- 作者:石 平
- 発売日: 2007/11/13
- メディア: ハードカバー
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
陰惨な悪逆非道行為は、日本人による中国人ではなく、中国人による日本人が先であり、中国人の行為は日本人の数十倍であった。
特に、中国共産党の非人道的犯罪行為は言葉では表現できないほどに、おぞましい。
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ナチス・ドイツ、ソ連・共産主義、アメリカ、イギリス、ファシスト・イタリアは、日本軍に戦争を仕掛けようとしている中国をヒト・モノ・カネで全面支援した。
日本は、一ヵ国で、中国の攻撃に反撃し、日本人居留民を助けようとした。
日本は中国に対する自衛戦争を主張し、中国は日本軍の侵略戦争と訴えた。
国際世論は、中国の訴えを支持し、軍国日本を非人道的犯罪として非難した。
日本には味方してくれる国は存在せず、国際的に孤独であった。
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日本の軍需産業と民族資本は、国際金融資本からの多額の融資を受けている国際的軍需産業と対峙していた。
日本軍の装備は、中国とは違って国際軍需産業からの輸入はなく、１００％自前製造であった。
日本は、資金も資材も少なかった。
日本軍は、強力な破壊力のある重装備ではなく、命中精度の高い機能性重視の軽量兵器を要求した。
国産兵器は、日本刀の様に、世界水準にある高度な職人技で作られていた。
地理的条件から、重戦車ではなく航空機開発に力点が置かれた。
その代表が、海軍の「ゼロ戦」と陸軍の「隼」であった。
重戦車を開発すべきであったと言う者や戦艦「大和」は無用の長物と言う者は、信用しない方が良い。
日本の軍需産業を支えていた科学技術力や開発能力は、世界トップレベルであった。
問題は、資本能力であった。
日本の敗因は、生産能力以前の資本力のなさであった。
日本が相手にしたのは、欧米経済を支配していたユダヤ系国際金融資本であった。
ユダヤ系国際金融資本は、アメリカやイギリスはもとより、ナチス・ドイツやソ連をも支配していた。
中国は、ユダヤ系国際金融資本の全面支援を受けていた。
ゆえに。ユダヤ系国際金融資本は、日本を滅ぼそうとした。
昭和天皇と軍部は、ユダヤ人難民を助けてユダヤ系国際金融資本との関係改善を図ろうとした。
ユダヤ系国際金融資本は、国際軍需産業の利益の為に軍国日本を切り捨てた。
戦後。国際金融資本と国際軍需産業は、日本の軍需産業を支配して規模を縮小させ、戦闘機や主力艦など最前線配備の主力兵器開発を禁止した。
自衛隊の最重要装備は、国際金融資本と国際軍需産業によって供給されている。
日本政府は、一方的に提供される高額な装備の為に、多額の国税を支払っている。
その高額な装備が、日本の国防に本当に必要なのかは二の次に過ぎない。
現代日本の国防危機は、国際金融資本と国際軍需産業が押し付けてくる装備を、必要なものとして強制的に購入する為に仕組まれていると言われている。
日本の国土防衛は、国際軍需産業に多くを依存している為に、国際軍需産業から供給がなければ成り立たない。
支配され自立できない事実を隠蔽する為に、ライセンス生産するだけの下請けに過ぎない日本の軍需産業が槍玉に挙げられ、平和市民団体から戦争屋と非難されている。
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日本軍が強かったのは、兵器の自給自足体制が盤石であったからである。
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日本政府は、国家の責任として、中国で生活している日本人居留民数万人の生命と財産を守る為に中国を侵略した。
日本軍は、弾薬やガソリンの不足に悩みながら、諸外国から軍事支援を受けている十数倍の中国軍と激闘を繰り返していた。
日本は、外国依存度が高いだけに、政府も軍部も産業界も中国との戦争を望んではいなかった。
中国は、日本を戦争に追い込む為に、各地で反日デモを起こし、日本製品ボイコットを呼びかけた。
中国の警察当局は、無防備な日本人居留民に対する暴行事件が増加しても、日本人居留民の生命財産を守る為に取り締まるどころか中国人暴徒を煽った。
中国で起きる事は、全て当局の指導の下で起きていた。
中国は、儒教的差別意識から、日本との友好を本心から望んだ事はない。
ただし、謀略を好む中国人は和やかに「日中友好」を口にするが、本心は反日であった。
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中国人の本質は、世にもおぞましいほど残忍であった。
山縣有朋「支那人は性、残忍にして一旦生擒（捕虜）されれば死に勝る苦痛を受け、野蛮惨毒の所為を以て殺害される。生擒になるより潔く一死を選べ」
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台湾の貴族院議員・辜顕栄（こけんえい）は、日中両国の戦争を回避する為に東京と南京を行き来したが、過労で死亡した。
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中国共産党軍約５万５，０００人は、スターリンの命令にしたがって国民党軍（ファシスト中国軍）に編入されたが、遊撃隊として日本軍と直に戦う事を避けていた。
中国共産党工作員は、国民党軍の中に共産主義を浸透させ、隠れ共産主義者を増やしていった。
中国共産党は、抗日戦争の主役ではなく、脇役でもなく、単なる傍観者として逃げ回っていた。
中国共産党に協力したのが､反天皇反日の日本共産党と朝鮮人左派独立活動家達であった。
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７月２８日 天津暴動。中国軍は、天津租界が国際的通念として局外中立にあったが、日本を挑発する為に威嚇攻撃した。
