🎹30:─2─スターリンは、極秘で、ソ連軍正規兵と国際義勇部隊に武器弾薬を与えて抗日戦争に参戦させた。東京万博開催中止。1938~No.197No.198No.199年 @ 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・   
 昭和天皇の戦争責任や戦争犯罪は存在しない。
 もし、戦争責任や戦争犯罪があるとすればそれは共産主義者マルクス主義者)である。
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 日本軍部は、明治以来、ロシア・ソ連の侵略から日本を守る事を国防の要として、如何にソ連軍の侵攻を満州で食い止めるかの戦術を研究していた為に、対中戦略は二の次として中国を知ろうとはしなかった。
 日本で中国研究をしていたのは、京都大学文学部であった。
 日本陸軍は、対中戦略・対中政策を立てるべく京都大学文学部に協力を要請した。
 軍人は理系論理思考を得意としたが、歴史・文化・風土といった文系現実思考は不得意であった。
 日本海軍も、対米戦略を立てるにあたって、アメリカを知る為に柔軟な京都大学の文系現実思考に頼った。
 文系現実思考の東京帝国大学は、学業績優秀な学生をエリート官僚として中央官庁に送り込んだ。
 京都大学は、軍部に文系現実思考を吹き込み、戦略戦術に影響力を与えていた。
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 南京市の人口
 1937年12月 20万人。
 1938年1月  25万人。
 1938年8月  31万人。
 1938年12月 44万人。
 南京市の人口は、1年間で、ファシスト中国時代より日本軍占領下で2倍に急増した。
 南京事件後、中国人は戦争前よりも南京市内に移り住んだ。
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 1938年 日本航空輸送は、社名を大日本航空と改名して国際線に進出した。
 日本とタイは、航空機の相互乗り入れに調印した。
 だが、世界の空を支配する欧米の航空産業は、日本人が操縦する日本製の航空機が植民地に姿を見せる事を嫌った。
 仏印、蘭印、英国領ビルマは、国際的航空産業界の要請を受け入れ、日本航空機の上空通過はもちろん着陸も給油も一切拒否した。
 白人支配者は、航空機の操縦室から非白人が操縦士として地上に降り立つ姿を、奴隷的地元民に見られたくはなかったからである。
 東南アジアで、ポルトガルの植民地東ティモールのみが乗り入れを認めてくれた。途中の給油が不可能である為に、川西九七式大艇を飛ばした。
 日本の飛行艇製造技術は、欧米に劣らぬものがあった。
 日本の航空産業発達は、欧米の植民地支配を崩壊させる危険性を孕んでいた。
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 日本軍は、進軍するにつれて中国人孤児を拾って面倒をみ、適当な養子先が見つかれば孤児を預けた。
 養子先がなければ、中国に残るか日本に来るかを本人に確かめた。
 日本に行くといえば、身元のハッキリした家庭に預け、肩身の狭い思いをさせる来なく日本人として自立できる様に養育した。
 光俊明『七歳の捕虜』
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 清水盛明(陸軍省情報部長)「由来宣伝は強制的ではいけないのでありまして、楽しみながら不知不識の裡に自然に環境の中に浸つて啓発教化されて行くと言う事にならなければいけないのであります」
 軍部は、中国との戦争に勝つ為に、国民に対して中国と戦うべき理由と日本軍は不敗の軍隊であるというプロパガンダを行った。
 戦争が始まっている以上、日本軍を敗北に導く恐れのある国民の戦意消失を防ぐ為に、戦争理由への疑惑と強い日本軍への不信を封じ込める必要があった。
 ソ連も、親中路線として対日戦を想定した戦意昂揚の為に映画や音楽によるプロパガンダを行っていた。
 準軍歌である、恋人である国境警備の兵士を思う乙女心を歌った『カチューシャ』が兵士達の間で大ヒットした。
 宣伝戦において、軍国日本はソ連共産主義勢力には敵わなかった。
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 ルーズベルト政権は、抗日中国軍を支援する為に、対日経済制裁の具体的措置について検討に入った。
