🎺40:─6─日本陸軍部隊は、漢口大空襲の中から数十万人の中国人を救出し保護し収容し治療して助けた。1944年12月17日。~No.188 @ 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 日本軍は良い事もした。
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 国際法上、連合国の如何なる戦闘行為も合法的で無罪である。
 正義・法の執行官…連合国。アメリカ。イギリス。ソ連ファシスト中国。中国共産党朝鮮人テロリスト。
 悪党・犯罪者…昭和天皇、日本、日本人。
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 白人キリスト教徒にとって、日本人を含むアジア人、アフリカ人などの非キリスト教徒有色人種は人間ではない。
 よって幾ら人間でもない獣・家畜を殺そうとも、罪の意識も持たず、痛痒を感じることもない。
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 漢口大空襲は、ジェノサイダル・ボミング(大量虐殺爆撃)である。
 アメリカ陸軍航空部隊による漢口大空襲は、日本軍の重慶空襲よりも甚大なる破壊と大量の中国人死傷者を出していた。
 アメリカ軍の戦略的爆撃は、戦略物資の乏しい日本軍の戦術的爆撃に比て、膨大な戦略物資を投入して、容赦なく、徹底的に破壊した。
 重慶爆撃よりも漢口大空襲の方が、遙かに数多くの犠牲者を出していた。
 アメリカ軍によるホロコーストであった。
 ファシスト中国は、自国民の大量虐殺を黙認し、虐殺の責任を軍国日本に押し付けた。
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 中国は、日本に対して重慶爆撃や南京爆撃に対する賠償を求める裁判を起こすが、漢口大空襲に対してアメリカを訴える裁判を起こさない。
 戦時国際法、国際司法機関は、戦勝者の戦争犯罪を罪に問う事は決してない。
 戦争犯罪は、負け者に問われ、判決は有罪のみで無罪は存在しない。
 其れが、世界史、大陸史、文明史、人類史である。
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 日本軍は、敵正規兵やゲリラ・パルチザン・スパイ・工作員と戦い非戦闘員とは戦わなかったが、戦争である以上やむなく一般市民を巻き込んでいた。
 極力一般市民を戦闘に巻き込んで殺さない事を、昭和天皇は望んでいた。
 アメリカ軍やファシスト中国軍などの連合軍は、日本軍兵士であろうと日本人一般市民(たとえ女子供)であっても「日本人」であれば、全て敵として容赦なく殺していた。
 それが国際正義であった。
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 日本軍の最初の敵は、ファシスト中国に味方した反日派のヒトラー、ナチ党、ドイツ軍、ドイツ軍需産業、ドイツ保守層であった。
 その次が、ファシスト中国の同盟関係にあって反日派のスターリンコミンテルンソ連軍、共産主義者であった。
 スターリンソ連軍に、軍事費を提供し武器を供給したのはアメリカの軍産複合体ユダヤ系国際金融資本であった。
 国際的軍産複合体は、独自開発兵器で戦う日本軍と国際軍需産業の傘下に入る事を拒絶する日本の軍需産業を破壊する為に、軍国日本と戦う全ての国家や勢力に味方していた。
 中国共産党だけは、日本軍と直接戦わず、日本軍を戦争へと追い込んでいた。
 最も卑怯なのは、中国共産党と日本人共産主義者反日朝鮮人テロリストであった。
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 1924年 アメリカ人“ビリー”ミッチェルは、アジア旅行し、日本の都市は空襲に弱いという報告書を陸軍省に提出した。
 「密集して、具合よく配置されており、建物は紙と本やその他燃えやすいものでつくられている」
 世界の軍事常識において、新兵器である航空機は、陸上・海上においても索敵を主任務とされ、空爆を行っても勝利を決定付ける兵器ではないと軽視されていた。
 陸上に於いては歩兵が、海上に於いては戦艦が、主役であった。
 1940年代 ルーズベルトは、ドイツ軍のゲルニカ爆撃や日本軍の南京・重慶爆撃など非武装無防備都市爆撃を激しく非難していた。
 アメリカ陸軍航空軍は、戦争勝利の為には都市爆撃はやむを得ないとしていたが、なるべく市民の犠牲者を最小限におさえるは「高々度精密爆撃の戦略」を採用していた。
 都市爆撃は、政治的には非難されていたが、軍事的には容認されていた。
 戦争である以上は市民が戦闘に巻き込まれて犠牲になる事は避けられないとされ、その人数が許容範囲にあるかのかどうかが問題とされた。
 爆弾による軍事施設や工場など破壊目標に多する高高度精密攻撃は認められていた。
