🎺85:─1─「東京裁判=『勝者の裁き論』の落とし穴」。日本は戦犯国ではない、日本無罪論。~No.375No.376No.377 @ 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 国際司法機関が行う戦争犯罪裁判は、戦勝国が世界正義の名の下に敗戦国を裁く裁判であって、敗戦国が戦勝国を正当防衛で告発する裁判ではない。
 よって、敗戦国の戦争犯罪が問われ、戦勝国戦争犯罪は問われる事はない。
 判決は、敗戦国が問答無用の有罪で、戦勝国は不問で無罪となる。
 敗戦国が、如何なる理由で戦争を始めたかは審理されず、人道的貢献は一切考慮されない。
 国際司法機関は東京裁判で、軍国日本の正当防衛権・自衛権・報復権・復讐権そして生存権さえも完全に否定した。
 そして、重要な争点は、戦争の原因ではなく、戦争を誰が始めたかである。
 その戦争とは、真珠湾奇襲攻撃で始まった日米英戦争、つまり太平洋戦争である。
 戦犯国である軍国日本を裁く為に、証拠は軍国日本の犯罪行為のみに絞られた。
 そして問われたのは、戦闘中・戦闘直後・臨戦態勢下の犯罪行為であって、平時の日常での犯罪行為ではなかった。
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 軍国日本が起こした戦争は、全てが後手であって先手ではなく、相手が先に仕掛けた攻撃に対する過剰反応であった。
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 2017年2月17日号 週刊金曜日東京裁判=『勝者の裁き論』の落とし穴
 『東京裁判史観』批判論者が示す歴史の無知   本庄十喜
 『東京裁判史観』なる用語を使い、日本を断罪したとして東京裁判の判決を非難し続けているのが『産経』だ。だが、どこまでこの裁判のことを知っているのか。
 『産経新聞』や『正論』は、しばしば戦後の日本社会の歴史観を、一方的な『勝者の裁き』である『東京裁判』(極東国際軍事裁判)を無批判に受け入れる『東京裁判史観』とカテゴライズする。そして、その呪縛から解き放たれなければ『誇りの持てる国』になりえないとの論を展開する。さらに、この『史観』からの『脱却』を唱える論者はほぼ共通して、東京裁判がで『事後法』ある『平和に対する罪』を適用したことを、『勝者による断罪』の論拠にする。
 たとえば上智大学渡部昇一名誉教授は、『正論』2007年11月号において、日本の戦後には、先の大戦を『侵略戦争』とし、日本人に『自虐的思想』を植え付けた『東京裁判史観』と、事後法を理由に東京裁判の被告全員の無罪を主張したパール判事の『史観』があるとして、後者を高く評価する。本稿では、『東京裁判は事後法に基づく勝者の裁きであった』という主張に反証を試みたい。
 有罪の理由
 1 東京裁判では誰が、どのような理由で裁かれたのか
 まずは東京裁判が対象とした犯罪について、概要を押さえておこう。東京裁判は、第2次大戦後、連合国11ヵ国が日本の『重大戦争犯罪人』28人を被告として裁いた裁判である(大川周明精神障害により免訴松岡洋右永野修身は公判中に病没したため、判決が下されたのは25人)。主に政府や軍の指導者が対象となった。
 彼らは一般にA級戦犯と呼ばれているが、審理対象となった犯罪は、①「平和に対する罪」(A級戦争犯罪:宣戦布告の有無にかかわらず、侵略戦争および条約に違反する違法戦争の準備・計画・開始・遂行に関する罪)、②「通例の戦争犯罪」(B級戦争犯罪:従来の国際人道法・国際慣習法違反など、戦闘中の非戦闘員の殺害や捕虜に対する虐待行為)、③「人道に対する罪」(C級戦争犯罪:一般市民に対する虐殺などの非人道的行為)の3つで、これらを犯した個人の刑事責任が問われた。
 2 『平和に対する罪』だけで裁かれたのではないA級戦犯
 先に述べた通り、東京裁判を批判する際には、連合国という『勝者』によって、日本の国家指導者層が①により裁かれたことを強調する傾向にある。