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 日本は、中国が行っている反日愛国教育を調査した。
 シドニー・ギューリック牧師は、1939年に『日本へ寄せる書』を発表して、日本に警告した。
 「支那に於ける排日運動は極めて徹底したものである。一般民衆に排日思想をふき込むばかりでなく子供の排日教育にも力を注ぎ、この為に歴史上の事実さへも歪め、虚偽の歴史を教え子供の敵愾心をそそり、憎悪の念を植え付けていった」
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 陸軍は、武士道精神を重んじてスパイを嫌う風潮が有ったが、総力戦において諜報は欠かせないとして、スパイを育てる後方勤務要員養成所を開設した。
 日本のスパイは、日露戦争時の明石元次郎大佐の「民衆を思う誠の精神」で要請され、戦後はベトナムインドネシアなどで植民地支配に対する独立戦争を支援した。
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 重慶の国民党政府は、反日報道を書かせる為にセオドア・ホワイトら連合国の報道記者らに美女をあてがい、毎晩、乱痴気騒ぎの性の狂宴を開催していた。
 当然、アメリカ人将兵や外交官らにも慰安目的で美女を送り込んでいた。
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 蒋介石毛沢東も、南京陥落後に行った多くの演説で南京大虐殺に言及して、日本を糾弾した事が無い。
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 日本陸軍は、ウィグル人独立運動を支援する為に大日本回教協会を設立し、林銑十郎陸軍大将を会長とした。
 A級戦犯林銑十郎こそが、日本とイスラーム圏との連携を目指す防共廻廊構想の産みの親であった。
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 日本外交官の多くは、日本軍人への敵意から、南京虐殺という敵の謀略宣伝を鵜呑みにして東京の外務省に報告した。
 日本は宣伝戦及び情報戦に敗北して、国際派日本人の多くが日本軍の軍紀が乱れを信じた。
 軍部は、従軍カメラを中国戦線に派遣し、日本軍と中国人民との関係が良好である証拠写真を写真雑誌に掲載した。
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 東宝映画文化部は、南京攻防戦を記録する為に、南京陥落の翌日から翌年にかけて南京城内外の情景や様子を撮影した。
 記録映画「南京」(正式名「戦線後方記録映画『南京』」)は、約1時間の作品として翌年73年2月に公開された。
 南京事件を解明する、第一級映像史料とされた。
 戦時中。東京で保管されていた映像フィルムは大空襲で焼失した。
 戦後。映像の一部を、北京の軍関係者が持っている事が分かり、日本の映画会社が買い取った。
 だが、約10分間のフィルムが失われ、その部分に南京虐殺の証拠があると噂された。
 空白の約10分映像は、ワシントンDCのナショナル・アーカイブから発見され、すでにイギリスの映像配信会社がインターネット上の動画投稿サイト「ユーチューブ」で配信していた。
 映像史料に残されていたのは、日本軍による一般市民への大虐殺ではなく、陥落後にゲリラとして抵抗する中国軍便衣隊の掃討戦であった。
 それ以上に衝撃的であったのは、中国軍による「漢奸狩り」で、多い時は一日で数千人が処刑されたと説明がある事であった。
 中国側による「漢奸狩り」の被害者数は、不明とされている。
 徹底した容赦ない「漢奸狩り」を命じたのは、蒋介石本人である事はわかっていた。
 中国は、自由と民主主義の国家ではなく、死と暴力で恐怖支配されていたファシスト国家であった。
 中国軍は、単に日本の事を知っているという理由で同胞を虫けらの様に処刑していた。
 日本に留学した者。日本人と商売をしていた者。日本人と話した事が或る者。日本人の隣に住んでいた者。日本語が話せる者。さらには日本との戦争を避けようとした者や日本との戦闘を止めようとした者。日本と関わり合った者全員が処刑され、屍体は埋葬される事なく裏切り者として見せしめに放置された。
 中国には、敵を埋葬して弔うという風習はない。
 処刑された中国人の名前と罪状を記した文書が、市内の到る所に貼られてあった。
