ヴェルサイユ条約―マックス・ウェーバーとドイツの講和 (中公新書)
- 作者:牧野 雅彦
- メディア: 新書
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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
ヘーゲル「我々の注意を惹くのは、一つの国家を形成する様な民族だけである」
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レーニンの敗戦革命論。
「戦争から敗戦に、そして内戦から革命に」
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孫文「民は屑だから、知者が仕切る専制政治がいい」
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１９１９年 安藤博は、多極真空管を発明して特許を出願した。
イギリスは、侵略戦争を起こしたドイツ皇帝に対して、死刑もありうる国際的戦犯裁判を要求した。
アメリカなどは、戦争が外交手段の一つという世界常識から、戦勝国が裁判官として敗戦国を裁き死刑執行人になる事は理にかなわないとして反対した。まして、ドイツ皇帝は退位して国外に亡命し、帝国は崩壊し帝室は消滅した事で、国家元首の責任を取っていると擁護した。
パリ講和会議は、「連合国は、ドイツ皇帝が国際道義と諸条約の尊厳への大罪を起こした事を公に告発する」と宣言したが、戦争犯罪を追求しなかった。
ソ連は、パリ講和会議に招請されず、国際社会から締め出され外交的に孤立した。
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コミンテルン、共産主義インターナショナル＝国際共産党。
レーニンは、資本主義諸国の干渉から共産主義の大義を守る為に、周辺諸国にソ連の盾・防壁を構築するという積極的な自衛策を採用した。
モスクワに、世界中に暴力的共産主義革命を輸出する目的でコミンテルンを結成し、各国に革命を指導する組織として支部・共産党を配置した。
ソビエト・ロシアとは関係ない国際プロレタリア組織として、公用語をドイツ語と定めた。
各国を傀儡国家に組み込むべく、各地の共産党に工作員を派遣して活動資金を提供し暴動を指導した。
各国の共産主義者に対して、自分が国籍を持つ国家ではなくコミンテルンに対してのみに忠誠を誓うよう求めた。
数千万人が犠牲となる２０世紀の動乱は、他人の命を軽視する共産主義者の謀略から始まった。
アメリカとイギリスの支援を受けて共にナチス・ドイツと戦う為に、１９４３年にコミンテルンを解散した。
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１９１９年 第３次アフガン戦争。イギリス軍は、アフガンを侵攻して住民を虐殺した。
アフガン王国は、イギリスとラワルピンディー条約を締結してアフガニスタンの独立を認めた。
アマヌッラー＝ハーン国王は、西欧諸国の侵略から祖国を守る為には、近代化が急務としてソ連に接近した。
部族勢力は、イギリスの誘うに応じて内乱を始めた。
ナーディル＝シャーは、１９２９年に内乱を鎮圧した。
国際連盟は、イギリスによる謀略を黙認した。
国際連盟が認めた民族自決は、ヨーロッパの白人に対してであってアジアやアフリカでは適用されなかった。
ロシア帝国、オーストリア・ハンガリー帝国、ドイツ帝国の各帝国領にいた諸民族は、民族自決の原則で主権を得て独立国を樹立した。
ヨーロッパ世界の外にあった領地や植民地は、独立を認められず、国際連盟が新設した委任統治領という名目戦勝国の植民地に組み込まれた。
非白人帝国であったオスマン・トルコ帝国は解体されその大半の領土は、イギリスとフランスの植民地として再配分された。
国際連盟は、世界平和の為に打つ出した「新しい国際秩序」であり「正義」であった。
日本が求めた「人種差別撤廃条項」の提案は拒否された。
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１月 レーニンは、ドイツ革命が弾圧されて失敗するや、資本主義勢力の強いヨーロッパでの共産主義革命を諦めた。そして、資本主義勢力の資金源を破壊する為に、欧州諸国の植民地に共産主義革命を輸出するという世界共産主義革命路線を採用した。