 それに比べて、都市の大半を焼き払う焼夷弾爆撃は市民を巻き込む恐れがあるとして、真面な軍人は嫌った。
 戦争は政治の一手段である以上、軍人ではなく文官である政治家が全ての決定権を持っている。
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 「都市無差別焼夷弾攻撃は避けるべきである」という軍事常識が狂い始めたのは、ロンドン空襲からである。
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 1940年12月 ルーズベルト大統領は、中国軍機に偽装したアメリカ軍爆撃機による日本本土爆撃を許可した。
 アメリカは、すでに、中国を介して日本と戦争をしていた。
 国際金融資本や軍産複合体は、軍国日本と戦うファシスト中国に軍事費を提供し大量の武器弾薬を供給する事で大金を稼いでいた。
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 1941年春 戦時科学研究所長バンヌバール・ブッシュ博士は、アメリカ陸軍から、イギリスから持ち帰ったドイツ製焼夷爆弾を連合軍航空部隊で使える様に改良する事を依頼された。
 アメリカ陸軍化学戦兵器調達局は、改良された小型焼夷弾AN50、AN52、AN54の生産に入った。
 アメリカは、表面的には中立としていたが、裏では対ドイツ戦参戦の為に準備を急いでいた。
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 アメリカ軍は、日本軍の軍事力を過小評価し、日本軍将兵の戦闘意欲を軽視し、対日戦開戦後1ヶ月もしくは数ヶ月以内に空爆で降伏させる事が可能であるとの結論を出した。
 反日派のルーズベルトは、1ヶ月以内に日本を壊滅させ勝利を手に入れる事ができるとの確信から、軍国日本を戦争へと追い詰めていった。
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 12月8日 真珠湾攻撃。ワシントン時間、7日午後2時。
 ルーズベルトアメリカ軍首脳部は、日本側の機密暗号電報を解読して「7日午後1時」以降に日本軍が軍事行動に出る事を知っていた。
 アメリカは、ナチス・ドイツと戦争する為の大義名分を手に入れる為に、軍国日本が戦争を選択するしかないという所まで経済制裁で追い込んでいた。
 12月20日 チャーチルは、ルーズベルトに対して「太平洋に関するノート」と題して書簡の送った。
 「日本の都市を焼夷弾で焼き払う事は、日本人に、彼らが飛び込んだ道が、いかに危険きわまりないものであるかを悟らせる最も効果的な方法である」
 ルーズベルトは、都市への無差別爆撃に反対してき是れまでの方針を真珠湾攻撃を理由にして放棄して賛成した。
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 1942年までに、国家防衛研究委員会の第11部は、広範囲を効率よく焼き払う“ナパーム”と呼ばれる新しい物質を開発した。
 空中だ発火させる装置も開発され、安定装置として金属製のヒレのかわりに布製のリボンを用いたM69という6ポンド(2.7キロ)焼夷弾が完成した。
 メリーランド州エッジウッドの工廠で工場型の建物、フロリダ州エルジンフィールドに造られた模擬の日本家屋、ユタ州のダッグウェー実験場に造られた小さいドイツと日本の部落などで、威力実験が繰り返され改良が加えられた。
 11月に、M69焼夷弾の生産に入った。
 だが。アメリカ陸軍航空軍は、特定の軍事目標に対する精密爆撃が基本戦略であるから、無差別殺傷武器であるM69焼夷弾は実戦に使用すべきではない考えていた。
 アメリカ陸軍兵器局は、基本戦略を基にして、名中度を高める改良と特定軍事目標のみを焼き払う焼夷弾の開発を始めた。
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 1943年 アメリカ陸軍航空軍は、中国戦線を担当する第14空軍を編成し、日米開戦以前からファシスト中国空軍に参加して戦っていたクレア・リー・シェンノート中将を任命した。
 最新鋭長距離爆撃機B29を持つ第20爆撃集団を第20空軍の下に新編し、成都近郊に大規模な航空基地を建設した。
 第20爆撃兵団は、中国戦線での対日航空作戦やマッカーサーのフィリピン侵攻作戦を支援する為に出撃した。
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 軍国日本は、領地拡大の野心がない事を示す為に、最前線の後方にある漢口などの重要都市を親日政権である南京の汪兆銘政権に統治させていた。
 日本軍は、漢口を大補給基地にするべく軍事物資を集積した。
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 1944年2月 日本陸軍は、アメリカ第14空軍(750機)の活動活発化と新型爆撃機B29が配備されたという情報から、対抗する為に第5航空軍(160機)を編成した。