 『画報躍進之日本』は、南京から上海に非難してきた親日派中国人の「漢奸狩り」の証言を掲載した。
 映像を見る限りにおいて、南京市内の破戒は軽微で、略奪や放火の後も少なかった。
 さらには、日本軍による大虐殺によって地獄と化していたという映像はなく、南京市民の生活は戦闘以前とあまり変わる所がなかった。
 全ての映像によって、A級戦犯松井石根軍司令官による、「むやみに放火したり者は厳罰に処す」という厳命が徹底されていた事が証明されていた。
 映像以外にも、新聞カメラマンは中国戦線で数多くの報道写真を撮影していた。
 だが。戦争である以上は、戦闘中に一般市民を巻き込まないとは限らず、戦闘後の掃討戦で一般人を便衣隊(ゲリラ・スパイ・破戒工作員)の一味として惨殺した可能性がある。
 戦場の異常心理から、銃や刃物なっどの凶器を持っていれば、自分を襲ってくると恐怖して惨殺したかも知れない。
 南京に於いて、そうした不幸による惨殺行為は、人数は不明であるが数千人か数万人が犠牲となったはずである。
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 ロシア共産党中央委員会は、共産主義対資本主義の階級闘争の正当性を知らせる為に『ソ連共産党小史』を刊行し、共産主義者は世界平和の為に人民戦線路線に邁進する事を説いた。 
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 支那派遣軍松井石根は、支那提携論者として、南京攻略戦が一段落した時点で部隊を戦時編制から平時編制に変えた。
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 ジョン・フリン(アメリカ歴史家)「1938年にはルーズベルト政権に最も近いところにいた政策顧問は、日本を戦争に追い込む事でアメリカの海軍用艦船を建造させ、アメリカの重工業を復活させると語った」
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 イギリス情報機関は、軍国日本との戦争の可能性が高くなったと判断し、日本軍が得意とする先制攻撃に備えるべく、日本軍の暗号電報の傍受を強化する為にブレッチリー・パークを設立した。
 ブレッチリー・パークは、暗号電報の傍受・解読の対象を、敵国の日本軍やドイツ軍だけではなく味方のアメリカ軍まで幅広く行っていた。
 イギリス軍は、日本軍の暗号解読で戦争準備状況を把握しながら、日本軍の先制攻撃に対応する為にシンガポールマレー半島・香港などの防衛強化を急いだ。
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 1月 日本は、中国との戦争を地域限定の武力衝突とする為に「事変」と呼んで「戦争」とは言わなかった。
 軍部は、支那事変に勝利して支配地を拡げる事は対ソ戦略から不利との分析判断から、一刻も早い解決を望んでいた。
 政府も、国民党政府との話し合い解決を望んで、東京にある外交部を監視しても閉鎖しなかった。
 近衛首相は、「国民政府を対手とせず」の声明を出し、日中戦争の早期解決を不可能とした。
 「帝国政府は南京攻略後、なお支那国民政府の反省に最後の機会を与えるため今日に及んだ。しかし国民政府は帝国の真意を理解せず、しきりに抗戦を画策し、支那人民の塗炭の苦しみを察せず、東亜全体の和平を顧みるところがない。帝国は帝国と真に提携するに足る新しい支那政権の成立発展を期待し、こちらと両国の国交を調整し、更正した新しい支那の建設に協力しようと思う」
 政府と外務省は、軍部の躊躇を利用して和平工作を進めようとしていた。
 ルーズベルトは、マハンの海上権力主義を実現するべく大艦隊法案を提出した。
 日本海軍は、アメリカ海軍の強化は日本の脅威と判断した。
 山本五十六等は、軍艦の数における両国の戦力差は埋めようがないほど開く以上、対抗するには航空機しかないと判断した。
 戦艦派は、なおも戦艦には戦艦であたるべきとの伝統的戦術にこだわって超弩級戦艦の建造を急いだ。
 参謀本部は、外務省の抗議ではらちがあかないとして、笠原幸雄少将をベルリンに送った。
 笹原少将は、ノイラート外相に、ドイツ軍事顧問団の引き上げと軍需物資の提供を即時中止するように求めた。
 ノイラート外相やドイツ国防軍は、日本側の抗議に対してノラリクラリと説明して、中国への軍事援助を続けた。
 ルーズベルトは、赤十字に対して、中国で日本軍の攻撃を受けている民間人を救済するように要請した。