中国は、日本とは違って、如何なる国際法も遵守する意思はなかった。
日本軍支那駐屯軍は司令本部付中き将兵（２５０人）だけで、中国軍天津保安隊（５，０００人）の攻撃を凌いで天津租界の日本人居留民１万人以上を守った。
陸軍航空部隊は、天津を攻撃している中国軍を爆撃して撃退した。
午前２時 支那駐屯軍は、関東軍と朝鮮軍の援軍を得て約３万人となり、華北の日本人居留民数万人を守る為に中国軍８万人以上を攻撃し、華北への「侵略」を開始した。
日本政府は戦争不拡大を宣言したが、現地軍の暴走は止まらなかった。
イギリス系ユダヤ商会は、アヘンと引き替えに、天津を経由して大量の武器弾薬を華北の抗日中国軍に供給していた。
アヘンは外貨を稼ぐ主要密売品であったがゆえに、国民政府も中国共産党も国際機関の国際査察を断固拒否していた。
中国産アヘンは、東南アジアやアメリカなどの華僑社会の秘密結社が、地元の犯罪組織に売却していた。
ワシントンの指示を受けたアメリカ陸軍航空隊は、正規パイロットに特別手当を払う事を条件として志願を募って退役させ、国際義勇航空兵として中国空軍に派遣した。
宋哲元軍長は、北京防衛を断念して保定に退却し、天津の第３８師と通州の保安隊に攻撃を命じた。
逃げ遅れた中国兵は、民間人の身包みを剥ぎ、民間人に変装して姿を眩ました。
日本軍は、ゲリラ化した便衣隊に悩まされる事となった。
ベルリンの武者小路大使は、ヴァイツゼッカーに、日本の軍事行動は共産主義を封じ込めるという防共協定に従った行動であると主張した。
ヴァイツゼッカーは、日本の軍事行動は中国に共産主義を蔓延させるだけであると反論した。
ドイツ軍事顧問団のファルケンハウゼン中将は、駐華大使オスカール・トラウトマンに、最終的には中国軍が勝利するという秘密報告書を提出した。
ヴァイツゼッカーは、東京の駐日大使ディルクセンに、「顧問団を引き揚げる事は中国に敵対する事になり、中立政策を取るドイツはそれを実行しない」と電報を打った。
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７月２９日 昭和天皇は、近衛首相を呼んで、日中紛争を平和的な話し合いで解決する様に熱望した。
近衛首相は、中国問題の平和的解決の為に外務省、陸軍省、海軍省と協議し、満州事変以降獲得した権益全てを放棄するという妥協案をまとめた。
交渉人として、中国と関係の深い民間の紡績業者船津辰一郎に依頼した。
世に言う、船津工作である。
日本外交の交渉初期段階で、伝統的に民間の政商を公式・非公式に特使として使う事が多かった。
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午前３時 通州大虐殺事件。
東京裁判で。ウィリアム・ウエプは、軍国日本の正当防衛・自衛軍事行動を証明する中国人による日本人虐殺事件を却下した。
もし、報復権を認めた戦時国際法で日本軍の正当性を認めれば、軍国日本を戦争犯罪で裁けなくなるからである。
中国共産党・ファシスト中国・馬賊・匪賊の、日本人居留民虐殺事件は歴史の闇に葬られた。
国際司法機関は、世界正義を守り世界秩序・世界平和を維持する為に、日本人居留民大虐殺事件をなかったものとして処理した。
犠牲になったのは、中国人ではなく、日本人であった。
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上海の張治中は、日本海軍の陸戦隊に先制攻撃を加えるべく、ナチス・ドイツ、ドイツ軍需産業の協力を得て各種国防工事を急いでいた。
ドイツ軍事顧問団との協議の上で工事を８月１１日までに完成させ、１３日には先制攻撃をかける事に一致した。
そして、１万数千人の便衣隊（ゲリラ）を上海市内に潜伏させて、犯罪組織の協力を得て市内各所で挑発行動を起こし治安を急速に悪化させた。
中国共産党は、挑発する様に、中国人暴徒を煽動して日本人居留民を襲撃し殺害と略奪を行い、日本軍による謀略であると宣伝した。
中国全体が戦争への緊張に包まれ、抗日中国人暴徒は反日運動を激化さ、各地で日本人居留民への攻撃が始まった。
少数の日本軍は、日本軍の十数倍の大部隊で堅固な防衛陣を引く中国軍を攻撃し、退却する中国軍主力を追って中国奥地へと侵略して行った。
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ルーズベルトは、抗日中国軍を支援する為に、親友のトミー・コルコランが設立した中国援助事務所を通じて蒋介石に巨額の資金を提供した。
蒋介石は、アメリカ人パイロットを率いるシェンノート退役大尉を大佐とし、中華民国空軍航空参謀長に任命した。
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スターリンは、日本を戦争に追い込むように中国共産党と日本共産党に命じた。
蒋介石は、中国共産党を殲滅するまで日本との戦争を好まず、中国共産党を殲滅してからなら日本との戦争に同意していた。
毛沢東は、日本共産党と協力して、日本を戦争に追い込む為にあらゆる謀略を仕掛けていた。
日本は、中国で生活する無防備な日本人居留民数万人を保護する為に、中国に侵略を開始した。
国際社会は、日本を邪悪な侵略者、血に飢えた殺人者として非難した。
日本を弁護する者は、誰もいなかった。
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ドイツ外務省は、ドイツ軍や軍需産業とは異なり、対ソ封じ込めの為に日本と中国の全面戦争を阻止するべく、ベルリンの駐ドイツ日本大使武者小路を呼び出し日本軍による中国侵略戦争を支持しないと忠告した。
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日本人が知らなくてはいけない通州事件 80年目の真実 (英和ムック)
- 作者:藤岡信勝
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