 そして、中国の敵航空基地を飛び立って日本本土を空爆するB29編隊を警戒した。
 だが。日本陸軍航空隊主力を東南アジア・太平洋方面に転進させていた為に、アメリカ軍・ファシスト中国軍の両空軍に比べて質量共に乏しく、中国戦線での制空権争いで劣勢に立たされていた。
 4月 日本の支那派遣軍は、日本本土を空爆から守る為に、アメリカ軍航空基地を制圧する事を目的とする大陸打通作戦を発動し、衡陽などの航空基地を占領した。
 6月 第20爆撃集団は、B29の特性を生かして、長距離戦略爆撃としての日本本土を攻撃(マッターホーン作戦)を続けていた。
 シェンノート司令官は、兵站攻撃に重点を置くべきだとし、アメリカ陸軍航空軍司令官兼第20空軍司令官ヘンリー・アーノルド大将に対し、中国戦線における日本軍最大の兵站拠点である漢口を空爆する為に、第20爆撃集団を投入するよう要求した。
 アーノルド司令官は、B29は主目的である日本本土への戦略爆撃に投入するべきだとして、戦術的な意味合いで中国戦線に使用すべきではないとして漢口空襲への協力を拒んだが、悪天候など日本本土爆撃ができなかった場合に予備的攻撃目標として漢口を指定する事に同意した。
 6月15日 第20爆撃集団所属のB29爆撃機は、北九州の八幡、中国北部、台湾、満州空爆した。
 8月29日 カーチス・ルメイ少将は、第20爆撃集団司令官に着任して、B29編隊はよる長崎市へのて小規模ながら夜間の焼夷弾空襲を実施した。
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 10月 科学者の1グループは、ブッシュ博士に対して、アメリカ陸軍航空軍の高高度精密爆撃戦術を転換させる為の、日本本土爆撃で経済的打撃を与えるという意見書を提出した。
 10月12日 ブッシュ博士は、提案書をアメリカ陸軍航空軍に提出した。
「日本の都市に対する焼夷弾爆撃に必要とする空軍力と、予期しうる日本の戦争遂行力に与える損害とを推定してみた結果は、この方式による戦略爆撃は――おそらくは史上初めて、最小限の努力をもって最大の損害を与えうる絶好の、史上、最も優れたチャンスの一つである事を示している。
 予想される経済的損害の推定では、焼夷弾攻撃は、同一重量の破壊爆弾がヨーロッパ戦場でなされた戦略目標に対する精密爆撃より、少なくとも五倍の威力がある事を示している。
 だが、これらの統計的数字よりも計算外の大きな効果がある。
 それは、こうした大規模の――史上まったく前例のない――国家的規模の破壊が、日本の戦争遂行意思に与える大きな、予測できない影響である」
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 10月31日 アルバート・ウェデマイヤー中将は、スチルウェル将軍の後任として中国・ビルマ・インド方面アメリカ軍総司令官に就任して重慶に着任した。
 ウェデマイヤー総司令官は、日本側の大陸打通作戦による危機感を抱き、ルメイ少将に対しシェンノート司令官の提案に従って100機規模による漢口空襲を命令した。
 ルメイ少将は、第20爆撃兵団はシェンノートの命令系統ではいとして指令には応じられないとして拒否した。
 ウェデマイヤー総司令官は、統合参謀本部に対して、第20爆撃兵団を使用する権限が有るのかを確認する電報を送った。
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 11月 日本陸軍第5航空軍の可動兵力は、各種戦闘機48機、九九式双発軽爆撃機38機など総計152機を保有していた。
 第5航空軍は、9月8日から11月21日までに6回にわたって、成都周辺のB29爆撃機を狙った夜間空襲を繰り返していたが、大きな戦果は上がっていなかった。
 日本陸軍は、漢口など武漢地区の防空能力を強化する為に、第5航空軍に3個飛行戦隊を編入する事を決定した。
 12月中旬までに、順次に転入された。
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 ワシントンの統合参謀本部は、ウェデマイヤー総司令官に「命令権あり」と返答した。
 ルメイ少将は、昆明に飛び、シェンノートと漢口空爆計画について協議した。
 この攻撃には、第20爆撃兵団のB29ばかりでなく、シェンノートの第14航空軍のB24、B25爆撃機とP51戦闘機も参加する事になった。
 だが、昆明での会議で戦術に関して意見が一致しなかった。
 シェンノート司令官は、正確を期す為に高度6,000メートル以下から焼夷弾を投下する事を主張した。
 ルメイ少将は、命中精度を高める密集戦闘編隊思想の持ち主であったが、第20爆撃兵団の基本方針である高々度(7,500メートル以上)からの通用爆弾による精密爆撃戦術に反するとして反対した。
 協議の結果。ルメイ少将は、B29は低い高度(5,500^8,500メートル)で爆弾する事。5機のうち4機は焼夷弾を、1機は破壊爆弾を搭載する事。という条件でシェンノート司令官の意見に同意した。