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 1月1日 蒋介石は、行政院長を辞任して、日本との和平交渉を打ち切った。
 1月4日 ニューヨーク・タイムズ紙「中国軍の大佐と6人の将兵が金陵女子大学に隠れ、略奪したり、少女を強姦して日本兵がやったように見せかけていた。大佐は宣教師によって、難民収容所を管理する二番目の地位に就けられていた」
 各国の中国事情に詳しい外交官や報道関係者は、日本軍より中国軍の方が虐殺行為を行っている事を知っていたが、ユダヤ系国際資本とアメリカとイギリス両政府が親中国反日であった為に保身からファシスト中国批判を控えた。
 1月8日 ラーベ日記(『南京の事実』)「今日、中国人の間で、中国兵たちが南京を奪いかえそうとしているという噂が、またもや広まった。それどころか、市内で中国兵の姿を見かけた、という話まで出ている。まず、安全区の家々に飾られていた小さな日の丸がそっくり姿を消した。日本の腕章も。中国人のほぼ全員がつけていたのだが、そうしてつい今し方、ミルズが教えてくれたところによると、相当数の難民が日本大使館を襲おうと考えていたという。このときのささやかな暴動に加わった人たちは死刑になった。いままで安全区が平穏でいられて、本当に良かった。どうかこういう悲惨なことにならないようにと祈るばかりだ」
 1月11日 御前会議。政府と軍部は、今後の日中紛争の方針で激論を交わした。
 軍部は、対ソ戦に備えて満州に兵力を戻す必要を力説して早期講和を求めた。
 政府と外務省は、中国側のこれまでの残虐行為に対する問責を緩めて妥協しては日本人居留民の安全が守れない以上、講和条件を最吊り上げるべきであるとして反対した。
 軍部は、戦線拡大は対ソ戦略を危うくするとして、即時戦闘を中止して撤兵する事を強く求めた。
 政府は、軍部の寛大な譲歩案を葬って、更なる進軍を要求した。
 軍部は、早期和平派と交渉打ち切り派で分裂していた。
 広田外相は、これ以上の和平交渉は無意味であるとして反対した。
 近衛首相も、交渉打ち切りに賛成した。
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 1月14日 反日派であるナチスジョン・ラーベは、上海のドイツ大使館に、日本軍による虐殺は「数千人」と報告した。同月28日に、南京のイギリス大使館に犠牲者は「数百人」であるという手紙を書き送った。
 ヒトラーへの上申書では、犠牲者は「5〜6万人」と書き記した。
 ジョン・ラーベは、日本軍の虐殺を目撃せず反日派が創作した話を日記に書き記した。が、日本によって中国から追い出された逆恨みから、日記を出版するにあたって「日本軍の残虐行為」を捏造した。
 ドイツ大使館のシャルフェンベルク事務局長の感想「暴行事件といっても、全て支那人から一方的に話を聞いているだけではないか」 
 中国とナチス・ドイツは、軍国日本と戦う為に協力し合っていた。
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 1月15日 多田参謀本部次長と古賀峯一軍令部次長軍部は、中国との戦争は長期化する恐れがあるので、早期に戦争を終結させる為に和平交渉の継続を求めた。
 多田駿参謀次長は、涙を流しながら戦争継続の不可能を訴えた。
 米内光政海相は、「統帥部の態度は政府不信任である」と多田次長を怒鳴りつけ、軍部の即時停戦案を退けた。
 日本政府は、中国側には誠意が見られないとして和平交渉の打ち切りを決定した。
 軍部は、同決定に対して反対して粘り強い和平交渉を続けたが、日本有利な条件を蒋介石が受け入れないとして打ち切りに賛成した。
 日中戦争は、軍部ではなく政府が始めた。
 日本国民が軍部に騙されていたというのは、真っ赤な嘘である。 
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 1月16日 第1次近衛声明。近衛首相は、「爾後国民政府を相手にせず」と声明を出した。
 軍部は、日本との提携に賛成し、ソ連共産主義勢力との戦いに協力する親日派政権の樹立に取りかかった。
 1月18日 蒋介石「我が方が徹底的に抗戦する事が出来さえすれば、国際情勢が最終的に変化して日本は敗北するであろう」
 訒小平は、山西省東部の太行山の麓に駐屯していた第129師団の政治局員に就任し、師団長の劉白承とともに日本軍との戦闘準備を進めていた。
 南京虐殺という知らせは、入ってはいなかった。
