米列強は、中国を「単」と認識していた。
この認識の違いが、日本と欧米列強の対立の原因であった。
松岡洋右等は、欧米列強に向かって中国の「多」による混乱を説明しようとしたが全て失敗に終わった。
３月１５日 教職員赤化事件。
国家権力は、天皇制打倒を子供達に教えているマルクス主義の教員に目を光らせ、自由な教育を制限した。
マルクス主義者は、子供達に世襲の専制君主である天皇は人民を「搾取する悪」であると教え、武器を持ってソ連のように権利を人民の手に奪い返すべきであると訴えた。
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コミンテルンは、日本の共産主義者に天皇制度廃止のテーゼを発した。
４月 日本政府は、緊急勅令を発して、天皇制度を破壊しようとする者は死刑に処すと宣言した。
警察当局は、天皇制度を守る為に共産党員を一斉検挙した。
徳田球一は、逮捕され、４５年の敗戦まで監獄に収監された。
蒋介石は、第２次北伐を開始した。
国民党軍は、山東省周辺の北伐軍を攻撃し、張作霖の奉天軍を北京に敗走させた。
日本軍は、中国の内戦から日本人居留民の保護を目的として第２次山東出兵を行った。
４月７日 イギリスの諜報機関は、中国人の反英感情を反日感情に転換する為に、中国人共産主義者を利用して反日暴動を煽った。
中国は、アメリカやイギリスの反日政策を利用し、欧米列強に奪われた自国の権利を回復する為に反日運動を盛り上げた。満州を含む全中国で、日本の貿易的利権全てを奪う為の日本製品ボイコット運動を行った。
中国人秘密結社や中国人共産主義者は、各地で武器を持たず抵抗しない日本人居留民を襲った。
４月１６日 警察当局は、治安維持法違反容疑で共産党の一斉検挙を行う。
日本共産党は、国家権力の弾圧で大打撃を受け崩壊した。
逮捕者は７万人以上で、その大半がマルクス主義を捨てると転向を約束した。
狂信的レーニン信奉者は、天皇への忠誠を口にして転向を装い、革新派官僚として新体制運動に参加した。
マルクス主義者日本人の真目的は、天皇制度の打倒し、天皇を日本から追放して、プロレタリア革命を成功させる事であった。
融通性のない頑迷なマルクス主義者のみが、転向を拒否して有罪判決を受けて収監された。
治安維持法違反で、死刑判決を受けて処刑された共産主義者はいなかった。但し、拷問まがいの尋問で死亡した者はいた。
中村薩英・伊藤隆「統制経済論や新体制論や大東亜共栄圏論や、総じて『革新』派の理論の中にマルクス主義的なものの考え方が、さまざまな形で影響を与えているのを無視する事はできない。そうした意味での昭和期の日本の思想に与えたマルクス主義の影響の分析も極めて重要といわねばならない」（『近代日本研究入門』）
三田村武夫「昭和６年頃から一度検挙された共産党関係者で、いわゆる、その思想の転向者と見られる人物については、司法省においても、あるいは警察庁の特高部においても熱心に就職の斡旋をしたものである。そして、それらの連中は、官庁関係では嘱託名義で、調査部、研究室に就職し、民間の調査研究団体にも多数の転向者が就職していたはずである。更にまた、軍部にも同様にその調査事務には相当数の転句者が入っていた……転向者の大部分が、実はその頭の中はマルクス主義であり、……此等の人々が戦時国策の名に於てなした役割は軽視すべからざるものがある」（『戦争と共産主義』）
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５月 済南事件。日本人居留民１４名が陰惨な方法で虐殺され、４００人が重軽傷を負うほどの暴行を受けた。
田中義一内閣は、田中上奏文に従い、前年の事件の再発を避ける為に山東出兵を決断した。
