関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
２００４年 宮中歌会始のお題『幸』
今上天皇の御製「人々の幸願いつつ国の内めぐりきたりて１５年経つ」
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中国共産党は、歴史的事実として陰湿で腹黒く、油断も隙もない恐ろしい相手である。
それが、歴史の教訓である。
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中国共産党政府は、中国語と中国文学の理解を広める為の教育機関として、世界各国に運営費の半額を負担し中国人講師を派遣して孔子学院を設立した。
８８の国と地域に、２８０校を開設した。
月刊『中国』の主幹・鳴霞「中国大陸には、小学校にも行けない児童が５，０００万人もいる。世界中に孔子学院を作るよりも、そちらの対策が先でしょう」
日本政府は、外国人留学生の為に２００億円以上の奨学金を出し、その半数以上が中国人語学留学生とされている。
カナダ安全情報局「孔子学院が、欧米諸国の民心を掌握する為の中国政府の試みの一部である」
中国は、驚異的な経済発展を遂げる為に、日本や欧米で産業スパイ活動を活発化させていた。
欧米諸国は、安全保障の理由から、産業や軍事などの機密情報を防ぐスパイ対策を強化した。
日本の左翼・左派のマルクス主義者や人権派市民団体は、国家保障の脅威と産業機密の漏洩を知りながら、スパイ防止法は「国民の知る権利」を侵害する国権の横暴であるとして成立を阻んだ。
日本は、世界一のスパイ天国である。
ＦＢＩは、「孔子学院は、中共のスパイ工作活動の拠点になっている」との調査報告書を提出した。
中国軍と一部の中国企業は、軍産複合体として、世界中に産業スパイを派遣していると言われている。
民主党政権下のロサンゼルス地裁は、アメリカ個人もしくはアメリカ企業が行う訴訟はアメリカの裁判権の範疇にある以上、「アメリカの裁判管轄権は日本にも及ぶ」との判定した。但し、アメリカ国内での日本の裁判管轄権は認めないと主張した。
日本は、小さな声で抗議下が、取り消し要求を強く行わなかった。
中国系や韓国系のアメリカ人は、戦前に日本が行った戦争犯罪行為を訴え、アメリカの人権擁護市民団体や弁護士組織の全面支援を受けて例外なく全て勝訴した。
アメリカはおろか国際社会においても、個人もしくは団体・組織で日本を弁護してくれる相手は存在しない。
中国は、「独自の経済活動を送れていない沖ノ鳥島は、島ではなく岩」であると主張し、沖ノ鳥島周辺海域における日本の排他的経済水域の解消を求めた。
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中国公安の女性工作員は、日本外務省の暗号情報を得る為に電文を送受信する立場の上海総領事館員に接近し、情報提供者になる様に罠を仕掛けた。
領事館員は、思い悩み領事館内の宿直室で自殺した。
遺書「日本を売らない限り私は出国できそうにありませんので、この道を選びました」
美女に弱い日本人男性。美男子に弱い日本人女性。おだてに弱い日本人。金儲けにしか興味がない日本人。国家・会社・社会に不満を抱く日本人。
孫子を学ぶ中国諜報部にとって、日本人ほど利用しやすい相手はいない。
某大手メーカーの中国駐在員「中国進出メーカーの駐在員もハニートラップの被害者となる事がある。ある現地支店長は、愛人兼祕書に若い中国人女性を雇い、奥さんの監視を逃れて我が世の春を謳歌していた。この中国人女性に関係を家族や会社にばらすと脅迫され、多額の金額を支払ったと聞きました」
日本人は情報漏洩の危機意識が少ない為に、日本企業の情報管理はずさんである。
昔から。日本はスパイ天国で、日本人には情報戦・宣伝戦・謀略戦の能力が欠如して、カネ・オンナ・モノで凋落される日本人が多い。
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日本政府は、中国の軍事力増強を日本への脅威と判断し、防衛力強化の為に長距離弾道ミサイルの配備を行おうとした。
