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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
政治は妥協できるが、宗教と主義は妥協できない。
能天気な日本人には理解できない。
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ニュルンベルク裁判は、政治的裁判であった。
東京裁判は、宗教的裁判であった。
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アメリカ・キリスト教会は、反天皇反日として、日本と戦う全ての勢力を支持し、支援した。
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２０１８年１２月号 正論「検証！『南京事件』の発信源
米国人宣教師たちの中国軍びいき 池田悠
発信源は米国人宣教師
南京で３０万人の虐殺はあり得ないが、数万人はあったのではないか。誇張される前の何らかの事件の核があったのではないか。このような考えは一定数の日本人が持っているように思う。
その事件の核を示すのは、戦後突如現れた記録でなく、日本国内では知らされずとも海外では広く知られていたと言われる、当時の記録であろう。確認すると、内容の真偽はともなく、米国を中心に、新聞で、雑誌で、書籍で、また宣教師の手紙で、と様々なチャンネルで当時、南京事件が伝えられている。
ここで一つ指摘したいのは、これら当時の南京事件の発信源は、ほぼ全て米国人宣教師であったという事実である。
例えば、事件の初報といわれる一連の新聞記事の基になった声明、著名な米リーダーズダイジェストの記事『南京の略奪』『我々は南京にいた』、またマンチェスター・ガーディアン紙の記者ティンパー氏が編纂したベストセラー『戦争とは何か』中の記録は全て宣教師によるものである。
ちなみに、忘れられがちであるが、南京に残留した１４人の米国人は全員宣教師であった。要するに、これら米国人宣教師の当時の発信の真偽が、南京事件の核の真偽、つまり南京事件の有無を示すのである。そこで本稿では欧米の一次史料を基に、南京残留の米宣教師たちの思考と行動を検証する。
ミルズ宣教師の告発
当時の南京の米国人宣教師たちの考えを端的に表す記録があるので、ここに引用する。
『私たち［宣教師］の会合で、ミルズ氏は強い願望を表明した。すべての教育を受けた人々を欧米に行かせる代わりに、宣教師の一団が降りて中国軍を手助けし安心を与えるよう試み、混乱と略奪の中、小集団であってもそれが中国にとっていかなる意味をもつかを彼らに知らしめた方がずっと良いと』（１９３７年１１月１８日 ヴォートリン）
これは簡単に言えば『布教の為に中国軍を支援保護したい』という発現であるが、このミルズ氏に関し、今まであまり触れられていなかったように思うので少々紹介し、発言時の状況を説明する。
ミルズ氏（Ｗｉｌｓｏｎ Ｐｌｕｍｅｒ Ｍｉｌｌｓ）は１８８３年サウスカロライナ州に生まれ、１９１２年にコロンビア神学校で神学士号を取得後、１９３１年までＹＭＣＡの下で中国で活躍し、１９３３年から長老派教会の宣教師として南京に赴任している。１９３７年の南京戦時は５４才であり、共に活動した宣教師、当時４０才のベイツ氏や３６才のスマイル氏よりだいぶ上である。
南京で難民保護の為の安全区・国際委員会を発案したのはこのミルズ氏であり、委員長を務めた独人ラーベ氏が南京を離れた後は、委員会の後継組織の代表を務めている。ミルズ氏は南京の米国宣教師団、また国際委員会におけるリーダー的人物であった。そして、先のミルズ氏の発言は、安全区設立の前日、その設立を報告した宣教師内部の会合でなされたものであった。
この発言は二つの重要なことを示している。一つは、宣教師のリーダー的立場のミルズ氏の発言であるので、米国宣教師団として中国軍の支援保護の意思があったこと。そして二つ目は、宣教師内で安全区設立を報告した会合においての、安全区発案者による発言なので、つまりこれは、難民保護を名目に設立する安全区に於いて中国軍の支援保護を行いたい、という大胆な意思表明ということである。
まず一つ目より、宣教師たちは中国軍への支援保護の意思を明確にしているが、彼らの南京事件の発信は中立性に欠けることが分かる。