マルクス主義者の意図は、植民地で搾取され虐げられている人民を開放するのではなく、あくまでもヨーロッパにおける共産主義革命であった。
白人の共産主義者は、自分の信念を実現する為に非白人の諸民族を利用したにすぎず、植民地の住民がどれだけ弾圧されようとも気にせず使い捨てにした。
コミンテルン・アメリカ支部として、アメリカ共産党が設立された。
レーニンは、ロシア帝国やドイツ帝国の崩壊を実例として敗戦革命論を唱えた。資本主義国を戦争に追い込み、敗北した国の社会崩壊を利用して共産主義革命を行うという、現実的革命論であった。
世界を共産主義化させる為に、アメリカの軍事力を利用して、資本主義世界を破壊する新たな世界戦争を起こそうとしていた。
共産主義者は、自分の理想を実現する為に、戦争による多くの命と大量の血を必要としていた。
中国は、戦勝国の一員としてパリ講和会議に代表団を送った。
中国代表団は、旧ドイツ帝国の山東省権益を直接返還する事を求めたが、拒絶されて日本側に渡った事に激怒して帰国した。
アメリカは、パリ講和会議で中国への西進の為に、中部太平洋上のミッドウェー、ウェーク、グアムを領有化した。
アメリカ海軍は、フィリピンへの中継補給基地を確保する為に領有未確定のトラック、ペリリュー、サモアなどの島嶼を軍事占領した。
フランスは、北太平洋に進出する為に日本に対して南洋諸島の共有を申し込んだ。
日本は、差別主義の強いフランスの植民地経営は非白人非キリスト教徒への搾取・略奪であるとして共有案を拒否し、あくまでも単独による独自開発に固執した。
太平洋上の島嶼で島民がキリスト教に改宗した為に、伝統的民族宗教や民族特有の文化・風習・生活習慣が急速に消滅した。
世界的な民族固有宗教は、日本の天皇を神格化する神道のみとなっていった。
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近衛文麿「我々が遺憾に思うのは、我が国民はとかく英米人の言説に呑まれ傾向が強く、彼らの言う民主主義、人道主義というのをそのまま割引もせずに信仰謳歌するのは困る。英米の論者は平和人道と一口に言うが、その平和とは『自己に都合よき現状維持』の平和の事であって、欧米人が戦前の状態が正義人道から見て最善の状態である事を前提にして論をなせば、それを撹乱するこのは全て人道の敵、と言う事になる」（『清談録』）
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１月２８日 ヴェルサイユ会議。
参加国の代表団は、新たな国際体制の為に国際連盟創設を協議した。
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２月 ウィルソン大統領、国際連盟規約を提案。
イギリスとフランスは、植民地支配を根底から覆そうとする、ウィルソンの理想主義と激しく対立した。
２月１３日 戦勝国の一員として参加していた日本代表団は、「各国民均等の主権は国際連盟の基本的綱領」であるべきであると主張し、「連盟員たる国家における一切の外国人に対し、如何なる点についても均等公正の待遇を与え、人種或いは国籍の如何により、法律上或いは事実上、何ら差別を設けざる事を約す」という条文を、宗教の平等を唱える連盟規約２１条に付け加える事を提案した。
信教の平等と一緒にする事は問題があるとされた為に、日本は宗教規定と切り離して単独で「人種差別撤廃提案」のみを提出した。
欧米諸国が支配する植民地での人種差別まで踏み込む事は、内政干渉となり、世界紛争の原因になるとして避けられた。
イギリスのセシル委員は、日本が国際外交の舞台で優遇を得られる様にする為に、人種差別撤回提案を提出したと看破した。
欧米列強の植民地では、ウイルソンが提唱した「民族自決」で独立運動が起きていた。
植民地を持つ欧米列強は、人種差別撤廃提案が独立運動に勢いを付ける恐れがあると警戒した。
人種差別が激しいアメリカの南部諸州とオーストラリアが、日本提案に猛反対した。
非白人諸国は、日本提案に賛成を表明した。
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３月 世界で暴力的共産革命を起こす為に、モスクワでコミンテルンが結成された。