 1月22日 蒋介石は、日記に「倭寇は南京であくなき惨殺と姦淫を繰り広げている」と書き記している。
 だが、中国の史書と指導者の日記や書簡の多くは自己を正当化する為の謀略である以上、どれだけ信用性があるかは疑わしい。
 1月25日 ヒトラーは、政府や軍隊から親中国派保守層を追放を決断し、ブロンベルク陸相国防軍総司令官とフリッチェ陸軍総司令官を解任した。
 1月26日 南京市内を警戒していた日本兵士は、静止を無視して市内に入ろうとしたアメリカ領事アリソンをビンタを一発加えた。
 ニューヨーク・タイムズ紙、ロンドン・タイムズ紙やロンドン、上海、マニラなどのラジオは、南京を報道した。
 中国代表顧維鈞は、国際連盟理事会で日本軍による「南京で2万人の虐殺と数千の女性への暴行」を演説し、国連に日本制裁を要請した。
 国際連盟は、訴えを黙殺し、要請を却下した。
 1月27日 朝日新聞は、南京攻防戦を正しく伝える為に「支那事変画報」という写真集を発行した。
 その写真集を見る限りにおいて、南京虐殺の証拠はなかった。
 日本軍は、敵の悪意に満ちたプロパガンダに対抗する為に、報道規制をせず自由な報道を許していた。
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 2月 中国政府代表は、国際連盟で、日本軍は2万人を虐殺したと告発した。
 欧米列強の中国大使館は、日本軍の虐殺は事実と確信し、その残虐行為を記録に残すべく領事館員を南京に派遣した。
 国際連盟理事会。中国国民党政府代表の顧維鈞は、日本軍の南京虐殺を告発する演説を行い、日本批判の決議を求めた。
 「南京で2万人の虐殺と数千人の女性への暴行があった」
 国際連盟は、日本は連盟を脱退しているとして非難決議案を採択せず、日本軍による戦闘行為を憂慮しても、日本軍の虐殺を否定した。
 中国とは昔から、盗賊が跋扈する無法地帯で、軍閥が群雄割拠する内戦地帯である事を知る外交官は、中国の不服申し立てより日本の言い分を信じていた。
 2月1日 第二次人民戦線事件。教育及び言論・報道赤化事件。憲兵隊や警察当局は、弾圧の手を強めた。
 2月2日 国際連盟理事会に於いて、中国代表顧維鈞は「日本軍は南京で2万人の虐殺と数千人の女性への暴行を行っている」と演説し、国際連盟に軍国日本への抗議を要求した。
 各国代表は、現地からの詳しい報告を受けていて、中国の日本批判は「政治的ブラック・プロパガンダ」であるとして無視し、むしろ軍国日本に対して同情した。
 ファシスト中国は、ナチス・ドイツに指導に従って全世界で対日プロパガンダを本格化させた。
 2月4日 ドイツの外務大臣が、親中国派のノイラートから日本提携派のリッベントロップに替わった。
 ヒトラーは、独裁者として国防軍を完全支配する為に改革を断行して、ドイツ帝国以来の国防省を廃止し、三軍を統括する新たな国防軍最高司令部を創設して国軍最高指揮官を兼任した。
 ベック参謀総長らは、正規の軍事教育を受けていない元歩兵伍長のヒトラーを軽蔑していたが、さらなる軍備増強を条件に国防軍改革案を受け入れた。
 保守層と反ヒトラー派将校団は、幾度もヒトラー計画を練り、その一部が露見して逮捕され拷問の末に処刑された。
 ナチス・ドイツは、中国の実力に幻滅し、対アジア戦略を変更し提携先を日本に変えた。
 蒋介石は、最新鋭の武器を送りだけでドイツ軍を派遣してくれないナチス・ドイツに失望し、両国の提携を解消した。
 2月5日 広田弘毅外相は、ディルクセン駐日大使に対中武器輸出の停止を厳しく求めた。
 2月7日 スターリンは、モスクワを訪れた国民党政府立法院長孫科に「歴史というのは冗談好きで、時にその進行を追い立てる鞭として、間抜けを選ぶ」と語った。
 その間抜けとは、昭和天皇と軍国日本なのか、蒋介石ファシスト国民党なのか、その両方なのか定かではないが、歴史的事実として両者は共に敗者となった。
 中国共産党は、ファシスト国民党を中国から追い出し、同胞の中に潜む反共産主義者、宗教関係者、自由主義者、民主主義者そして親日派中国人等を炙り出し、「共産主義大義」「人民の正義」の名で容赦なく数千万人を闇から闇に葬った。
 朝鮮人共産主義者は、朝鮮北部を占領して共産主義国家を建国し、暴力と処刑と餓死による地獄の様な恐怖体制を完成させた。
 日本共産党のみが、日本の共産主義化と天皇制度打倒に失敗した。
 2月8日 蒋介石夫人・宋美齢は、アメリカの知人に、日本軍がハワイを侵略する予定であるとの手紙を出した。