公明党は、中国を刺激し、平和憲法に違反するとして猛反対してそっした。
若しこの時、長距離ミサイルを配備していたら、後の尖閣諸島問題は日本に有利に展開できたであろう。
日本の反戦平和市民団体は、中国が軍事力を巨大化させて日本の安全に脅威になろうとも、日本の国防を抑制しできれば全廃する事を望んでいた。
中国の侵略に備えず非武装中立をお題目として唱えていれば、日本は戦争に巻き込めレないと確信していた。
彼らは、空想的平和主義から、日本が戦争するくらいならば戦争の原因となる日本を消滅させた方がいいと信じ、国土防衛は悪と決め付けている。
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３月 韓国において、事後法である「反日法」が成立した。日本は、内政不干渉の原則から抗議せず黙認した。
尖閣諸島。中国人不法上陸事件。小泉純一郎首相と安倍晋三自民党幹事長は、中国共産党政府との衝突を恐れて逮捕してすぐ強制送還した。
３月２７日 読売新聞「日本政府としても日中関係のこれ以上の悪化を避けたいとの外交上の配慮が働いたと見られる」
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４月 中国共産党政府は、国内の高速鉄道網を整備する計画を打ち出した。
日本の新幹線方式が世界基準からして優位性である事はわかっていたが、国民の中の歴史問題や尖閣諸島問題における反日感情を考慮し、「本来あるべき姿勢」として欧州や韓国の高速鉄道を優先的に検討した。
反日を煽る中国共産党政府は中国軍は、口が裂けても日本からのモノとは言わない。
もし。日本からのモノであっても、国民に日本からのモノと知られないように隠蔽して誤魔化す。
必要なのは、日本への好意ではなく、日本への憎悪である。
右翼の間では、反日に狂奔する中国に日本の新幹線技術を売り込む事は国益以上に、国防上重大な脅威となるとして猛反対した。
政治家や官僚や企業家は、日本の技術を積極的に提供してこそ諸問題解決につながるとして、中国に売り込んでいた。
その実は、金を稼ぎ、利益を上げたいだけの事であったが。
日本の善意による売り込みが裏目に出て、日本を窮地に追い込んだの時間の経過と共に事実となった。
戦後の日本は、平和教育の結果として、今の状況はもちろん先の事まで考えられないほど思慮分別がない所まで思考力が低下している。
４月２２日 日中外交事務レベル協議の場で。中国側は、沖ノ鳥島を日本の領土と認めるが、「岩」であって「島」ではないと主張し、国連海洋法条約第１２１条第３項に基づき日本の排他的経済水域は存在しないとの見解を表明した。
韓国も、国連大陸棚限界委員会に対して、沖ノ鳥島は排他的経済水域を主張できない「岩」であると訴え、当該水域の開放を求めている。
中国は、第二列島線の戦略的重用水域として沖ノ鳥島を防衛最前線と認識し、日本を沖ノ鳥島から後退させ、南沙諸島同様に海軍力で軍事占領し軍事施設を建設する計画を立てている。つまり、中国の安全保障上の処置であると。
韓国は、経済大国化する為に、沖ノ鳥島海域の海底にあるコバルトやニッケルやマンガンなどの豊富な金属鉱の自由な開発を希望している。つまり、自国の国益と国民の幸福に必要な要求であると。
両国は、日本の国権など意に帰さず、日本がどれだけ不利益になろうとお構いなしであっいた。
中国海軍は、沖ノ鳥島近海での軍事演習を繰り返し、自国領海域の様に振る舞っている。
日本政府は、中国との関係悪化を恐れ、抗議をしてもそれ以上の対抗策を講ずる事なく「事なかれ主義」的に黙認している。
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５月１０日 皇太子殿下による、人格否定発言。「雅子には依然として体調として波がある状態です。この十年、自分を一生懸命、皇室の環境に適応させようと思いつつ努力してきたが、その事で疲れ切ってしまっている様に見えます。それまでの雅子のキャリアやその事に基づいた雅子の人格を否定する様な動きがあった事も事実です」