 攻撃実行日時は12月15日とし、参加予定のB29は60機で、爆撃は二波に分かれて行う事が決定した。
 第一波は、第20爆撃集団第58爆撃団のB29が長江岸の市街地のドックや物資集積所を爆撃しする。
 第20爆撃集団の護衛機は、日本軍戦闘機を誘い出して空中戦を仕掛ける。
 第二波は、第14空軍機が、1時間後、日本軍戦闘機が補給の為に着陸した隙を狙い郊外の飛行場を攻撃する。
 高々度からの精密爆撃では戦果は乏しい事から、新戦術として焼夷弾による絨毯爆撃(無差別爆撃・地域爆撃)が検討された。
 アーノルド大将は、最新のナパーム焼夷弾を漢口で使用する事に同意した。
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 爆撃で被災した中国人を助けたのは、日本軍と親日派中国人、キリスト教会、日本皇室との縁が深い国際赤十字社であった。
 ファシスト中国も中国共産党は、自国民を見捨てた。
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 12月8日 アメリカ軍P51戦闘機部隊は、南京市の日本軍航空基地を攻撃して27機を撃破した。
 12月15日 エンジン改修が終わっていないB29も投入する事となり、参加機が最終的に94機に増え、機体数が揃う12月18日まで攻撃日が延期された。
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 B29は4群に分けられ、94機のうち84機が焼夷弾を搭載した。
 焼夷弾の火災による煙で攻撃目標が見えなくなる恐れがあった為に、風下の南から北へ、それぞれ異なった区域を異なった形式の焼夷弾で順に爆撃する計画がたてられた。
 12月18日朝 発進の約6時間前。シェンノート司令官は、出撃機の準備が遅れた為に、ルメイ少将に対して空襲開始時刻を45分繰り上げるよう要請した。
 ルメイ少将は、全攻撃部隊への連絡に失敗し、3つの攻撃部隊には変更命令が届かなかった。
 12時7分頃 第20爆撃集団の第一波攻撃隊は、飛行場を飛び立ち東側から回り込むようにして漢口上空へ侵入を開始した。
 日本陸軍第8飛行団は、B29の編隊が武漢方面に接近中しているとの空襲警報を受け取るや、四式戦闘機18機と一式戦闘機約20機を迎撃に発進させた。
 最初に侵入した3編隊合計33機のB29は、予定通りの手順で爆撃を行った。
 だが。爆弾の後に焼夷弾を投下する計画であったが、投下の手順が狂って、先に焼夷弾を投下した為に漢口は黒い煙に覆われてしまい、目指す攻撃目標が発見できずバラバラに爆弾を投下して効果がなかった。
 爆撃が終わったのは、攻撃開始から1時間後であった。
 後続部隊で混乱した数機は単独行動をとり、正しい目標を爆撃でず中国人が居住する市街地を誤爆し。
 13陣10分頃 日本陸軍戦闘機部隊は、敵第一波攻撃隊が去るや、補給と整備の為に着陸した。
 14時36分頃 第二波攻撃隊として、第14空軍のB24爆撃機34機と各種戦闘機149機が、5群に分かれて漢口上空に飛来した。
 第二波攻撃隊は、漢口市街地と日本軍飛行場を空爆した。
 日本陸軍戦闘機は、空襲警報と共に、戦闘可動な全機が迎撃に飛び立ったが、アメリカ軍護衛戦闘機に阻まれてB24爆撃機に辿り着けなかった。
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 漢口防空の任にあった日本軍航空隊はかなりの痛手を受け、戦闘機4機が撃墜され、戦闘機4機を含む各種航空機19機が地上撃破され、地上施設も被害を受けた。
 武漢地区で戦闘可能な戦闘機は20機に激減した。
 そして、人的損害も大きかった。
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 B29攻撃部隊は、漢口の市街地に500トン以上の焼夷弾を投下した。
 焼夷弾による火災は、漢口の揚子江岸5キロの全地域で3日間燃え続け、民間人の居住する市街地の50%が焼失し日本租界の大部分は焼滅した。
 日本人居留民や中国人市民の人的被害は不明であるが、日本軍機が行った重慶や南京などへの空爆より犠牲者数は多かったと予想されている。
 しかし。敗戦国の空爆戦争犯罪とされるが、戦勝国の大規模空襲は人道に反する犯罪とはされなかっいた。
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 ルメイ「(漢口空襲は)狂気のように燃えた」
 シェンノート「漢口大空襲の結果、ルメイ少将がアジアの市街地攻撃における焼夷弾の有効性を認識し、彼がマリアナ諸島の第21爆撃集団司令官に転任すると高高度精密爆撃から焼夷弾による低空絨毯爆撃へ戦術転換させた」


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