ただ、中国軍を支援保護することが、直接、南京事件の発信という行動に結びつくわけではない。なぜ、彼ら宣教師は熱心に南京事件を発信したのであろうか？結論を先に言えば、二つ目の点、安全区内での中国軍の支援保護を実行するために南京事件が必要だったのである。この点に関し、宣教師たちの行動を追いながら、論証しよう。
南京安全区は成立していたか
まず、舞台となる『安全区』について説明する。
米宣教師の主導で作られた南京の安全区は、上海の安全区を真似たものである。上海の安全区は、第二次上海事変勃発に際し、仏人ジャキノ神父が中心となり、戦闘時の難民保護を目的に、近隣の仏軍の軍事力を背景に当該エリアの中立・非軍事化を約束し、日中双方の了承の下、設置されたものである。さらに日本軍が進駐した際には日本の統治下にはいることも合意されていた。
一方、南京の安全区は同様に戦闘時の難民保護を目的に掲げたが、元々中国軍の砲台のあるエリアであり、中立の第三者の軍事力もないので、日本は中立・非軍事化が難しいであろうと判断し、承認していない。その上で軍隊・軍事施設が無ければ攻撃を避けるよう努めるとした。国際法上、中立地域・非戦闘地域は当事者双方の合意が無ければ成立しない。つまり南京の安全区は、上海と異なり、中立・非戦闘地域として不成立であり、何の保証も権限もないものであった。
国際委員会の実態
また安全区の管理組織である国際委員会についても説明しよう。設立声明では、『デンマーク人、ドイツ人、イギリス人、アメリカ人より構成される』とあるが、実態は以下のようであった。
『国際委員会が発足した。主要メンバーは米国人の鼓楼病院の医師たちと南京大学の教授たち。全員宣教師だ』（１９３７年１１月１９日 ラーベ）
『委員会が発足した時には、取決めはほとんどできあがってた。実際はきわめて党派的な集まりに、国際色を添えるために彼［英人シールズ］が招かれたのは明白であった』（１９３８年４月２５日 コヴィル）
『ラーベ氏は委員長として並外れて大きな貢献をしているが、私の見解では、米国人にひどくたぶらかされ、米国の利益、また信者をごっそり獲得しようと狙う宣教師のために、先頭に立って働いている』（１９３８年２月１０日 シャッフェンベルク：南京独大使館事務長）
このように国際委員会と名乗りつつも、実態は米国宣教師団であり、委員長にまつり上げられた独人ビジネスマンのラーベ氏は、米国・宣教師たちのために働く、操り人形という状態であった。
安全区での中国軍支援保護
それでは安全区で行われた中国軍への支援保護を確認しよう。
中国軍のためのエリア設定
①南京の安全区は、上海と異なり、難民にとって便利なエリアでなく、わざわざ砲台があるエリアに設定され、しかも砲台は戦闘中も使用され続けていた。以下証言がある。
『［シールズが安全区に関し］中国人の貧民区を含むようつくられるべきではないか、と尋ねたところ、場所の問題はすでに調査決定済みであるとだけいわれたという』『［シールズ曰く］安全区設定以前から中国軍は区内に大きな対空砲を設置していたし、その後も、引き続き使用していた』（１９３８年４月２５日 コヴィル）
『安全区内の南西側の境に対空砲がずらっと並んでいることに気が付いた』（１９３７年１２月９日 ラーベ）
これに対し宣教師は『［唐］将軍は首都防衛の任を帯び、安全区から軍隊と高射砲を一掃すると非常に困難な仕事に既して非常によく協力してくれました』（１９３７年１２月２４日 フィッチ『戦争とは何か』所収）と虚偽の発信をしている。
②中国兵の保護
中国軍の敗走後、宣教師たちは安全区内に中国兵の流入を許し、さらに一部の武器の回収をもって武装解除したと言い、区内に潜伏した敗残兵には戦争捕虜の権利があるという奇妙な主張を展開した。日本軍は当然拒否し、難民からの摘出を図り一斉捜査を実施した。日本軍はその後も敗残兵の捜索を続けたが、宣教師たちは『今はこの地帯に武装解除された中国兵のグループは全くないと確実に保証することができます』（１９３７年１２月１８日『南京安全地帯の記録』）と非協力的であった。しかし事実は異なった。
当時の新聞を引用する。
『南京の金陵女子大学に、難民救済委員会の外国人メンバーとして残留しているアメリカ人教授たちは、彼らが逃亡中の大佐一名とその部下の将校６名を匿っていたことを発見し、ひどく気まずい思いをした。その将校たちは、中国軍が南京から退却する際に軍服を脱ぎ捨て、大学の建物の一つに住んでいるところを発見された。彼らが大学の建物の中に、ライフル６丁、砲台からはずした機関銃１丁、そして弾薬を隠していたことを日本軍の捜索隊が発見した後、彼らは中国兵であることを自白した』（１９３８年１月４日 ニューヨーク・タイムズ）