しかし、②に該当する捕虜虐待や占領地での住民殺害なども重視。絞首刑となった7人のA級戦犯はすべて①だけでなく、②に該当する『訴因54 違法行為の命令・授権・許可による法規違反』と『訴因55 違法行為防止義務無視による法規違反』のどちらかで有罪とされた(松井石根には①の訴因はまったく適用されず②に該当する訴因55のみ、木村兵太郎武藤章2人は54,55の両訴因で有罪・絞首刑)。
 他方、③はドイツによるユダヤ人虐殺を念頭に分類されたものだったので、東京裁判やBC級戦犯裁判など対日戦犯裁判では実際に適用されなかった。
 パール判事への幻想
 3 『平和に対する罪』は事後法だったのか
 一方、①は事後法だったとして、東京裁判での適用を批判する言説についてだが、そもそも国際法に事後法禁止の原則が適用されるか否かについては争いがある。さらに①は、規定自体は確かにニュルンベルク裁判と東京裁判において初めて明示されたが、犯罪概念の内容については留意する必要がある。つまり①は、『戦争違法観』と『指導者責任観』という2つを合わせた犯罪概念だと考えられているが、前者は戦争が国際法上違法で或るという概念であり、第一次世界大戦後から次第に広まり、1928年の『不戦条約』として 結実したと解されている。
 後者は第一次世界大戦末期に登場した概念で、国際法上違法とされる国家行為の責任が、国家の指導者に課せられるというものである。たとえば、1919年に締結された『ベルサイユ条約』第227条は、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世を、特別法廷で訴追するべきことを定めていた。亡命先のオランダが引き渡しを拒否したため実際に皇帝が裁かれることはなかったが、『指導者責任観』に基づく条約規定が20世紀初頭には存在していた事実は注目に値する。
 つまり①は、当時既に国際社会において形成されつつあった『違法な戦争を決定・遂行した指導者の責任を追及すべき』という人びとの規範意識が、明示されたものだといえるのだ。①を単なる事後法として捉えるのではなく、当時の国際社会の意識の変容の中に位置付けてみる必要がある。
 4 日本軍の道義的責任を認めたパール判事
 『東京裁判史観』を批判する際、『日本無罪論』を唱えた人物としてしばしば紹介されるのが、インドのパール判事だ(専門はヒンズー法哲学、私法、手続法)。彼は、作成した少数意見書の中で①や『共同謀議』などを理由に被告を裁いた東京裁判の構造を批判し、ゆえに被告の『無罪』を主張したが、②の審理についてはその意義を認めた上で、日本の指導者は『過ちを犯した』として南京事件や『バターン死の行進』などを事実として認定し、『鬼畜のような性格』の行為として断罪した。
 つまり、彼は事後法や証拠不備などを理由に被告に(国際)刑事法上の責任は問えないという認識を示したが、その一方で道義的責任は認め、『日本無罪論』を唱えたわけではない。なお、このような日本軍の加害行為は、東京裁判の公判を通じて当時の一般の人に初めて知らされた。戦時中は報道統制によって事実を知る術のなかった多くの人にとって、東京裁判は事実の周知という積極的意義を有したのである。
 『勝者の裁き』だけでない
 5 東京裁判の『欠陥』と日米の政治的合作という側面
 東京裁判では、天皇や財閥の不起訴を始め、731部隊による中国での捕虜への生体実験や細菌戦、毒ガス戦の実施など明らかに戦争犯罪といえる行為が免責となり、また朝鮮人の強制連行・労働など植民地における様々な犯罪行為が不問に付された。
 加えて、BC級戦犯(指導者層を裁いた東京裁判に対し、①と②に該当する個々の残虐行為に加わった者──命令者から実行者まで)を対象に、連合国7ヵ国(米国、英国、オランダ、フランス、オーストラリア、中国、フィリピン)により、各地で5,700人が裁かれ、うち984人が処刑された(裁判資料がほとんど公開されていない旧ソ連の事例を除く)。
