🎻58:59:─1─中国共産党は、第二次列島線を発表し、西太平洋を支配する意志を示した。北京オリンピック。2008年~No.155No.156No.157No.158 @ ⑪

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 中国共産党は、日本を含む第二次列島線を軍事行動海域と発表し、日本を無視して西太平洋を支配する意志を示した。
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 2008年 名古屋の輸入会社は、農薬で汚染された中国産もち米約570トンを大手スーパーやコンビニに卸し、中国産もち米はお握りやおこわとして安く販売された。
 国際社会で中国産食品が有害である事が問題化されている中で、中国産加工商品が安価で大量に輸入され始めていた。
 韓国挺身隊問題対策協議会は日本側の協力を得て、宮古島の民家に「慰安補の碑」を建てた。
 「アジア太平洋戦争期、日本軍はアジア太平洋全域に〝慰安所〟を作りました。沖縄には130ヶ所、宮古島には少なくとも16ヶ所あり、日本や植民地・占領地から連行された少女・女性が性奴隷として生活する事を強いられました…」
 沖縄タイムズは「慰安婦の証言者の与那覇博敏さんが被害の事実を後世に伝えようと記念碑建立を提案」
 除幕式。宮古高校吹奏楽部がアリランを演奏する中、宮古市長が挨拶した。
 反戦平和市民団体は、沖縄及び日本の安全保障を無視し、沖縄のアメリカ軍基地の即時退去と南西諸島の自衛隊基地の全面引き上げを求めていた。
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 神奈川のフェリス女学院中の社会科入試問題「安重根は、ある日本人を殺害して処刑されました。韓国では、彼は国の為に戦った人物と知られています。彼が暗殺した日本人は、朝鮮支配の為に置かれた最初の責任者でしたが、この日本人とは誰の事ですか」
 日本の有名中学校入試問題は、自民党政府が定めた「近隣諸国条項」に基付き、アジア諸国への配慮から小学生に日本罪悪史観が教えられている。
 某有名校の入試広報室長「文科省検定済の教科書を使っており、指導要領を逸脱する内容は出しません」
 親も、予備校も、難関校の入試に合格する為に、小学生に日本罪悪史観をたたき込んでいる込んでいる。
 それ以外の私立中学校の入試問題も、日本罪悪史観を採用している。
 有名中学校生徒は、将来、日本を背負っていくエリートである。
 中国と韓国は、日本の歴史教科書が事実に基づいた正しい内容である事求めている。
 日本のメディアや知識人の多くは、両国の意向に従った日本罪悪史観に基ずく正しい日本史を子供たちに教えている。
 それは、明らかな洗脳教育である。
 現代日本歴史教育とは、日本中心の歴史ではなく、中国と韓国に従属する歴史である。
 問題は、国外ではなく、国内にある。
 そして、将来の日本は暗い。
 日本の将来が暗い事を喜ぶ日本人が、現代の日本にいて、暗くする事で有名になり金を稼いでいる。
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 プーチン「核保有国のみが主権国である」「非核国の日本など、まともに相手にする必要はない」
 ロシアは、シベリア開発の為に日本の投資と最先端技術を必要とする時は、柔軟姿勢で北方領土問題に理解を示して対話に応じた。だが、一度、日本の支援を必要としなくなれば、強硬姿勢に転じて対話を拒否した。
 日本は、ロシアの態度に一喜一憂しながらも、平和的な対話で北方領土問題を解決しようとしている。
 力を絶対正義とするロシアは、奪い盗った領土を非核国・日本に返還する意思はなかったし、平身低頭して戦争を嫌う平和国家・日本とまともに話し合う気もなかった。
 現代日本ほど、歴史上、外圧に弱く、外交能力のない日本も珍しい。
 外交力・交渉力のない事を自覚しながらそれを改めようともしない現代日本人も、歴史上、駄目さ加減をさらけ出している希有な存在である。
 スウェーデン議会は、「孔子学院は、国内の教壇を中国政府に提供する事になる」との懸念を表明した。
 貴州省黔南(チェンナン・けんなん)ブイ族ミャオ族自治州甕安(ウエンナン)で、少数民族による大規模な暴動が起き、政府は武力で弾圧した。
 中国の武装警察や中国人民兵は、多くの少数民族を暴行し強姦し、そして殺害した。
 チベット人は、中国への抗議運動を起こした。
 中国人は人種差別的中華思想で動き、少数民族の自然消滅の為の浄化作戦を行っていた。
 少数民族の「中国化」である。
 国営通信社の新華社は、中国人特有の中華思想に基づき、漢族の貧困階級はもちろん少数民族の人権を認めず、生まれつきの愚民で再教育不可能者と決め付けた声明を出した。