この事件は、宣教師側の記録では、難民キャンプの責任者であるベイツ宣教師は兵士や武器の発見を認めつつも、『もし王［大佐］が元兵士なら我々は介入できない。軍隊の問題である。彼はよそ者としてここに来た』（１９３７年１２月３１日 『南京安全地帯の記録』）と責任回避している。
これら記録より、安全区内での敗残兵の潜伏と、武器の隠匿は明らかである。
この様に宣教師たちはミルズ氏の発言通り、安全区で中国軍の支援保護を行ったのである。
安全区を正当化する『南京事件』
ところで、何故、戦闘後も安全区が存在したのだろうか。非公認とはいえ、戦闘時は、軍隊・軍事施設が無い限り戦闘を避けるエリアとして、一定の存在意義があった。しかし、戦闘後は全く理由がない。実際、日本軍は早急に解散を求めている。しかし宣教師たちは断固として拒否し続けた。宣教師たちの言い分がジョンソン米駐中大使の発言にまとまっれいるので引用する。
『たしかに委員会の仕事は、日本軍が入城し、戦闘が停止した日をもって終わるべきものであった。しかしながら、入城した日本軍の南京市民に対する恐怖支配があまりにも激しかったたために、外国人による安全区の治安維持と食糧提供を止めるわけにはいかなくなったのも確かである』
ジョンソン大使は、その根拠も示している。
『ジョージ・フィッチやベイツ氏に代表される委員会のアメリカ人メンバーが、日本軍の南京恐怖支配の期間における彼らの体験を、詳細に記録して南京から送ってきた。これらの記録は事実に基づいて書かれたものであるから、日本軍には彼らを恐喝する資格はない』（以上１９３８年２月７日 天谷南京警備司令官の言明に対する態度）
まず、ジョンソン大使が根拠とした委員会のアメリカ人、つまり宣教師たちの記録を検討しよう。彼ら米宣教師の記録は先に確認したように、安全区内の中国軍砲台は撤去した、兵士は武装解除済みである、兵士は存在しない、というように虚偽だらけである。また彼らがまとめた事件の訴えは、『これらすべての暴行事件は、単に一方の話を聞いただけで』（１９３８年２月１０日 シャッフェンベルク）と、検証を経ない単なる伝聞であった。これら記録は信憑性に欠ける。
また、ジョンソン大使は、委員会管理下の安全区により治安が維持されたように言うが、この点も検証しよう。１９３８年２月、宣教師たちの猛反対を押し切り、日本軍は半強制的に難民を帰宅させ、安全区を消滅した。その直後の記録がある。
『我々はもはや虐殺の話を聞かなくなり、概ね秩序も回復した』（１９３８年３月４日 シャッフェンベルク）
安全区の消滅後に治安が回復している。よって安全区の存在を保ったというのは誤りである。宣教師たちの言い分はやはり正しくない。
一方、そもそも彼ら宣教師たちは、ミルズ氏の発言通り中国軍の支援保護のために、宣教師管理下にある安全区を維持する必要があった。真相は逆である。日本軍の恐怖支配に対して安全区が必要だったのではなく、安全区を存続させる名目を得るために、日本軍の恐怖支配、つまり南京事件を創り出す必要があったのである。これが南京事件の核である。真偽は明らかである。
宣教師の感化力
ここで南京事件の普及に関しても少々触れたい。中国側の働きかけについては既に多くの研究があるので本稿では省かせて頂き、宣教師たちの感化力に焦点を当てる。彼らは聖職者という欧米社会で信用ある立場である。彼らの言葉をジョンソン大使が信じたことは紹介した。実はこれは現地のラーベ委員長も同様であった。宣教師たちは入れ代わり立ち代わり日本軍残虐物語をラーベ氏に報告し、洗脳している。一例を挙げる。
『マギー［宣教師］がまたしても悪い知らせをもってきた。日本兵が手に入れる食用の家畜を手当たり次第つかまえているとのことだ。最近は、中国人の若者に豚を追わせている。手間取ったり、捕まえられなかった若者たちは、刺殺された。なかの一人は内臓がはみ出して垂れ下がっていたという。目撃者からこんな報告ばかり聞かされていると、気分が悪くなる。日本軍は釈放された犯罪者の寄せ集めというのがふさわしい』（１９３８年１月２２日 ラーベ）