 その中には、当時日本の植民地支配を受けていた台湾人、朝鮮人も含まれており(台湾人178人、朝鮮人148人)、彼らは軍隊の差別構造の中で最下級の軍属という地位の下、捕虜と直接接触する捕虜監視員などに従事させられた。しかし、戦犯裁判の際には植民地の人間であることが考慮されることはなく、結果として多数が死刑判決を受けた(台湾人21人、朝鮮人23人)。
 このように東京裁判やBC級戦犯裁判には多くの『欠陥』が存在しており、主に1970年代以降の歴史学はこの点についての批判的検証をひとつの主眼にしてきた。つまり、『東京裁判史観』などという単純な歴史観はもう存在しない。
 この『欠陥』の主な要因としては、当時の『裁いた側』に植民地の住民に対する視座が欠落していたことに加え、冷戦の進行下、天皇制が占領政策に有利と見なした米国と日本の指導者層との政治的合作であったことがあげられる。
 たとえば、天皇・宮中派や外務省主流派などのいわゆる『穏健派グループ』が、国際検事局(IPS)の尋問に積極的に協力し、被告の選定に大きな影響を及ぼしたことが、今や研究上明らかとなっている。つまり、東京裁判は単ある『勝者』の『断罪』などではなく、旧支配体制の温存にも大きな役割を果たしたのである」
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 日本を戦争に追い込み、日本人に悲惨をもたらしたのは、右翼・右派・軍国主義者・国粋主義者などの陰湿・陰険な人種差別主義者であった。
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 中国共産党は、日中全面戦争を勃発させる為に、第1回南京事件、済南事件、通州事件満州ピクニック事件、その他続発した日本人居留民暴行・強姦・殺人・強奪・嫌がらせ事件などを仕掛けていた。。
 日本国民は、日本人居留民(女性や子供)が中国人暴徒によって猟奇的手法で虐殺されいる事に激昂し、中国人暴徒を取り締まり日本人居留民を保護しない中国政府(ファシスト中国)に激怒し、無意味な話し合いを続けて日本人居留民を救えない政府と外務省に憤怒し、日本軍に軍事力で日本人居留民を保護し中国人暴徒への武力制裁を強く求めた。
 日本軍は、激昂した国民世論に押されて、中国の日本人居留民を現地保護する為に軍隊を派遣し、日本人居留民を虐殺しようとしている中国軍と中国人民間人暴徒を攻撃した。
 そこで発生したのが、第2回南京事件である。
 日本軍部の暴走は、日本居留民を見殺しにした政府・外務省・議会の無能無策に激怒した国民世論が原因であった。
 日本軍の戦争犯罪は、戦闘中及び戦闘終了直後の生死を分けた戦闘という異常心理下での犯罪であった。
 中国共産党ファシスト中国の非人道的犯罪は、平時の正常心理に於ける犯罪であった。
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 8月15日以降の、ロシア人兵士・共産主義者による満州南樺太における日本人逃避者(女性や子供)虐殺事件と日本人女性強姦・殺人事件、ソ連軍の北方領土四島の不当占拠事件。
 軍国日本は、8月15日に有条件降伏を受け容れ、全軍に戦闘を中止して武器を放棄するように命じた。
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 日本軍による、黄河決壊に伴う大洪水から中国人被災者の救護と堤防の修復工事、河南省大飢饉での被災者救護と飢餓民や病人への食糧・医薬品の提供。
 昭和天皇東条英機松岡洋右松井石根A級戦犯達は、ヒトラーから逃げて来た数万人のユダヤ人難民達を日本軍が実力で救護し、ナチス・ドイツからのホロコースト実行要請を拒絶して皇軍・日本軍の名誉に賭けて保護した。

 アメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダなどは、逃げて来たユダヤ人難民の受入れを拒否し、何隻かの難民船を撃沈して数多くのユダヤ人難民を殺していた。