国際社会は、日本の懲罰的軍事行動も、報復的制裁行動も、自衛行動も正当防衛も一切認めず、全てを侵略目的の犯罪行為と認定している。
２０１８年１２月１６日 産経新聞「【昭和天皇の８７年】中国・済南で起きた日本人虐殺事件 天皇の危惧が現実化した
第８０回 山東出兵
孫文の死後、中国南部の広東を根拠地とする国民革命軍が全国統一に向け、北方の軍閥政府を倒す北伐を開始したのは１９２６（大正１５）年の夏である。
当時の外相、幣原喜重郎は内政不干渉政策を貫き、外国人保護を目的とするイギリスからの派兵提案にも応じなかったが、政権交代後の昭和２年５月、首相兼外相の田中義一は、山東省青島の邦人保護のため陸海軍の派兵を断行。７月には兵力を増派して山東省済南に進出した。山東出兵である（※１）。
大元帥となって初の本格的な海外派兵。平和を念願する青年君主は苦悩した。昭和天皇実録が書く。
７月８日《参謀総長鈴木荘六参殿につき謁を賜い、第十師団主力等の青島派遣に関する上奏を受けられる。なお参謀総長拝謁後、（中略）天皇は暫時沈思された後、（侍従武官の蓮沼蕃に）撤兵についての考慮の有無、及び尼港（にこう）事件の如き事態は発生しないかとの懸念につき御下問になる》（１４巻９２頁）
尼港事件とは、大正７〜１１年のシベリア出兵の際、ニコラエフスク港（尼港）に駐屯する日本軍部隊と在留邦人、一般住民ら数千人がソ連のパルチザン部隊に虐殺された事件だ。昭和天皇は、山東出兵で中国との軋轢（あつれき）が深まり、第二の惨事が起きることを危惧したのである。
× × ×
その危惧は、１年足らずで現実化する。
翌３年５月１日、国民革命軍は済南に進出し、日本側に「治安維持は保障するので日本軍の防御設備を撤去してほしい」と要請した。これを受けて日本軍が２日夜に防御設備を撤去すると、３日朝から邦人居留地で略奪が始まったのだ。
邦人保護に動く日本軍は国民革命軍と各地で衝突、やがて済南を占領するが、その間に邦人社会が受けた被害は大きかった。
このとき、中国側に惨殺された邦人の状況について、外務省が以下のような電報を発している。
「腹部内臓全部露出セルモノ 女ノ陰部ニ割木ヲ挿込ミタルモノ 顔面上部ヲ切落サレタルモノ 右耳ヲ切落サレ 左頬ヨリ右後頭部ニ貫通突傷アリ 全身腐乱シ居レルモノ各一 陰茎ヲ切落シタルモノ二…」
山東出兵がなければ、被害はさらに拡大したことだろう。その一方、山東出兵によって日中関係がますます険悪化したことも事実だ。日本の国内世論は中国側の蛮行に激高し、中国の国内世論は日本側の横暴に憤慨した（※２）。
昭和天皇の苦悩は、一段と深まったに違いない。
内外ともに混迷の度を増す中で、昭和天皇の即位の礼が行われようとしていた−−。
（社会部編集委員 川瀬弘至 毎週土曜、日曜掲載）
◇
（※１） １９２６〜２７年の北伐で、国民革命軍が南京に入城した際、日本を含む各国の領事館や居留地を襲撃する南京事件が発生。多大な被害が出たにもかかわらず日本政府は邦人保護に努めなかったとして、幣原外交を糾弾する声が噴出したことも、田中政権が山東出兵に踏み切る要因となった
（※２） 山東省済南で起きた日中両軍の衝突で中国側は、済南交渉公署の中国人外交官や職員ら計１６人が日本軍に虐殺され、銃剣で耳や鼻をそぎ落とされたと国内外に喧伝、反日世論をあおった。これに対し日本軍は、戦闘中に済南交渉公署の建物を捜索したところ、潜伏していた私服の便衣兵などから射撃されたため、建物内の１６人を殺害したことは認めたものの、銃剣で耳や鼻をそぎ落としたというのは中国お得意の宣伝工作であり、そもそも銃剣でそんなことはできないとして、虐殺については否定した
◇
【参考・引用文献】
○宮内庁編「昭和天皇実録」１４巻
○海軍軍令部第３班作成「済南事変ノ真相」（防衛省防衛研究所所蔵）