ラーベ氏が虐殺を目撃したという記録はない。宣教師たちから目撃談とされるものを聞かされ、それを信じたのである。この様に、宣教を本業とする、彼ら宣教師たちの圧倒的な感化力があって、南京事件が広く信じられたのである。
宣教師史観からの脱却
現在、一般に流布している。南京事件の見方は宣教師史観とでもいうべきものである。彼ら宣教師を中立の第三者として、彼らの行動を正当化したものである。
この見方は東京裁判で採用され今に至る。東京裁判では南京戦責任者の松井石根大将を有罪とするにあたり、圧倒的に有利とされたのは、『いろいろな国籍の、また疑いのない信憑性のある中立的承認』の証言であり、具体的には、独ファンケルハウゼン中将、独ラーベ氏、米宣教師達、の証言であった。
実際は、ファンケルハウゼン中将は蒋介石の軍事顧問であり、また、ラーベ氏、米宣教師たちについては、本稿で説明したとおりである。彼らは決して信憑性のある中立的証人ではない。宣教師史観から脱することで、圧倒的有力とされた判決根拠も完全に消滅するのである。
さてこれで、南京事件が虚構であることの概略は説明されたと著者は考えるが、いかがであろうか。読者諸賢の判断を仰ぐ次第である」
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日本軍は、中国在住の日本人同胞を現地で保護する為に、ファシスト・中国と手を組むヒトラー、ナチス･ドイツのファシスト勢力、中国共産党を支援するソ連・コミンテルンの共産主義勢力、さらに裏で参戦しているアメリカやイギリスの中立勢力などと戦っていた。
ユダヤ系国際金融資本も国際的武器商人も、中立を装いながら日本軍と戦う中国軍を支援していた。
つまり、日本は一人孤独に世界を相手に戦争を続けていた。
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宣教師は、戦国時代も大正・昭和前期も日本に禍しかもたらさなかった。
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ジョン・ラーベは、熱烈なヒトラー信奉者のナチ党員であった。
ヒトラーは、ルーズベルト同様に、親中国反天皇反日派であった。
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ルーズベルトは、大統領として、全軍の最高司令官として、日米戦争を決断していた。
大統領の決断に対して、誰も反対はできなかった。
アメリカ大統領の決断と日本天皇の決断とは、その重みが違う。
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日本、日本軍の弁明が一切求められず、事実に基づいた資料全てが全て否定されたのはこの為である。
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日中戦争初戦段階で、ナチス･ドイツのドイツ軍軍事顧問団とアメリカの宣教師団は協力しながら中国軍を支援していた。
宣教師は、反天皇反日であれば、反宗教無神論の共産主義者（マルクス主義者）とも手を握った。
赤い牧師が、抗日中国軍の中に多数いた。
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日本軍の見えざる強敵は、アメリカ人宣教師団であった。
アメリカ人宣教師は、アメリカ国内のキリスト教会で敬虔な信者に対して邪悪な日本の侵略に苦しめられている中国人民を救う事を訴えていた。
アメリカ世論は、ナチス･ドイツとの戦争には反対であったが、日本との戦争には必ずしも反対ではなかった。
アメリカ人は、宗教的白人至上主義から非白人非キリスト教徒である日本民族に対する宗教差別及び人種差別による敵意は強かった。
神仕える宣教師が嘘をつくとは誰も思わない為に、日本軍の非人道的残虐行為はアメリカ人宣教師達によって世界中に広められた。
アメリカ人宣教師と国際報道機関が主体となって昭和天皇と日本を貶めるブラック・プロパガンダを活発に行った為に、昭和天皇も日本も戦争犯罪という根拠のない捏造された汚名から逃れる事ができなかった。
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アメリカ側の不当な「ハル・ノート」を世界に公開したところで、日米戦争は回避できなかった。
