🎹28:─3─ルーズベルトの隔離演説。ドイツ軍事顧問団は、アメリカを日中戦争に引き込む為に長期戦を蒋介石に提言した。1937年10月~No.156No.157No.158 @ 

   ・   ・   ・   
 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 軍部は、対ソ戦の為に中国との戦争に反対した。
 軍国日本は短期決戦で早期和平を望んだ。
   ・   ・   ・   
 中支那派遣軍司令官は松井石根大将(A級戦犯)は、日本軍の苦戦原因がナチス・ドイツアメリカからの軍事支援である事を知るや、外国勢力による中国軍への物資供給を遮断するべく、東京の軍中央に対して「宣戦布告」の意見具申を行った。
 宣戦布告し、日本海軍が中国の各港湾を封鎖してアメリカやナチス・ドイツからの武器弾薬などの軍需物資の揚陸を阻止すれば、抗日中国軍は交戦できなくなって降伏すると分析していた。
 日本は、資源がない為に石油やくず鉄を止められれば戦争継続は苦しいが、兵器自前生産の原則から代用物資で生産して補充が出来た。
 中国は、独自の兵器廠を持たず、戦略物資に御全般を外国企業に依存していた為に、宣戦布告をすると戦争が出来なくなってしまう。
 宣戦布告は、日本軍に困難をもたらすが、それ以上に中国軍には絶望しかなく、日中戦争を早期に終結するにはそれしかなかった。
 参謀本部の一部は、宣戦布告するとアメリカから石油やくず鉄などが輸入できなくなるとして反対した。
 近衛首相は、戦線拡大すれば中国は降伏するという尾崎秀実らブレーンの意見に従って、早期戦争終結としての宣戦布告要請を放置した。
 宣戦布告の権利は、軍人ではなく政治家が持っていた。
 政治家を操っていたのは、隠れマルクス主義者である革新官僚や転向右翼であった。
 政治家が本気で戦争を止めようとしたら、宣戦布告をすればよかったのである。
 日本国民は、軍部に騙されたのではなく、無責任な政治家に裏切られたからである。
   ・   ・   ・   
 エレノア・ルーズベルトは、上海を訪れ、フランス租界のビルの屋上でパーティーを開き日中戦争を観戦し楽しんでいた所を、中国空軍のアメリカ製爆撃機による誤爆を受けた。
 誤爆で命の危険に晒されたエレノアは激怒し、日本軍が中国に侵攻した事が原因であるとして軍国日本を激しく非難する書簡を送った。
 欧米列強の死の商人達は、軍国日本と武器を売ったファシスト中国が戦う事を歓迎していた。
 白人達は戦争に巻き込まれない事を確信していたので、劣等種族の日本人と中国人の戦争を観戦する事は娯楽であった。
   ・   ・   ・   
 10月 徳王は、日本軍の軍事支援を得て蒙古連盟自治政府を樹立した。
 ローマ教皇ピウス11世「支那事変は侵略戦争ではなく、共産党を防ぐ戦いだから、カトリック教会及び信者は日本に協力すべきだ」
 バチカンは、反宗教無神論共産主義を血に飢えた悪魔と認定し、対決姿勢を明らかにして軍国日本やナチス・ドイツとの関係を密にした。
 10月4日 参謀本部第一部長に就任した下村定少将は、甚大なる犠牲者を出している第二次上海事変を勝利に導く為に、新たに第10軍(三個師団一支隊)を編成し、杭州湾に上陸させ敵の側面を突き退路を断つ作戦の立案を命じた。
 上海攻防戦は、旅順要塞攻略戦以来、日本が経験した事のない攻防戦となった。
 日本独自の武器を持った日本軍将兵と、ドイツ陸軍の軍事技術とドイツ軍式教練で鍛えられドイツ軍装備を施された中国将兵との戦いであった。
 少数兵力の日本軍は伝統的白兵戦を採用して突撃を繰り返し、大兵力の中国軍はトーチカや陣地に籠もって要塞戦を採用して迎え撃った。
 松本重治「上海の戦いは日独戦争である」
 ルーズベルトは、侵略国である軍国日本とナチス・ドイツを世界から隔離して封じ込めるとの演説を行った。
 「宣戦布告も、その警告も、あるいは正当な理由もなく、婦女子を含む一般市民が空中からの爆撃によって容赦なく殺戮されている戦慄すべき状態が現出している。この様な好戦的傾向がしだいに他国に蔓延するおそれがある。彼らは平和を愛好する国民の共同行動によって隔離されるべきである」
 人種差別的に日本人を劣等民族として毛嫌いしていた。
 「日本人の頭蓋骨は、我々白人に比べて2000年発達が遅れている。四つの島に閉じ込めて、農業だけやらせればいい。南洋諸島の女を送り込み、やがては日本人という人種を交配によって根絶やしにすればいい」
 こうした対日観は、現代に於いても生きている。
 10月5日 欧米諸国の報道機関(多くがユダヤ系)は、日本軍爆撃機が南京、上海、漢口、広州などの主要都市を無差別爆撃し、民間人に多くの死傷者が出ているとの、中国側の発表をそのまま全世界に伝えて反日感情を助長した。
 中国側は、日本を国際社会で孤立させ追い詰める為に情報工作を行い、被害を誇張して流し続けた。
 ルーズベルトは、シカゴで「隔離演説」を行ない、日本などの侵略者に対する検疫を組織化するよう訴えた。だが、戦争による武力的解決には反対すると明言した。
 「ファシスト国家の日本とナチス・ドイツは、国際秩序を破壊しようとする侵略国家であり、健全な社会から隔離すべきだ」と。