今上天皇・美智子皇后両陛下は、宮内庁に対して、皇太子が希望する「環境作り」の見直しを早急に検討する様に要請した。
９月 小林陽太郎（富士ゼロックス会長）「首相の立場で参拝する事が、中国国民の感情を逆撫でし、首脳会談の妨げとなっている」
北城格太郎（経済同友会代表幹事）「小泉総理が靖国神社に参拝する事で、日本に対する否定的な見方、ひいては日系企業の活動にも悪影響が出るという事が懸念される。経済界の意見の大勢だと思うが、総理には今の様な形で靖国神社に参拝する事は控えて頂いた方がいいと思う」
藤野文哲（伊藤忠商事中国総代表）「韓国も、他のアジア諸国も嫌がっているのに、小泉総理は強引に靖国参拝をして、寝た子を起こす様な事をやっている。だから、小泉首相が参拝を止めればいいんです。靖国で譲歩したら、中国は次ぎに何を出してくるか分からない、という様な、相手を信頼しない外交なら、もう止めた方がいい」
経済界の大勢は、中国市場での利益を得る為に政治家の靖国神社参拝に猛反対し、中国共産党の協力を得る為に中国側の要求を最大限受け入れるべきであると訴えた。
中国や韓国に幾ら理解ある行動を取ったとこるで、両国の日本に対する敵意は薄れるどころか強くなり、要求は日本の主権を無視する様になった。
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９月２日 警察庁は、広報誌「焦点」２６９号「警察５０年現行警察法施行５０周年記念特集号」で「暴力革命の方針を堅持する日本共産党」として、日本共産党を暴力的破壊活動を展開する恐れがある反社会的組織として監視を強化する事を明らかとした。
同年１月に開催された第２３回党大会で党綱領改定するにあたって「二段階革命論、統一戦線といった現綱領の基本路線に変更はなく、不破議長も、改定案提案時、と『綱領の基本路線は、４２年間の政治的実践によって試されずみ』して、路線の正しさを強調」としたことを、根拠とした。
つまり、日本共産党が如何に説明しようが如何なる行動をとろうとの、その本質は反天皇反日で変わりなく、日本を共産主義化しようとしている組織である、と。
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１１月 中国海軍の漢級攻撃型原子力潜水艦は、潜航しながら沖縄県石垣島沖の日本領海に侵入した。
海上自衛隊は、海上警備行動を発令した。
中国軍は、自分が定めたルールで国際ルールを無視する事が多かった。
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・社会党・自民党連立政府。衆議院は、「戦後５０年国会決議『歴史を教訓に平和への決意を新たにする決議』」を全会一致で決議した。反対するマスコミは、皆無であった。
・アメリカ上院。在米ユダヤ人・ロビー団により、戦犯国家日本の犯罪行為を時効としない為に『日本帝国政府情報公開法』を全会一致で可決した。
・タイム紙「天皇は東條と一所に戦争をした責任がある」
・ニューヨーク・タイムズ「天皇裕仁は、満州への侵略行為や日米開戦について、国家元首としてあらゆる情報を把握し、それを承認していた」
・ロサンゼルス・タイムズ「現在の天皇が近隣諸国に謝罪すべきだ」
・『半月談』「拭いされない鮮血で書かれた歴史は、日本の一部の勢力がいかに口先たくみに弁解しようが、変えられない事実である。戦犯は永遠に戦犯である」
・朱鎔基中国首相「日本は、全ての公式文書の中で一度も中国に謝罪していない」
・韓悳洙韓国首相「正しい歴史認識を確立する助けにならない。遺憾に思う」
・ラビ・クーパー「ナチスの犯罪と日本軍による犯罪行為を決して忘れない事が、ユダヤ人の義務だ」
・ヨハネ・パウロ２世「日本神道はやがて、神へいたる道である」
・ラントス下院外交委員長「歴史をゆがめ否定する日本の一部の試みには吐き気をもよおす」
・ＣＩＡは、「現状のままでいくと、２０１５年までに日本は先進国グループから脱落する」と報告した。
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- 作者:古森 義久
- 発売日: 2013/10/08
- メディア: 単行本