そして、昭和天皇と日本が戦争を途中で停戦できなかったし、原爆投下実験以前に降伏できなかった。
昭和天皇と日本が戦った神の敵は、アメリカ人宣教師とアメリカ・キリスト教会であった。
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キリスト教とマルクス主義（共産主義）は、日本民族日本人が数万年かけて日本風土の中で生みだし作り上げ受け継いできた日本天皇・皇室・天皇制度を破壊しようとしてきた。
その傾向は、今も続いている。
それが、教育界やメディアによる教育勅語否定の発言や報道である。
「ひとたび緊急な事態（戦争）が起これば、勇気を持って公に奉仕し、永遠に続く皇統の運命を助けなさい。このようなことは、ただ朕にとっての忠義心に溢れた良い国民であるのみならず、先祖から教えられた風習を明らかにものなのです」
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絶対負けると分かっていた対米戦争を避ける為に、アメリカ世論の反戦平和派、戦争回避派、不干渉派に働きかけ、ワシントンの知日派の協力を得るべきだった、真顔で説く日本人の話を聞くべきではないし、信用してはならない。
彼らの心は陰険で邪悪だからである。
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徳富蘇峰が言ったように、日米蘭の太平洋戦争を始めとした日本の対外戦争は、西洋キリスト文明との宗教的精神的総力戦であった。
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日本民族日本人は、民族宗教と日本天皇からなる国體を守るべく１億総玉砕を覚悟して戦い、３００万以上の死体の山を築き、国土を焦土にし瓦礫の山を築いた。
それは、世界常識からすれば狂気の異常行動であった。
何故なら、昭和天皇を生贄として殺し、民族宗教を無価値・無意味として捨てれば、３００万人の日本人が死ぬ事はなかったし、日本は焦土とならなかったからである。
一般常識から考えれば、３００万人を助ける為に昭和天皇１人を殺せばよかったのである。
フランス革命やロシア革命、さらには中華の易姓革命は、多数を助ける為に少数を皆殺しにした。
フランス国王もロシア皇帝も中華皇帝も、人民・民衆・大衆によって惨殺された。
だが、武士・サムライ、庶民、賤民や部落民などの日本民族日本人は一人の日本天皇を惨殺できなかった。
イギリス国民が優れていると言われるのは、一人の国王を国民の権利で処刑したからである。
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世界の平和や世界の正義の為に、日本人自身が昭和天皇の人道貢献と平和を求めた自己犠牲は歴史の闇に葬られた。
それが、教育勅語反対論である。
多分、現代日本人であれば、１人の天皇を殺すか２００万人の日本人を殺すかの究極の二者択一を強要されたら、迷う事なく１人の天皇を殺して２００万人の日本人を助ける。
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２０１８年の明治維新１５０周年記念が、国民行事として盛り上がらなかったのも民族性の衰退である。
外来の宗教・思想・主義で大和心が毒され荒廃する事を怖れたのが、水戸斉昭と水戸学派そして勤皇派・尊皇派の賤民や部落民、下級武士や庶民達であった。
彼らは、天皇と皇室を最後の一人になっても護る為に死をも怖れず武器を取って戦った。
明治維新とは、皇国精神に基ずく自衛行動であった。
２０１８年の日本人は、勤皇派・尊皇派による「やむぬやまれぬ」自衛行動を否定した。
外国人移民１，０００万人計画が実施されるや、日本民族日本人の人影が日本列島から消え、伝統・文化・宗教そして歴史もなくなる。
ハワイから、先住民カナカ族が消えたように。
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天皇・皇室・天皇制度を守ろうとした尊皇派・勤皇派は、身分が低ければ低いほど、貧しければ貧しいほど、その数が多かった。
身分が高い者や豊かな者は、天皇・皇室・天皇制度に対する愛着心は薄かった。
天皇・皇室・天皇制度は、下層民や貧困者によって守られていた。
故に、天皇・皇室・天皇制度を否定する賤民や部落民は、本当の賤民や部落民ではない。