 「本事件は、少数の人間が、物事の真相を理解せぬ群衆を扇動した事により発生した」
 古代から3000年にわたって。高度な教養を持つ読書人は、汗水垂らして働く人民を奴隷根性を持った卑しい無教養な愚民と軽蔑し、踏みつけにして搾取していた。
 中国は、十数年単位で表面的には変わった様に見えても、100年の長期で見ればその本質は何ら変わる所はない。
 中国の権力者にとって、下層階級の人民とは、道理が理解できない薄汚い愚民に過ぎず、その命には価値を持たず、例え不幸に死のうが気にも留めない。
 力ある者が一人勝ちして全てを手にするのが、中国社会である。
 つまり、貧富の格差社会が中国の真の姿である。
 独りの独裁的君主=皇帝と残りは全て家内奴隷=人民というのが、古代から変わる事なき儒教的徳治社会である。
 徳治社会とは、法治ではなく人治である。
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 中国人監督の李纓は、ドキュメンタリー映画靖国 YASUKUNI」を製作し、意図的に祖国を守った戦死した英霊を祀る静謐の祈りを排除して、悪意を秘めて靖国神社を批判し、日本軍の残虐行為を喧伝し、昭和天皇戦争犯罪を告発した。
 ゲブハルト・ヒルシャー(ドイツ紙東京特派員)「この映画を反日感情に基ずいて作ったという批判は当たらない」
 外国人特派員協会に所属する反日的特派員は、日本の宗教観や死生観をある思想信条で歪めた当映画を絶賛した。
 彼らは、本気で日本を理解しようという意志は微塵もなく、真実を伝えるのではなく日本を批判する記事のみを本国に送り続けていた。
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 3月 ウイグル人女性は、北京オリンピックを妨害する為に、ウルムチ発北京行きの飛行機にガソリンを持ち込もうとして逮捕された。
 中国共産党政府は、国家の威信に賭けて北京オリンピックを成功させるべく、新疆ウイグル自治区で多発する妨害テロを武力で弾圧し、疑わしいウイグル人を逮捕して拷問し殺害して闇から闇に葬った。
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 4月26日 長野に於ける聖火リレー当日。 長野市で、北京オリンピック聖火リレーが行われた。チベットウイグルを支援する団体は、人権弾圧を行っている中国共産党政府に抗議する為に集結しチベットの旧国旗を掲げた。
 中国大使館は、在日中国人留学生組織「学友会」に命じて中国人学生達総数4,000人以上を動員してリレーが行われる沿道を埋め尽くした。
 両者は、テレビで放送されない場所で乱闘騒ぎを起こしていた。
 中国共産党公安部は、日本在住の中国人の忠誠心を確かめるべく、中国大使館を通じて動員を掛け、潜入工作員を使って調べた。
 中国の新聞社は、「長野は赤一色の海」と報じた。
 胡錦濤国家主席は、5月に来日し、多くの在日中国人を集めた中国人ジャーナリスト・徐静波と会見して、「祖国はあなた方の貢献を決して忘れない」とねぎらった。
 日本国内には、学生や商社マンや旅行者に化けて入国している中国人スパイが多数存在している。
 中国人集団の一部が暴徒化して、チベット国旗をデザインしたTシャツを着た者を取り囲んで暴行を加え、鎖骨を折る大けがを負わせた。
 警戒に当たっていた日本の警察は、暴行を繰り返す中国人暴徒を止めるだけで、一人の逮捕もしなかった。
 日本政府は、日中友好を最優先にし、会場を警備する警察に対して、中国人から逮捕者を出さないように命じていた。
 日本は、過剰なほどに中国側に配慮していた。
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 5月 学習研究社から『天皇の金塊』(著者高橋 五郎)が出版される。
 5月12日 四川省アバ・チベット族チャン族自治州で大地震が発生した。当局は、死者は6万9,197人、負傷者は37万4,176人、1万8,222人がなおも行方不明は1万8,222人と発表した。国際連合は、死者は8万7,476人と発表した。
 報道されないところでは、中国人が暴徒化して略奪が行われていた。一部の中国人救援隊は、金を出した被災民のみを助けた。
 中国共産党体制下では、表面的には人民全てを同志として扱って、国家運営を行っているが、その実は共産党員以外は虫ケラの様に差別し搾取している。
 地方に住む9割以上の中国人は貧困層で、病気に罹っても治療費や医師への謝礼金が払えない為にまともな治療が受けられず死亡している。
 日本は、金儲けの経済活動の為に中国の惨状から目をそらし、裕福層や中間層といった少数派を日本に呼んで観光させ、大金を落としてくれる事を期待している。