○昭和３年５月９日午後１０時４０分発電送「済南事件邦人惨殺状況」（外務省外交史料館所蔵）
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５月２日 国民党軍は、日本軍に済南市の治安を保証して撤退を要請した。
５月３日 日本軍は、国民党軍が治安を維持し日本人居留民の安全を保証した為に、約束に従って市内の防衛陣地を明け渡して市外に撤退した。
その直後。中国統一を妨げる日本軍に激怒した中国人は暴徒化して、武器を一切持たない無防備な日本人居留民を襲い、略奪と強姦を繰り返し、死者１４名（男１２名、女２名）を惨殺した。
日本国内の同仁会などの医療機関は、中国人の兵士や暴徒によって負傷した日本人居留民約４００人の治療にあたった。
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日本の女性は、乳房を削がれ、お腹は切り裂かれ、陰部には棒切れが突き刺されていた。
日本の男性は、腹を切り裂かれ、男根が口の中に押し込められていた。
日本の子供は、男児も女児も、口には出せないほどの凌辱がなさていた。
中国人暴徒は、山東地域にある日本人墓地を破壊し、日本人遺体を掘り起こして地表に打ち捨てた。
『春秋集伝纂例』「（国の滅亡とは）およそ邦を覆して祀を絶つを滅という」
佐々木到一「予は病院において偶然その死体を実見したのであるが、酸鼻の極みだった。手足を縛し、手斧様なもので頭部、両部に斬撃を加え、あるいは滅多切りとなし、婦女はすべて陰部に棒を挿入されてある。ある者は焼かれて半ば骸骨となっていた。焼け残りの白足袋で日本婦人たる事が分かったような始末である」
日本軍は、中国人の悪鬼の如き蛮行を各地で実際に見聞する事によって、対日強硬論が主流となった。
政府部内では、猟奇的虐殺を行ったのは極一部の中国人で、大半の中国人は戦争より平和を望んでいる。として、中国への融和政策を主張した。
中国政府も、犯罪を起こしているのは一部の中国人に過ぎず、社会への不満から犯罪を繰り返しているに過ぎないと説明していた。が、それは言い訳であり謝罪ではなく、中国人の不満はすべて日本人が原因であると開き直っていた。
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済南事件における日本人被害者の写真は、南京事件での日本軍による虐殺証拠写真として認定された。
南京事件における証拠写真は、日本人の被害写真であった。
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日清戦争時、山縣有朋が日本軍兵士に清国の捕虜になるよりも名誉ある戦死を命じた、理由そのものであった。
東條英機が発表した「戦陣訓」も、この事を言っていた。
中国人による惨殺の証拠写真は、日本軍による中国人に対する残虐行為の証拠として抗日戦勝利記念館に展示されている。
中国人は、喜々として残虐行為を行っていた。
軍国主義者の日本人は、軍部に対し、日本人居留民が極悪非道な中国人から受けた残虐行為に対する懲罰を求めた。
国際社会は、中国を弁護して、日本を非難した。
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中国人は、強い相手には微笑んで近付いて友情を示すが、弱い相手には容赦なく襲い掛かって残虐行為を行う。
中国人の行動は「面子」だり、「面子」は強い相手には引っ込めるが、弱い相手には相手の権利を制限しても「面子」を強要した。
日本軍は、隠忍自重して、国民党軍に対して殺害及び略奪の再発防止と日本人居留民の生命財産の保護を求めた。
国民党軍は、戦いを避けようとする日本側の要求を鼻であしらって無視し、口先だけで約束を守る意志がなかった。