 蒋介石は、ドイツ軍事顧問団が作成した国防計画に従い、日本との戦争にアメリカを引き入れる為にアメリカ人宣教師の協力を得た。
 ワシントンは、日本への輸出品制限枠を広めつつ、中国への軍需物資輸出枠を拡大した。
 蒋介石は、全面依存の外国をナチス・ドイツからアメリカに変え、アメリカを日中戦争に引き込もうとしていた。
 2月16日 御前会議は、当面、徐州や武漢三鎮などを攻撃しない事を決定した。
 2月17日 フランス大使館の航空武官は、アメリカ新聞が報道している日本軍の残虐記事は捏造であると報告した。
 「私は実は日本に対して非常な敵愾心を持って南京に来ました。新聞雑誌の記事を信じた私は南京は恐怖の街だと思っていたのです。ところが来てみて驚いた。……今まで自分が日本に対して間違った考えを持っていた事を心から済まなく思いました」(大新京日報)
 西欧各国は、南京事件は中国が世界に流した反日ブラック・プロパガンダと認識した。
 2月20日 ナチス・ドイツは、満州国を承認した。
 2月23日 中国空軍所属のソ連空軍爆撃機・新鋭双発軽爆ツボレフSB─2の編隊28機は、南昌飛行場を飛び立ち台北台北飛行場、日本海軍松山基地と新竹の日本鉱業などを爆撃した。
 中国軍による爆撃で、台湾人37名が死傷した。
 中国軍爆撃機を操縦していたのは、国際義勇兵となっていたソ連軍正規パイロットである。
 ソ連軍は、参戦していた。
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 3月 南京・金陵大学のスマイス教授は、中国人を動員して南京の被害を調査した。
 調査の結果、大虐殺があったとされたが、人口が増加している事が判明した。
 中国国民党は、臨時大会で軍事報告を行ったが、南京大虐殺には触れなかった。
 3月3日 佐藤賢了中佐は、衆議院委員会で「黙れ」と発言した。
 3月4日 台湾や朝鮮で志願制が導入され、戦地に慰安施設が設置され日本と朝鮮で慰安婦の募集が始まった。
 陸軍は、朝鮮半島で悪徳な朝鮮人女衒が皇軍の名を語って女性を騙して慰安婦にしている事に対して、「陸文密2197号」という通達を発した。
 軍部は、戦時中の兵力不足を朝鮮人青年の志願兵で補う必要があった為に、朝鮮に於ける反日感情の盛り上がりを警戒し、朝鮮人女性を慰安婦にする為に騙したり誘拐したりの非人道的不法行為で強制連行する事を禁じていた。
 「慰安婦募集にあたって軍部の名を不正に利用したり、誘拐に類する方法を用いてはならない」「違反する者は処罰する」
 3月下旬 台児荘の戦い。北支那方面軍の瀬谷支隊(約1,000人)は、軍事的要衝である台児荘に先行進出した。
 第五戦区司令長官李宗仁将軍は、ドイツ軍事顧問団の作戦に従って大軍を派遣して瀬谷支隊を包囲した。
 瀬谷支隊は、4月迄、中国の大軍と戦ったが全滅の危険があると判断して撤退を開始した。
 李宗仁将軍は、日本軍を殲滅できる好機であったが追撃戦を命じなかった。
 外国報道機関は、中国軍の勝利と日本軍の敗北を伝えた。
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 春 モーゲンソー財務長官は、軍国日本と戦う蒋介石を財政支援する為に2,500万ドルを与え、同時に対日輸出制限の実施に動き始めた。 
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 4月 中国YMCA主事ジョージ・フィッチは、中国支援の為のロビー組織を創設する為にスティムソン元国務長官やホームベック国務省極東部長らと会合を持った。政府要人の中で、ロビー組織に反対する者はいなかった。
 若杉要ニューヨーク日本総領事は、宇垣一成外相に対して、アメリカの反日運動の裏にはコミンテルンの指令を受けたアメリ共産党の暗躍し、日本とアメリカを戦わせようとしていると報告した。
 4月1日 軍国日本は、戦争遂行の為に、社会主義統制経済として国家総動員法を成立させた。
 日本には、全国紙・地方紙を合わせると1,700社の新聞が発行され、報道統制は利かなかった。
 各新聞は、部数を上げる為に、自己主張で激しい競争をしていた。
 政府と軍部は、戦争の長期化にともない報道統制を行うべく新聞社を55社にまとめた。
 さらに。国家総動員法で、全国にあった大小600社以上の電力会社を9社に統合した。
 民間企業統制として、欧米型利益第一主義で経営者の一存で分別なく従業員解雇ができない様に規制した。
 失業対策として、終身雇用と年功序列を日本型家族経営の雛形として普及させた。