 現代の日本の政治家は、経済界の要請に従って北京詣でをして、中国共産党幹部や中国政府高官とにこやかに握手をして記念写真を撮っている。
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 6月 日本は、中国側と白樺ガス田の開発を共同でい行うという合意を取り交わした。
 中国反日派は、日本に譲歩し過ぎた事に抗議した。
 中国側は、日本との合意を無視して独自開発を開始した。
 日本側は、独断開発に抗議し、即時中止を申し込んだ。
 中国側は、日本側の抗議は負け犬の遠吠えと嘲笑ってガス田開発を続行した。
 日本の外交能力のなさが証明され、国際外交で日本は無能という醜態をさらし続けている。
 日本の国会は、昨年07年9月に国連で採択された「先住民の権利に関する国連宣言」を参考にした、「先住民族決議」を全会一致で可決した。
 左翼・左派のマルクス主義者は、北海道の開発と国土防衛の目的で行われた屯田兵制は侵略政策で利、先住民であるアイヌ人は移住してきた日本人移住者によって貧困に追い込まれたと、子供達に教えている。
 アイヌ系日本人のウタリ協会は、北海道で「先住民サミット・アイヌモシリ2008」を開催し、日本政府に対して「過去のアイヌ政策を反省し、明確な言葉で公の場所で謝罪する事」をもとめる決議を採択した。さらに「先住民の権利、とりわけ、自己決定権、自然資源利用権など、アイヌ民族が本来持っていたはずの権利を速やかな回復を図るべきである」と要求した。
 一部のアイヌ人は、日本からの独立の為に奪われた土地と資産の返還を求めている。
 周辺諸国反日組織は、日本人は昔から先住民族を差別し、南京事件と同じ虐殺を行ってきたと国際世論に訴えた。
 そして、日本国内の左翼・左派のマルクス主義者は日本人の残虐性を認めた。
 6月8日 秋葉原通り魔事件(秋葉原無差別殺傷事件)。7人が死亡、10人が負傷した。
 日本人は、被害者をただ傍観し、携帯電話で写真を撮っていた。
 現代日本人は、今や、かっての様な弱きを助ける義侠心ある日本人ではなくなりつっある。
 現代日本人は、昔の日本人とは、全く別の日本人である。
 無差別の通り魔殺人や幼子を誘拐殺人が多発し、人権派は死亡した被害者より生きている加害者の人権を守ろうとしている。
 日本で、死刑反対を唱える人道派が増えつっある。 
 日本は、世界でも犯罪多発地帯の中国の様に、確実に中国化しつっある。
 親中国派日本人は、中国人と付き合うには、中国人を理解し、中国人の様になるべきであると子供達に教えている。
 7月26日 北海道新聞「ウタリ協会理事長加藤忠 奪われた土地と資産の補償などの問題もあります」
 アイヌ系日本人は、日本政府に対して、アイヌ民族の全ての権利を回復し、アイヌ語公用語にする為に義務教育として教えること要求した。
 明治時代からの同化政策で、100%の純粋なアイヌ人はもう存在せず、アイヌ人と自称する者は全て日本人との混血児である。
 同じように、沖縄でも琉球民族としての独立を求める琉球人がいる。
 左翼・左派のマルクス主義者は、沖縄タイムズと琉球新報を拠点として、琉球人は日本人ではないとして、琉球の日本からの独立の為に協力している。
 彼等は、個人の思想信条を守る為に、日本を現状のままで将来の子供達に残す意志はない。
 中国共産党は、日本からの独立の為に彼等を極秘で支援し、将来を見据えて「沖縄自治区総領事館」の設置を求めた。
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 8月8日(〜24日) 北京オリンピック中国共産党政府は、資源確保の立場を優先して、スーダン西部ダルフール地方で発生した大量虐殺を事実上黙認した。
 欧米の人権派活動家らは。北京オリンピックジェノサイドオリンピックあるいは虐殺五輪と呼んだ。
 中国共産党政府は、世界の目がオリンピックに奪われている隙に、ウイグルで大弾圧を行っていた。
 胡錦濤主席は、北京オリンピックの成功で韜光養晦戦略の終了を自覚し、新たな国家戦略として、国力(経済力・軍事力)に見合った「適切主張」を行うと発表した。
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 9月 リーマンショック。全米第四位の投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻して、世界的な金融恐慌となる。
 中国共産党政府は、リーマン・ショックアメリカと日本の経済力が低下したのを好機として、野望を隠して国力を付けるという訒小平路線を捨て地域覇権国家建設を目指す路線に切り替えた。