日本軍は、国民党軍の誠意なき対応に不満を抱き、懲罰的として済南市内にいる国民党軍を攻撃した。
国民党軍は、日本軍が奉天軍に味方して攻撃してきたと判断して応戦した。
日本軍と国民党軍は軍事衝突し、日本軍の攻勢で国民党軍は数千人の死傷者を出した。
国民党政府は、日本軍の言い掛かりであると強く抗議すると共に、国際連盟に日本の不法行為を告発した。
だが。欧米列強は、第一回南京事件の件もあって中国側の提訴への反応は鈍かった。
北伐軍は、日本軍との衝突を避ける為に済南を迂回して北京に向かった。
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国民党は、将来において日本との戦争は避けられないとの判断から、歴史を都合の良い様に歪曲と捏造を加えて人民に教えるという愛国教育方針を決定した。
表向きには日本との友好と協調を表明しながら、裏では日本との戦争に備えて準備を始めていた。
中国人の子供達は、反日洗脳教育で、血に飢えた凶悪な日本人が国土を強奪し人民の資産を略奪する為に侵略してきていると信じ込んだ。
中国人エリートの多くは日本留学経験者で、資源のない日本は食料や資源を中国からの輸入に依存し、日本製品を中国市場で売らなければ製造業は成り立たない以上、日本との貿易を遮断すれば日本経済は自滅すると、日本の内情を分析していた。
中国の対日政策は、日本製品のボイコットが有効とされた。
各地で起きた反日暴動は、中国政府の官製デモであった。
格差社会に不満を抱く人民は、日本に対する悪感情はなかったが、日々の鬱憤を晴らすかのように反日暴動に参加して略奪と放火を繰り返した。
興奮して理性を失った中国人は、日本人を襲撃して暴行を加えた。
生真面目な日本人は、思想信条がなく周囲の雰囲気で我を忘れて暴れ回る分別なき中国人暴徒に襲われる日本人居留民を、武力でもって守ろうとした。
中国人は、日本人を下位者として軽蔑しているだけに、日本人が抵抗する事でさらに激昂して更に激しい反日暴動を起こした。
中国共産党は、日本との戦争を起こさせるべく、日本人に暴行を加えて、幾つかの強姦と殺害事件を起こした。
魯迅「これはまったく気質の違いによるものである。日本人は真面目過ぎるのに、中国人は不真面目（いい加減）過ぎる。中国では看板さえ掲げれば成功だと考えるが、日本人はそうではない。彼らは中国人のように芝居をやるだけ、というのとは異なっている。彼らは抗日グッズを持っていれば、本当に抗日している人間だと思い強敵だと思うのだ。このように不真面目な者と真面目な者がぶつかれば、どうやっても酷い目にあうものだ」
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５月４日 東京朝日新聞などの新聞各社は、「南軍鬼畜と荒れ狂う」「日本人は狂暴なる南軍のために盛んに虐殺されつつあり」と日本人居留民虐殺事件を報じ、中国への報復権行使を求めた。
日本に駐在する各国の外交官や報道関係者は、済南虐殺事件を知っていた。
力には力をという世界常識を信奉する者にとって、虐殺されても報復しない者は「何か心にやましい所がある」と考え、被害を被った日本より虐殺した中国に同情した。
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５月１４日 台中事件。昭和天皇の皇后（平成の今上天皇の生母）の実父久邇宮邦彦王襲撃事件。
キリスト教系朝鮮人テロリストは、上海や台湾に潜伏して破壊活動を続けていた。
翌２９年１月２７日 邦彦王は病死した。邦彦王の実母は、伊勢神宮近くの身分賤しい下女（部落民の娘）といわれている。