 4月22日 リッベントロップ外相は、ドイツ軍事顧問団を中国から引き揚げる事を決定した。
 4月27日 空軍司令官ゲーリング元帥は、四ヵ年計画の責任者(前年9月に就任)としてドイツの自給自足体制を確立する為に、中国への武器輸出の禁止を決定し、開始日を5月3日と定めた。
 蒋介石は、トラウトマン大使に「イタリアですら発注済みの武器輸出を撤回しなかった」として不満を漏らした。
 4月30日 ファルケンハウゼン将軍は、ドイツ外務省に対して、ドイツ軍事顧問団の引き上げは対中貿易に甚大なる被害を与え、顧問団員全員が辞職に伴う経済的損失と多額の旅費がかかるとして帰国命令を拒否した。
 ファルケンハウゼン中将は、対日強硬派としてファシスト中国に留まって日本軍と戦いと希望した。
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 尾崎秀実は、漢口攻略前に日中和平が成立する事を阻止する為に、月刊誌「改造」などに好戦的な記事を掲載した。
 日本軍は、戦線の拡大は華中に主兵力を集中させる事になり、華中に駐屯している部隊を南下させねばならないとして、漢口作戦に消極的であった。
 ソ連のスパイである元朝日新聞記者・尾崎秀実は、窮地にある中国共産党を救出し再建する為に、中国国民党を日本軍との全面戦争に傾注させるべく、中国通として日本国内で徹底抗戦の世論操作を行い、日本政府で中国懲罰論を説いて軍部の早期講和要請を潰した。
 月刊誌「改造」5月号に「長期抗戦の行方」という論文を寄せた。「日本国民が与えられている唯一の道は戦に勝つということだけである」「日本が支那と始めたこの民族戦の結末を附けるためには……敵の指導部中枢を殲滅する以外ない」
 月刊誌「中央公論」6月号に「長期戦下の諸問題」という論文を寄せて、日中戦争の早期講和に反対した。
 日本軍部と蒋介石重慶政権との和平工作を潰す為に、和平派で蒋介石の政敵である汪兆銘を日本に亡命させ40年に親日派南京政権を樹立させた。
 中国人に人気・人望があった汪兆銘の信用を失墜させる為に、約束であった日本軍の中国からの撤退を反故にして、中国人民に裏切り者・売国奴として晒した。
 尾崎秀実らソ連スパイは、日本軍部の和平工作をことごとく潰し、日中戦争を泥沼化して日米戦争へと、日本政府や革新官僚を誘導して行った。
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 5月 軍国日本は、ナチス・ドイツとの友好関係を深める為に、大日本青少年ドイツ派遣団をドイツに派遣した。
 ナチス・ドイツは、答礼として、8月にヒトラー・ユーゲントを日本に派遣した。
 軍国日本は、ドイツ軍がファシスト中国に味方して日本軍に甚大な被害を与えた事を忘れて、ヒトラー・ユーゲントを熱烈に歓迎した。
 5月5日 広田弘毅外相は、ディルクセン駐日大使に重ねて対中武器輸出に対して抗議した。
 ゲーリング空軍司令官は、軍需産業国防軍の強い要請に屈して、1937年8月以前の武器輸出契約を認めた。
 リッベントロップ外相は、如何なる契約でも武器輸出を停止するように求めた。
 5月13日 リッベントロップ外相は、ファルケンハウゼン将軍が訴えた顧問団員全員が被る経済的損失を補?する事を保証して、即刻帰国する準備にかかるように再度命じた。
 トラウトマン大使は、蒋介石との契約を継続する為に、段階的に帰国する妥協案を示して抵抗した。
リッベントロップ外相は、命令に従わねばそれなりの処置を行うと厳しい口調で訓令した。
 5月19日 日本軍20万人は、中国軍60万人を撃退して徐州を占領した。
 5月20日 トラウトマン大使は、蒋介石に軍事顧問契約の解除を正式に申し込んだ。
 蒋介石は、アメリカ人退役パイロットの協力を得て、日本を威嚇する為に中国軍機を日本本土に侵入させた。
 アメリカ人退役パイロットの給料は、アメリカ陸軍から出されていた。
 午前4時頃 アメリカ製マーチンB10爆撃機3機が、熊本県と宮崎県の上空に侵入した。航続距離が短かった為に、機体を軽くするべく爆弾ではなく「日本労働者諸君に告ぐ」というビラを搭載して、播いて逃走した。
 軍部は、面子を潰し、飛来機を中国軍機ではなく国籍不明機1機と発表した。
 5月26日(〜9月3日) 中国共産党は、抗日戦争研究会を開催した。
 手沢東は、「持久戦について(持久戦論)」と題する講演を行い、古典的著作であるゲリラ戦略の『遊撃戦論』(『抗日遊撃戦争の戦略問題』)を執筆した。