 アメリカは、反日的立場を鮮明にしながら、イギリスと協力して抗日中国を支援する為の体制作りを本格化させた。
 アメリカ国民は、ルーズベルトが欧州への介入姿勢を見抜いて猛反対したが、対日制裁には反対しなかった。
 10月6日 国際連盟総会は、日本の侵略を非難して、軍国日本の軍事行動は国際紛争を平和的に解決を謳う不戦条約違反であるという報告書を採択した。
 第一条「国家の政策の手段としての戦争を放棄する」
 第二条「相互間に起こる事あるべき一切の紛争又は紛議は、その性質又は起因の如何を問わず、平和的手段に依るの外これが処理又は解決を求めざる事を約す」
 国際世論は、日本を加害者として非難したが、中国は被害者であるとして不問とした。
 インド及びオーストラリアは、日本製品ボイコットを行った。タイなどの東南アジア各地では、日本の侵略に抗議する反日行進が頻発していた。
 ソ連のスパイであるリヒャルト・ゾルゲは、J・P・モルガン商社と関係のある反日的太平洋問題調査会(事務局長はロックフェラー)から活動資金を得ていた。
 反日朝鮮人は、9月に南京で韓国光復団体連合体を結成し、キリスト教会と抗日中国軍から支援を受け、全アジアの民衆に武装蜂起を呼びかけた。
 日本軍内の朝鮮人兵士を武器弾薬を持って大量に脱走させ、時には命令を無視させ暴動を起こさせた。
 10月7日 ニュージーランドは、日本の侵略戦争を非難して、日本向けの屑鉄輸出を禁止した。
 英連邦諸国は、本国イギリスの中国経済及び軍事支援に協力して、侵略戦争を続ける軍国日本を経済的に追い詰めつつあった。
 10月14日 バチカンは、反共産主義の立場から日本を支持した。
 日本のカトリック教会の多くが日本の大陸政策を支持したが、一部のプロテスタント教会は日本の侵略戦争を非難した。
 10月15日 ノイラート外相は、ドイツ外務省の見解として、ベルリンの駐独中国大使に「ドイツ軍事顧問団を引き揚げさせない」と確約した。
 10月18日 ヒトラーの私的外交顧問リッペントロップは、度重なる日本側の抗議を受け、カイテル国防軍官房長官に対中武器輸出を禁止すると伝えた。
 カイテルは、ヒトラーの中止命令でない以上、対中軍事支援停止を拒否した。
 10月20日 日本軍は、敗走する中国軍が毒ガス兵器を使用し、多くの日本軍兵士が被害を受けたと発表した。
 ゲーリング元帥は、カイテルの説明を受け、リッペントロップに密かに武器の取引を継続させると伝えた。
 ドイツ軍は、あくまでも、軍国日本と戦うファシスト中国を軍事支援する事を決定した。
 カイテル「ドイツは前払いの外国為替を受け取っているだろうし、注文は工場に出されてしまっているから武器禁輸は実行できないだろう」
 10月23日 陸軍は、航空戦力を強化する為に東京陸軍航空学校新設を告示した。
 10月25日 支那派遣軍は、夥しい犠牲を出し、非武装地帯に築かれたドイツ式呉淞・龍華防衛陣地の要である大場鎮を占領した。
 だが。上海を完全に救出するには、さらに南下して蘇州河を渡り、南岸陣地を占領する必要があった。
 中国軍は、日本軍の前面にある蘇州陣地と側面の南翔陣地からを激しく攻撃して、日本軍の進撃を停めた。
 上陸以来の激戦で、日本軍は2万5,000人以上の戦死傷者を出し、全ての将兵疲労困憊し、弾薬は不足した。
 だが。疲弊した日本軍の目の前には、さらに堅固なドイツ式防御陣地であるヒンデンブルク・ラインと最新鋭のドイツ軍装備を持った中国軍の大軍が控えていた。
 上海の日本人居留民達は、依然として死地から抜け出しおらず、日本軍が敗走したら虐殺される恐れがあった。
 日本軍は、無防備な日本人居留民達を守る為には侵略を続けるしかなかった。
 日本軍を内陸奥地まで誘い込むのが、中国軍とドイツ軍の基本戦略であった。
 10月27日 軍国日本は、イギリス、アメリカ、フランス、ナチス・ドイツファシスト・イタリアに対して日中交渉のため第三国の好意的斡旋を受諾する用意のある事を表明した。
 日中紛争を終結させるべく和平斡旋を、諸外国に懇願した。
 ブリュッセル九ヵ国会議。軍国日本は、「自衛的行動である」との主張が認められない事が分かっていた為に出席を拒否した。
 中国に関係する主要諸国は、日本の中国侵略を食い止めるべく話し合う為に集まった。
 参加国で、日本が主張する「自衛的軍事行動」「日本人居留民保護」を支持して弁護する国はなく、「侵略的軍事行動」「野心的領土拡大」と非難していた。
 日本は、世界的に孤立していた。
 会議の参加国は、中国軍を助け、日本軍を殲滅する為に、ソ連軍の直接的軍事介入を希望していた。
 ソ連は、ファシスト中国と軍国日本を戦争させて共倒れを狙っていたのであって、参戦する意思はなかった。
 スターリンは、漁夫の利として、中国と日本を共産主義化する為に日本人共産主義者を煽っていた。
 中国側は、友好国ナチス・ドイツの出席を求めたが、ヒトラーは欠席を決めた。
 ドイツ国防軍は、ドイツ軍式教練と軍装備を施した中国軍が日本軍に敗北する事は、ドイツ軍の名誉と威信と信用の為にも許すわけには行かなかった。
 中国は、ファシスト陣営と共産主義陣営とも友好関係にあった。
 日本軍は、中国軍を介してナチス・ドイツと戦っていた。


    ・   ・   ・   

もし、日本という国がなかったら

もし、日本という国がなかったら