信仰を大事にする一部の敬虔なキリスト教徒は、中国・日本・朝鮮をキリスト教化する事を 神聖な使命としていた。
異教徒日本人をキリスト教徒に生まれ変わらせる為なら、天皇・皇族暗殺テロでも、日本転覆の爆弾テロでも、大虐殺を伴う内戦的共産主義革命でも、何でも手段を選ばなかった。
憲兵隊と特高警察は、宗教的男系天皇と神国日本を守る為に悪名高い治安維持法（１９２５年３月成立）で、天皇暗殺テロや天皇制度打倒を計画している反宗教無神論の共産主義者や無政府主義者を一斉検挙（１９３３年 小林多喜二拷問死）し、神の裔・天皇への忠誠を否定し天皇暗殺テロ計画に関与したと思われるキリスト教徒や仏教徒を全員逮捕（大半が不当逮捕であった）した。
昭和天皇と皇族を暗殺するべく付け狙う独立派朝鮮人とその支援者（日本人と中国人）を逮捕して、暗殺者の名前と潜伏先を聞き出そうとして拷問にかけた。
３５年間の日本支配下で、数万人の朝鮮人活動家が逮捕され拷問などで惨殺された。
朝鮮人テロリストは、日本や朝鮮などにあるキリスト教会に出入りしていた。
信仰を大事にする一部の敬虔なキリスト教徒は、中国・日本・朝鮮をキリスト教化する事を 神聖な使命としていた。異教徒日本人をキリスト教徒に生まれ変わらせる為なら、天皇・皇族暗殺テロでも、日本転覆の爆弾テロでも、大虐殺を伴う内戦的共産主義革命でも、何でも手段を選ばなかった。
抗日派中国人や反天皇派日本人も活動拠点に、アジア各地のキリスト教会を利用し、重要な抗日拠点は上海と天津の両租界内のキリスト教会にあった。
現代の韓国・北朝鮮は、昭和天皇と皇族を暗殺し、日本転覆を謀った、爆弾テロリストを民族の英雄「義士」と称え、反天皇反日テロ記念館＝独立運動記念館を建てて国民への愛国心教育に利用している。
そして、観光スポットとして外国人旅行者（特に、日本人観光客）に見学を奨励している。
それ故に、万世一系の男系天皇が続く限り、天皇と皇族の訪韓はありえない。
民族中心宗教・神道による愛国心を持つ日本人は、天皇と皇族の訪韓を絶対に望まない。
東アジア共同体構想の一環として、「戦後和解」の美名で訪韓をさせようとする事は、悪意を持った「天皇の政治利用」であり、神聖であるべき「皇室外交」を意図的に汚す陰険な陰謀である。
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先帝・昭和天皇を暗殺しようとしたテロリストの国にその皇子である今上天皇あるいは皇族を訪韓させて、テロリストを処刑した事実を謝罪し反省させる事を強要するなどは、どう考えても理解できない。
だが、正しい歴史認識を無条件で受け入れ、現男系天皇家とは赤の他人である女系天皇となれば、天皇の訪韓は可能である。
正しい歴史認識は、国家元首・昭和天皇暗殺未遂テロを正当行為とし、昭和天皇と皇族を殺害しようとした朝鮮人テロリストを英雄あるいは偉人と絶讃している。
国際世論は、正しい歴史認識を支持している。
現代日本でも、国民主権・主権在民の平和憲法の精神から、正しい歴史認識を受け容れるべきであるとする国際派日本人が多くいる。
彼らは、歴史の全てを知りそして理解した上で、天皇中心の天皇主権を主張する民族主義者を軍国主義者と嫌っている。
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５月１８日 日本軍は、南北内戦が、日本人居留民の生命財産の安全を脅かし満州に波及する事を恐れて、南北両軍に対して平和的話し合いによる解決を勧告した。
同時に、満州における日本の権益と日本人居留民の安全が危険に晒されたとき、自衛行動として軍事介入すると恫喝した。
蒋介石ら国民党は日本軍の裏切りに激怒し、中国人民は反日ナショナリズム運動を展開した。