 中国産業は、中長期的戦略から、日本の製造業が短期的利益回復目的でリストラした優秀な技術者や研究者を高額な賃金で再雇用し、中国製品の国際的競争力を強化して日本製品を国際市場で圧迫し、日本企業を衰退へと加速させた。
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 秋以降 中国海軍は、アメリカ軍からの祖国防衛線を第一列島線を超えて第二列島線へと拡大するべく、日本を無視して、駆逐艦を沖縄西方海域と津軽海峡を抜けて太平洋に出動させる訓練を増やした。
 日本国内では、非暴力無抵抗主義による反戦平和市民団体を中心とした、自衛隊違憲日米安保同盟反対、アメリカ軍基地廃止等の運動が行われている。
 中国人民軍は中国政府ではなく中国共産党の軍隊であり、中国軍兵士は中国国民を守るのではなく党指導部に忠誠を誓う。
 将校以上は、全員が共産党員であって、職業軍人ではなかった。
 職業軍人は、ハト派として、指揮する将兵の犠牲を最小限にとどめる為に無茶な行動を取らなかった。
 素人に近い政治将校は、タカ派として、党への忠誠を示す為に無謀な挑発行動を取る事が多い。
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 11月 中国軍は、自国防衛戦略から、日本領土・小笠原諸島からサイパンとグアムを結ぶ第二次列島線を軍事行動海域と発表した。
 中国海軍の作戦領域には、日本全てが含まれている。
 中国の防衛戦略には、日本という国家はすでに存在しない。
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 12月12日 中国国家海洋局の監視船は、尖閣諸島における日本の実効支配に挑戦する様に、9時間にわたって領海侵犯した。
 中国側は、日本の抗議に対して、自国の領海に於ける公務執行中であると突っぱねた。
 中国の対外行動は、中国共産党政府の許可を受けたものか、秘密結社の犯罪行為である。 不法入国は秘密結社の犯罪輸出であり、公船の領海侵犯は中国共産党の指示である。
 中国軍の軍事行動も独断ではなく、中国共産党が仕組んだものである。
 中国は、領土拡大の為に軍備増強を推し進める一党独裁国家である。
 12月13日 福岡で、日中韓三国首脳会談が開催された。
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 2008年末から09年初めにかけて、日本において貿易大崩壊が起き、メード・イン・ジャパンだけでは日本製品は売れなくなった。
 それでも、世界市場での中国や韓国の製品の売れ行きは少なかった。
 日本の経営者の多くは、優秀な日本製品が売れないのは世界的不況のせいで、景気が回復すれば必ず売れると過信し、意識改革をせず安穏と過ごしていた。
 政治家は、選挙での当選する為に、無駄な公共事業を地元に誘致した。
 官僚は、天下り先を増やす為に、意味もない予算を増やした。
 日本の財政赤字は、否応がなく膨らんでいった。
 中国や韓国の製品が世界市場に溢れ出すのは、2010年以降である。 
 高額高性能で一部の専門家しか持たない商品から、低額で性能を抑えた一般大衆向けの商品へと方針転換である。
 多くの企業が自社の独自技術に過信するあまり、閉鎖的となって柔軟性を失い、新たな価値観による創造を放棄し、他の優秀な技術を探し出して組み合わせるという互換性も拒否した。
 日本のもの作りの強みは、新しい技術を生み出す事よりも、既存の技術を組み合わせて技術革新を起こすイノベーションにあった。
 日本の技術とは、基礎より応用で、たえず目新しいモノがないかと世界中を隈無く探索する視野の広さと行動にあった。
 日本製品には、他人が思い付かない何らかの「驚き」があった。
 日本文化が世界中で好まれるのも、地球上を隈無く歩き回っても、日本にしかないという「驚き」である。
 日本文化の本質は、見た目上の違いではなく、見えないところにある相違である。
 日本人の民族性から、自惚れ、過信、夜郎自他が、日本人を堕落させ破滅をもたらした。
 製造業界は、大量生産が可能な大規模な工場を日本各地に建設して、組織を肥大させた。
 在り来たりの一般化によって、日本製品としての魅力が失せ、日本らしい「感動」がなくなった。
 最高度な最先端技術と卓越した斬新なアイデアで他に追随を許さなかった日本製品の郄付加価値は消え失せ、輸出しても売れなくなった。
 日本経済は、時代の急激な変化というスピードについてゆけず、自業自得的に自滅していった。
 同時に、グローバル化によって「驚き」をもたらしていた日本文化も衰退し始めている。





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