 バチカン、国際赤十字そしてアメリカ、イギリス、ソ連などは、ナチス・ドイツホロコーストを知っていたが、声を上げて絶滅収容所ユダヤ人達を助けようとはしなかった。
 もし、アメリカ、イギリス、ソ連などが、約1,000万人のヨーロッパのユダヤ人全員を難民として無条件で受け入れていればホロコーストは起きなかった。
 昭和天皇A級戦犯達は、反ユダヤではなく、親ユダヤであった。
 軍国日本は、明治以来一貫して親ユダヤ派国家であった。
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 上海ゲットーでユダヤ人難民達を管理したのは、他の連合軍兵士捕虜収容所同様に最前線に出なかった朝鮮人兵士や朝鮮人軍属が大半であった。
 朝鮮人兵士は、死を恐れない日本人兵士とは違う為に玉砕の危険がある最前線ではなく、命の危険がない捕虜収容所や武器弾薬・食糧・ガソリン・兵用備品などの補給基地や戦闘終了後の安全な鉄道・道路・橋梁など建設現場などの後方勤務に回した。
 戦闘真っ最中の最前線で橋をかけたり道を切りひらく最も危険な工兵隊にも、朝鮮人兵士は向いていなかった。
 命を惜しまぬ勇猛な兵士としては、朝鮮人より台湾人の方が適していた。
 つまり、兵士の素質は上位から日本人、台湾人、朝鮮人で、軍隊内で共に命を賭けて戦う戦友としての差別が自然に生まれていた。
 台湾人が親日的であるなら、朝鮮人反日的であった。
 日本軍は、朝鮮人の協力を仰ぐ為に、朝鮮人を陸軍中将や陸軍大佐などの高級軍人に任用して多くの日本人兵士を委ねていた。
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 アメリカ・イギリス・オランダによる在外日本資産凍結と石油全面禁輸の経済制裁で、食糧危機にあった軍国日本は石油と食糧が海外で購入できなくなった。
 軍国日本は、明治以来の人口爆発と異常気象で慢性的な食糧不足にあり、ベトナム・タイ・ビルマなどで食糧を購入し、輸送船で日本に運んでいた。
 在外日本資産と石油は、日本民族日本人が食べて生きる為に必要であった。
 アメリカ、イギリス、オランダは、外交手段としての話し合いによる解決を拒絶した。
 軍国日本には、戦争を避けて飢餓に陥って飢えるか、飢えない為に食糧と石油を武力で確保する為に戦争を行うか、の二者択一しか選択祉がなかった。
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 昭和天皇は、平和を求め、満州事変にも、日中戦争にも、太平洋戦争にも反対であったが、政府が議論を尽くして決定した以上は裁可するしかなかった。
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 アメリカとイギリスは、軍国日本の暗号電報を全て傍受し解読し、日本国内の情報提供者から国家機密を入手して、軍国日本が戦争を決断し新たな軍事行動を行う事を知っていた。
 太平洋戦争開戦にあたり、アメリカ及びイギリスに対する宣戦布告などは必要がなかった。
 日本海軍が真珠湾を奇襲攻撃する事は知らなかったが、日本軍が軍事行動を起こす日時は知っていた。
 アメリカ軍基地がある太平洋島嶼やフィリピン、イギリス軍基地があるシンガポール、マレーシア、香港などは、上陸してくる日本軍を迎撃する準備は整っていた。
 ワシントン時間7日午後1時以降に、日本軍が何処かを攻撃する事を知っていたから卑怯な騙し討ちではなかった。
 ソ連は、軍国日本の政府・軍部・官公庁に潜り込んでいる革新派エリートや転向マルクス主義者や学者で共産主義者らから各方面の機密情報を仕入れていた。
 真偽はわからないとしながら、日本海軍が真珠湾を攻撃するという極秘軍事情報が流れていた。
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 オランダは、宣戦布告前に、オーストラリアと組んで騙し討ち的に軍国日本を攻撃した。 