中国側は、国際世論に対して、日本軍の侵略行為は国際規約違反であると訴えた。
国際世論は、攻撃している日本軍を犯罪者として非難した。
欧米列強の諸政府は、済南事件での軍国日本の言い分を支持したが、満州における日本の影響力が強まる事には不快感を示した。
欧米の国際資本は、満州市場への参入の為には日本の占有権を縮小させるべきであると考え、アメリカの門戸開放・機会均等の原則を支持した。
日本としては、脆弱な民族資本では全満州の開発は不可能である事は分かっていた為に、国際資本の参入に歓迎していた。
国際資本がこだわったのは日本指導による満州開発、つまり経営権の問題である。
人種差別主義の白人企業家にとって、資本力のない日本人が経営するプロジェクトに発言権なしで参加する事に対する不満であった。
白人種が世界を支配する確信する白人にとって、独占的経営権は白人が持つものであって非白人が持つものではなく、優秀人種の白人が劣等人種の非白人種の部下に成り下がる事は受け入れがたかった。
世界は、経済力及び軍事力を背景とした白人至上主義で動いていた。
その地球的潮流に抵抗していたのが、非キリスト教非白人非西洋語の日本のみであった。
キリスト教価値観が支配する世界の中で、幾ら欧米協調を目指したところで、日本文化・日本語の日本は否応もなく孤立する運命にあった。
関東軍は、対ソ戦略の為に、満州を中国本土から切り離して独立させるすべく張作霖に対して満州帰還を恫喝的に要請した。
コミンテルンは、関東軍の満州中国から分離させる策に危機感を抱いた。
貿易立国日本は、世界同時不況で世界市場から日本製品が閉め出され始めていた為に、唯一の国外市場である満州の利権に執念を燃やしていた。
日本軍部は、ソ連・共産主義勢力から祖国日本を守る事を最優先し、中国への軍事介入を嫌っていた。と言うよりも、国力から中国内戦に直接介入する余裕はないと分析していた。
欧米のユダヤ系国際資本は、中国と日本の共産化を目指すソ連・コミンテルンに資金提供を続けていた。
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６月 ソ連軍参謀本部情報総局（ＧＲＵ）は、シベリアの安全と満州の共産主義化の為に、満州軍閥張作霖の暗殺と日中戦争の開戦を画策していた。
６月４日 張作霖爆殺事件・満州某重大事件。
関東軍は、満州を中国の内戦から切り離すべく張作霖に帰還を要請した。張作霖は、中国統一の野望から関東軍の要請を拒否したが、蒋介石の敗れて帰還を受け入れた。関東軍の強硬派は、独断で、満州が内戦に巻き込まれなる事を防ぐ為に、北伐軍に敗れて満州に戻る張作霖を途中で殺害する計画を進めていた。
張作霖が乗車する特別列車は、奉天駅到着前に、車内に仕掛けられた爆弾が爆発して炎上した。張作霖は、重傷を負って二時間後に死亡した。
犯行は、関東軍の河本大作大佐とされた。張作霖の近くに爆弾に詳しい協力者がいて、北京を出発する間際に爆弾が車内に仕掛けられたとされている。
だが。真犯人は、日本軍と奉天軍の武力紛争を画策したコミンテルンという説がある。
張学良は、父張作霖を爆殺した日本軍に対抗して、仇敵の蒋介石と和解した。そして、国民党を通じてソ連に接近し、日本を満州から追い出す為にコミンテルンの支援を期待した。
線路は破壊されなかった為に、鉄道運行には支障が出なかった。
ツアーズ在奉天イギリス総領事「爆薬は食堂車の内部から上方で爆発して、食堂車を完全に破壊し、貴賓車と寝台車を炎上させた。貴賓車と寝台車は落ちてきた陸橋の瓦礫によってひどく破損している」
イギリス公文書「調査で爆弾は、張作霖の車両の上部または中に仕掛けられていたという結論にいたった。ゆっくり作動する起爆装置、ないしは電気仕掛けで点火されたと推測される」