反キリスト教・反マルクス主義（反共産主義）の主流派は、こうした賤民や部落民などの下層民や貧困者であった。
そして、マルクス主義者（共産主義者）は武士・サムライではない。
もし、自分は武士・サムライあるいは武士・サムライの子孫と言うマルクス主義者（共産主義者）がいたら、そうした人間は日本民族日本人ではなし、嘘を並べ立てて恥じない人間であるから信用して話を聞くべきではない。
自分は、武士・サムライでもなく、庶民でもなく、賤民や部落民でもない、下層民や貧困者を代表する者ではないと公言するのならば、自分を偽るらない信用できる人間として話を聞けばいい。
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共産主義者は、自分たちに都合が良い結果を導き出す為ならば、その途中に於いて嘘もつくし人も騙す。
つまり、結果がよければ途中がわるくても気にはしない。
人を騙すのが、共産主義者の常套手段である。
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キリスト教原理主義者は、異教国日本を地球上から消滅させ、異教の祭祀王日本天皇とその家族・親族など全員を生きたまま焼き殺す為に、宗教戦争を仕掛けていた。
天皇制度を廃絶しようとしている反天皇反日的日本人には二派が存在し、一つが共産主義（マルクス主義）勢力であり、もう一つがキリスト教原理主義勢力である。
それは、現代日本でも変わる事がない。
無意識で二派の影響下にあるのが、高学歴出身知的エリートである。
何故なら、戦後教育はキリスト教価値観・史観と共産主義（マルクス主義）価値観・史観であったし、１９８０年代後半からの反戦平和歴史教育は日本人極悪非道の凶悪犯史観に毒されていたからである。
戦後教育と反戦平和歴史教育の洗脳教育を受け、高得点を取ったのが高学歴出身知的エリートである。
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昭和天皇や皇族を殺そうとした朝鮮人テロリストは、敬虔なキリスト教徒であった。
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中世キリスト教会・イエズス会・白人キリスト教徒商人は、日本人を奴隷として売買して金儲けをしていた。
日本民族日本人は、彼らにとって奴隷でしかなかった。
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現代のキリスト教会と中世キリスト教会は、違うキリスト教会である。
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バチカン、カトリック教会は、信仰の自由を反宗教無神論の共産主義（マルクス主義）から守る為に、ナチス･ドイツ、ファシスト・イタリア、軍国日本を支持していた。
アメリカ・キリスト教会は、中国や朝鮮をキリスト教化する為に、ナチス･ドイツ、ソ連・コミンテルン、ファシスト・中国（中国国民党）、中国共産党に協力していた。
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日本軍と戦っていた抗日中国軍に陰にアメリカ・キリスト教会が存在していた。
アメリカ・キリスト教会は、日本を滅亡させ・昭和天皇を滅ぼす為に、世界世論を反日に誘導するブラック・プロパガンダを精力的に行っていた。
キリスト教には、神の御名による、正義の戦争、正しい戦争、神聖な戦争が存在していた。
キリスト教会にとって最も憎み滅ぼすべき敵・悪魔が、異教国・日本であり、異教徒の祭祀王・昭和天皇であった。
絶対神の御言葉「福音」で、「隣人愛」の信仰で、邪悪な日本をキリスト教国に生まれ変わらせ、迷える日本人を神の正しい道に救い出す事が、普遍宗教であるキリスト教の「神聖な使命」であると。
キリスト教会は日本民族日本人に説く、全知全能の神の声を聞いて罪を認めて「悔い改めよ」、そして神の御心に救いを求め、神の奇跡・恩寵・恵みで神の王国（天国）に行って永遠の命を授かりなさいと。
汚れて穢れた古い衣は脱ぎ捨て火にくべて燃やし、新鮮で清潔な新しい衣を身にまといなさい、と。
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