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 軍国日本は、アメリカ、イギリス、ソ連、オランダそして中国共産党ファシスト中国(中国国民党)によって絶望的戦争ヘを追い込まれた。
 日本軍は、日中戦争で最初にナチス・ドイツファシスト中国と、次にソ連ファシスト中国と、三番目にアメリカとファシスト中国と戦い、そして太平洋戦争でアメリカとイギリスとオーストラリアなど連合国との戦争に突入した。
 イギリスは、ファシスト中国に大量の武器弾薬やガソリンなどの軍需物資を補給する為にフランスの協力を得ていた。
 ソ連は、火事場泥棒として、日ソ中立条約を破り違法戦争を軍国日本に仕掛け、日本領を侵略して、日本人の女性や子供を大量に虐殺し、数多くの日本人女性を強姦し惨殺した。
 朝鮮人テロリストは、中国・朝鮮・日本で暗躍していた。
 最終的に利益を得たのが中国共産党であった。
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 敗走するファシスト中国軍は、追撃してくる日本軍に対して、ソ連から提供された毒ガス兵器や毒薬を使用していた。
 毒ガス兵器や細菌兵器は、敗走軍が使うには有効であるが、進撃軍が使うと占領後にとんでもない重荷を背負う事になる。
 中国は、常軌を逸した軍閥内戦当時から毒ガス兵器はおろか細菌兵器・生物兵器が使用されていて、伝統的な不衛生と近代医療の未発達でペストやチフスなどによる疫病が蔓延していた。
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 日本軍部は、日中戦争を二国間戦争に限定するべく宣戦布告を要請したが、政府と外務省は何故か拒否した。
 宣戦布告して困るのは、軍国日本ではなく、ファシスト中国を軍事支援しているナチス・ドイツソ連アメリカ、イギリス、フランスであった。
 欧米列強の経済制裁を受けていた軍国日本は、宣戦布告して経済制裁が強化されてもあまり違いはなかった。
 困るのはファシスト中国であった。
 日中戦争の実態は、日本の民族資本による軍需産業と欧米諸国の国際資本による軍需産業の戦争であった。
 日本軍部は、国際軍需産業に依存しない武器自給自足政策を採用し、日本製兵器は国際軍需産業製武器に勝っていた。
 日本の科学技術及び開発能力は、遅れていたどころか世界のトップクラスにあった。
 日本が遅れていたのは生産能力で、アメリカやイギリスが大規模工場における大量生産であったのに対して、日本は中規模工場における少量生産であった。
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 軍国日本は、日中戦争を終わらせる為に、ナチス・ドイツ三国同盟を、ソ連と日ソ中立条約を結んでファシスト中国との連携を断ち切った。
 昭和天皇は、三国同盟には反対で、日ソ中立条約には懐疑的であった。
 日本軍は、ファシスト中国が戦争を続けるのはイギリスからの大量の軍事物資支援が有るからとして、補給を断ち切る為にフランス植民地北部ベトナムへ軍隊を進駐させた。
 イギリスは、軍事物資補給の為に、新たな補給ルートとしてビルマルートを開通させた。
 ユダヤ人は、軍国日本の行為に激怒し、軍国日本と戦う国家・地域・民族・個人を全面支援した。
 ユダヤ人が最も嫌ったのが日本天皇であった。
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 日本とアメリカの戦争を仕組んだのは、国際共産主義革命を目指したレーニンであり、計画を発動させたのはスターリンであった。
 スターリンは、毛沢東日中戦争を、ワシントンの協力者に太平洋戦争を、それぞれ誘導するように示唆した。
 ソ連コミンテルン共産主義者(ロシア人と中国人)は、軍国日本が破滅するように、日中戦争から太平洋戦争までを計画し準備し開始するように仕向け、戦争が途中で終結しないように裏で暗躍していた。
 それは、陰謀ではなく謀略でだあり戦略であった。