ヒル大佐「張作霖の強い個性と中国での利権を守ろうとする決意は、ソ連が満州での野望を実現する上での一番の障害であった。そのため張作霖の排除と、それに代わる扱いにくくない指導者への置き換えは、ソ連にとって魅力的な選択肢であったと思える」
ランプソン在北京イギリス公使「ソヴィエトのエージェント、蒋介石の国民党軍、張作霖の背信的な部下など多岐にわたる。日本軍を含めた少なくとも四つの可能性がある」
２００８年に刊行された『ＧＲＵ百科事典』は、張作霖爆殺事件をコミンテルンが「日本軍の仕業に見せかけた工作の成功例であった」と認めている。
張作霖爆殺事件。ソ連の資料によると、コミンテルン諜報部の組織名「グリーシカ」（別名「マメルシュ」）の下部組織の犯行と認めている。隊長はナウム・アンチゴン、副隊長はメルニコフ（別名イワン・ヴィナロフ）。
イギリス諜報部は、爆殺に使用された火薬の成分を分析し、火薬はソ連製であると報告した。
６月１２日 田中義一首相は、昭和天皇に治安維持法改正緊急勅令案を上奏し、枢密院からも同様の奏請がなされていると伝えた。
昭和天皇は、違反者を「死刑もしくは５年以上の禁固刑」にする厳しい内容になってい事に改悪ではないかと不満を持ち、即決を避け、手許に置いて保留とした。
６月１３日 昭和天皇は、田中義一首相から治安維持法改正の説明を聞いたが、違反者を「死刑もしくは５年以上の禁固刑」にする厳しい内容になってい事に改悪ではないかと不満を抱いた。
６月２７日 枢密院議会は、治安維持法改正を審議し、賛成多数で承認した。
昭和天皇は、死刑等で庶民の自由な発言を封殺し思想弾圧を行わないように希望して、枢密院議長の倉富勇三郎に「充分審議すべき」との内意を伝えた。
６月２９日 昭和天皇は、憲法に従って議会が承認した治安維持法改正を裁可したが、運用については条件を付けた。
昭和天皇は、意に反した法案の裁決を強行した田中義一首相に対して不信感を抱いた。
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７月 蒋介石は、北伐軍が北京に入城した事で中国の統一を宣言した。
田中首相は、蒋介石が中国を統一して治安を回復する事を期待して、山東に出兵させていた日本派遣軍を撤兵させた。
北伐軍将兵は、河北省にある西太后や歴代皇帝の墓を暴き、遺体を地上に打ち捨て、副葬品の金銀財宝を略奪した。中国人は、自分の祖先は大事にするが、他人の祖先は無視する。
国民政府は、同じ漢族である明王朝の歴代皇帝稜は守ったが、異民族の清王朝の皇帝稜は破壊した。
中国人は、自分の利益に利用できるものは保護したが、利益にならないものは容赦なく破壊した。
中国人にとって、異民族の天皇などは尊敬する相手ではなく、死滅させるべき憎き相手にすぎなかった。
最後の清国皇帝であった溥儀は、中国人の死者を冒瀆する酷薄に絶望し、祖先の生地である満州で民族国家を再建する為に日本軍に協力した。
中国人が死者を大事にするのは、自分の祖先の場合だけで他人の祖先には興味も関心もなかった。
８月 第６回コミンテルン大会で、「帝国主義戦争を内乱へ」というテーゼを採択し、中国共産党と日本共産党に対して両国が戦争を起こす様に導く事を示唆した。
アメリカ人女性アグネス・スメドレーは、協力的な宣教師やジャーナリストを通じて、アメリカ国内で反日世論を煽った。
尾崎秀実とゾルゲは、日本国内の革新派エリート官僚集団に接近してマルクス主義の浸透を図り、国家機密情報を得ると共に戦争を始める為の統制経済の必要性を指導した。陸軍官僚のエリートは、総力戦としての統制経済体制計画に同調した。陸軍中央の参謀や現地軍の情報部は、尾崎秀実らがもたらす敵情報の正確さと情報分析の的確さに引き込まれ、気を許して軍情報を知らず知らずのうちに漏らしていた。統制派エリート将校団との交流を深め、少数の皇族や華族の上級将校にも接近して昵懇となった。