 5月30日午後9時 中国軍のアメリカ製爆撃機パイロットはアメリカ軍志願兵)2機が、鹿児島県南端から九州に侵入して飛び去った。 西部防衛司令部は、情報収集が遅れて、1時間14分遅れで警戒警報を、その38分後に空襲警報を発令した。
 午後11時20分 中国軍機は、日本に侵入し迎撃を受けることなく飛び去り、日本軍の防空体制が無力である事を証明した。
 大本営は、武漢と広東を攻略したことによって日本本土空爆の危機は減少したとして、防空体制の強化計画は頓挫した。
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 6月8日 リッベントロップ外相は、トラウトマン大使に、6月10日にはドイツ軍事顧問団の帰国期日をハッキリさせるように厳命した。
 蒋介石は、団長のファルケンハウゼン将軍は抗日戦には欠かせないとして中国に留まれる様に、ベルリンの親中国派保守層に仲介を依頼した。
 リッベントロップ外相は、蒋介石のベルリン工作を拒絶し、逆に「蒋介石が顧問団の帰国に反対するなら、即座に対中大使を引き揚げる事を考慮している」と通告した。
 蒋介石は、ヒトラーへの嘆願を模索した。
 6月11日 ハル国務長官は、民間企業に対して、対日輸出自粛と対中国輸出促進を呼び掛けていた。
 6月12日 蒋介石は、日本軍の進撃を食い止める為に黄河の堤防を破壊した。被災者は1,250万人で、死者・行方不明者は90万人以上。
 日本軍には被害はなく、進撃には影響がなかった。
 中国人は、自国民に被害を与え、そして幾人殺そうが罪の意識はなかった。
 6月15日 御前会議は、蒋介石に和平条件を飲ませる為に、漢口作戦と広東作戦を今秋に実行する事を決定した。
 尾崎秀実は、内閣書記官長風見章の取り計らいで、機密情報を知る事が出来る内閣嘱託に任命された。
 ゲーリング空軍司令官は、リッベントロップ外相の要請に従って対中武器輸出の禁止を命じたが、対ソ戦略からドイツ軍事顧問団の引き上げは見送った。
 6月21日 ナチス・ドイツは、蒋介石に対して、「6月23日迄に全員が帰国の途につく事を中国が認めると声明し、実行しなければ、大使は即座に帰国する」との最後通牒を発した。
 トラウトマン大使は、親中国反日として蒋介石を支援したがったが、本国の命令には従わざるを得なかった。
 6月23日 蒋介石は、ナチス・ドイツの圧力に屈してドイツ軍事顧問団の帰国に同意したが、中国軍の機密を保持する為に数人を一時帰国させず止め置くと答えた。
 リッベントロップ外相は、蒋介石の提案を拒否してトラウトマン大使に帰国を命じた。、
 副総統ヘスは、ヒトラーの意向を受けてドイツ軍事顧問団全員の帰国を命じた。
 6月27日 延安の中国共産党は、6月15日に行われた御前会議の決定を知るや、華北各地の八路軍に日本軍が移動するまで宣撫行動を控える様に命じた。
 6月28日 リッベントロップ外相は、親中国派のトラウトマン大使を召喚した。
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 紀元2600年記念日本万国博覧会は、1940年(昭和15年)に日本の東京市(当時)で開催予定であった国際博覧会である。しかし、日中戦争の激化にともなう資材の欠乏など、諸般の事情により中止された。
 概要
 1940年(皇紀2600年)は、神武天皇が紀元前660年に初代の天皇に即位して2600周年の節目の年であるとして、紀元2600年を祝賀する行事のほか、様々な国際的イベントも招致された。オリンピックも夏季が東京市(現・東京都区部)で、冬季が札幌市で開催されることが決定しており、万国博覧会東京市の月島の4号埋立地(現在の晴海)をメイン会場として開催されることが決定し、それ以外では6号地(東雲)の一部と台場公園、横浜の山下公園も会場予定地となった。
 開催期間は3月15日から8月31日までの170日間を予定しており、総動員4,500万人を見込むなど、国家的イベントになるはずであった。勝鬨橋は博覧会開催のための整備の一環で造られた。しかし日中戦争が激化したため、軍部の反対および参加国の減少が確実になったことなどで、1938年に中止が決定して幻となった。
「東京万博」と呼ばれることが多い。
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中東鉄道経営史―ロシアと「満洲」 1896-1935―

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