 レーニンスターリンが目指した敗戦革命は、中国では成功したが、日本では昭和天皇に阻まれて失敗した。
 もっとも陰険であったのが、人の命を虫けらの命のように扱う反宗教無神論にして反民族主義共産主義者であった。
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 共産主義化に失敗したGHQ内のマルクス主義者と日本人共産主義者は、新たな二段階革命が実施した。
 その核心が、天皇制度と皇室の廃絶により日本民族を消滅させる事であった。
 天皇制度と日本民族が存在するかぎい、国際基準による人民解放は不可能であるからであった。
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 中国共産党は、日本人廃人計画を発動し、敗戦後で混乱する日本でアヘンをバラ撒いた。
 日本人アヘン汚染を実行したのが在日朝鮮人共産主義者であった。
 在日朝鮮人及び在日韓国人による暴行・強姦・殺害・強奪などの凶悪犯罪が日本各地で続発し、多くの日本人が犠牲となった。
 GHQは、中国人及び朝鮮人・韓国人への批判を禁止し、日本各地で彼らが引き起こしていた凶悪犯罪が知れ渡らないように厳しい報道規制・報道管制を日本政府と全ての報道機関に厳命した。
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 ヒトラールーズベルト反日強硬派で、白人至上主義の人種差別主義者として日本・日本人を蛇蝎のように嫌っていた。
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 日本軍による連合軍兵士捕虜に対する虐待とアメリカ・イギリス・オーストラリアによる日本人兵士捕虜に対する虐待。
 連合軍は、戦争の勝利を最優先として、戦闘に邪魔になる日本人兵士捕虜としない事を暗黙の了承事項としていたが、敵軍情報を聞き出す為の少人数の捕虜は捕獲した。
 アメリカ軍は、戦場に取り残された日本人傷病兵を銃殺か穴に埋めるかの殺処分して、日本軍兵士は玉砕したと報告した。
 アメリカ人兵士は、戦死した日本人兵士の耳や頭皮を剥ぎ取るか、金歯を抉り出すか、煮込んで肉を溶かして頭蓋骨の置物を作る、などを戦利品とした。
 暇つぶしに、日本人兵士捕虜に暴行を加えた。
 射撃の練習として、わざと逃がして射殺し、病死・事故死として報告した。
 イギリス軍は、インパールビルマの各戦線で、敗走する日本軍を追撃する途中で発見した日本人兵士負傷者や病人は捕虜にせず殺害していた。
 オーストラリア軍は、捕虜収容所に溢れて収容できなくなった日本人兵士捕虜を定期的に間引く為に、他の収容所に移す途中の、飛行中の輸送機から外に放り投げるか、航行中の輸送船から鮫がいる海に突き落としていた。
 連合軍の捕虜となったのは、軍事情報を話す協力的な大人しい日本人兵士か、英語などの外国語を話せる高学歴な日本人兵士が主であった。
 捕虜収容所に収容された日本人兵士捕虜達は、檻の中の去勢されたサルのように、抵抗も暴動もせず大人しく従順に命令にしたがって行動していた。
 戦時国際法で捕虜の保護が認められていたのは、白人のみで、日本人を含む非白人には戦時国際法は適応されず基本的人権すら認められてはいなかった。
 キリスト教による宗教的人種差別では、人間は白人だけで、非白人キリスト教徒は半人間とし、非白人異教徒は生きる価値のない野蛮人あるいは自由に殺してもいい獣とみなしていた。
 日本軍の玉砕とは、使い勝手の良い軍事用語であった。
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 東条英機A級戦犯達は、東京裁判を勝者による不当裁判として拒否したが、戦争を始め敗戦にいたった事に対しての罪を認め、総理大臣・主要閣僚・軍司令官経験者であったが牛泥棒・馬泥棒のようなリンチ的縛り首を受け入れて刑死した。


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