日本人は、今も昔も、無警戒で無防備であった。その為に、各国のスパイや工作員は自由に行動していた。
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８月２７日 戦争放棄に関する条約。（不戦条約。パリ条約。ケロッグ・ブリアン条約）
フランスのブリアン外相とアメリカのケロッグ国務長官は、国際理想主義を体現する「パリ不戦条約」を提案し、１５ヶ国が調印した。
日本は、翌２９年に批准した。
第１条「戦争放棄の宣言 締約国は国際紛争解決のため戦争に訴える事を非とし、かつ、その相互関係に於いて、国家の政策の手段としての戦争を放棄する事をその各自の人民の名において厳粛に宣言す」
アメリカのケロッグ国務長官は、自衛戦争か侵略戦争かは第三国ではなく戦争を行う国家が自ら判断する「自己解釈権」を認めた。
自衛戦争は、１，領土、２，国民の生命、３，国民の財産、が侵された時、あるいはその危険が発生した時に認められるとされた。
侵略戦争に対する、明快な定義はなされなかった。
戦争は、何時の時代でも自衛の為に行われるからである。
そして、経済封鎖及び経済制裁を歴とした戦争行為であると断言した。
これ以降。日本の軍事行動すべてが、自衛行動・正当防衛・自国民保護などの理由の如何に問わず問答無用で戦争犯罪とされた。
東京裁判は、日本を完全ある悪として、日本人を裁いて有罪とした。
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ソ連軍は、中国共産党軍の育成の為に、軍事顧問団をファシスト中国から中国共産党軍に派遣先を変更した。
蒋介石は、ソ連軍事顧問団に代わる軍事顧問団を得るべく、中国の産業視察の為に訪中していたドイツ参謀本部のマックス・バウアー大佐に軍事顧問就任を依頼した。
バウアー大佐は、本国の許可を得て軍事顧問団を組織して団長となり、中国軍の育成と軍事作戦の助言を行った。
中国軍は、ドイツ式軍事訓練を受けて鍛えられていった。
ドイツの保守層や国防軍は、反日派としてファシスト中国に全面協力を行った。
ドイツの軍需産業は、中国のタングステンを獲得するべく対中貿易に力を入れ、多額の投資を行った。
秋 マックス・バウアー元ドイツ陸軍大佐は、蒋介石の要請を受け、約３０名のドイツ軍事顧問団を率いて中国を訪れた。
ドイツの軍需産業は、ドイツ軍事顧問団を通じて高価な最新兵器を大量に売り込み、アジアで最強の軍隊を作るのに貢献した。
１１月 毛沢東等は、都市労働者による西洋的共産主義運動の限界を自覚し、モスクワ帰りのエリートが支配する中国共産党中央の指示に従っていては権力が得られないと判断した。そこで、中国共産党中央に対して、遊民を革命戦士とする遊撃部隊を組織した事を報告した。
１２月２９日 張学良は、満州が国民党軍の指揮下に入った事を明らかにする為に、奉天城に国民党の旗と赤旗を掲げた。
翌２９年１月１０日 東三省交通委員会幹部２名が、張学良の屋敷で、反乱を企て立ちして射殺された。
ユン・チャン、ジョン・ハリディ「張作霖爆殺は一般的には日本軍が実行したとされているがソ連情報機関の史料から最近明らかになったところによると、実際にはスターリンの命令にもとづいてナウム・エイティンゴンが計画し、日本軍の仕業に見せ掛けたものだという」（『マオ』）
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- 作者:川勝 平太
- 発売日: 1991/06/01
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