「世界のブルジョアジーを打倒する為に、さらに国家の完全な廃止に向けての過渡的段階としての国際的ソビエト共和国の建設の為に軍事力を含むあらゆる可能な手段によって戦う事」
３月１日 朝鮮で、三・一独立運動が起きる。
三・一独立運動は、始めて人間としての諸権利を得た庶民というより、日本統治で没落した両班や儒学者・漢学者などの旧特権階級が中心となって起こした反日暴動であった。
旧特権階級は総人口の半分を占めていた為に、暴動は瞬く間に全土に拡大した。
朝鮮キリスト教会も、信者拡大の好機として反天皇反日暴動を積極的に支援した。
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４月 ヴェルサイユ会議に出席中のロバート・ランシング国務長官は、カリフォルニア州議会が成立させる為に審議している排日法案が、国際会議に悪影響を及ぼす恐れがあるとの懸念する電報を送った。
カリフォルニア州議会は、ヴェルサイユ会議が終了するまで反日法案審議を自粛した。
南部諸州は、日本が人種差別撤廃を提案した事に不快感をあらわにし、日本側提案を潰す様にヴェルサイユのウッドロー・ウィルソン大統領に圧力を加えた。
ウッドロー・ウィルソン大統領は、票決で多数を占めた日本提案を、全会一致の原則で否決した。
南部諸州は、白人支配を否定する日本を追い詰め崩壊させるべく、民主党に反日法案を可決するように政治圧力をかけた。
４月１１日 日本は、非白人諸国の賛同が得られて採決で勝てると判断し、連盟規約の前文に「各国民の平等及びその所属、各人に対する公正待遇の主義を是認」という文言を挿入する事を求めた。
ウィルソン大統領は、アメリカ国内とイギリスやオーストラリアなどの反対を受け、日本側に提案の撤回を求めた。
日本代表の牧野伸顕元外相は、アメリカの妥協案を拒否し、採決を強く求めた。
出席１６ヶ国中１１ヶ国が賛成し、、日本の人種平等提案は圧倒的多数で可決された。
反対。アメリカ、イギリス、ポーランド、ブラジル、ルーマニア。
だが。ウィルソン大統領は、重要案件は「全会一致で議決してきた」と主張して、採決を無効にした。
日本以外に賛成した国は小国な為に、大国の従わざるを得なかった。
牧野代表は、涙を呑んで提案を撤回したが、その条件として日本の提案と採決の結果を議事録に残す事を求めた。
アメリカやイギリスも、五大国の一国として、国際連盟の常任理事国となった軍国日本の存在を無視できず条件を受け入れた。
軍国日本は、有色人種の希望の星となり、非白人諸国・諸民族の指導者と目されたが、同時に世界を植民地支配する白人世界からは神聖な秩序を破壊する危険な敵と警戒された。
日本の国際的孤立は、この時から始まった。
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５月４日 北京で、五・四運動。反北京政府派は、政府の軟弱を攻撃し、反日的愛国運動を起こして、親日派政府高官宅を襲撃した。
五・四運動を煽ったのは、イギリスとアメリカとキリスト教会であった。
陳独秀や李大訢らは、コミンテルンの指示に従って、暴力的ロシア革命を中国で起こす為に、愛国運動を利用して支持者を広めた。
パリ講和会議のアメリカ代表団は、日本が国際外交で力を付けさせない為に、支那代表団を煽って激しい反日発言をさせていた。
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６月１３日 親日協調路線をとってきた段祺瑞は、愛国運動の沈静化に失敗して総辞職した。これ以降、反政府運動は反日愛国運動として行われ、如何なる政権も親日派と糾弾されたら総辞職に追い込まれた。
６月２８日 パリ条約調印。
ワシントンは、パリ条約に関する政府批判をかわす為に、日本が朝鮮・南満州・山東半島を植民地とし、さらなる領土を拡大させるべくシベリアで戦い、ハワイに対しても活動を活発化させているとの報告書を公表した。
植民地反対の理想主義者は、こぞって反日活動に参加し、朝鮮や中国の反日派を支援した。
カリフォルニア州議会は、休止していた排日法案の審議を再開した。
南部諸州は、ワシントンで反日ロビー活動を活発化させ、議会に対して新たな排日法案の成立を働きかけた。
だが。西海岸諸州における日本人移民排斥運動は、労働組合の活動方針の変更で新たな段階に移行していた。
農耕漁労民族である日本人は、労働者として都市の貧民窟に住むより、農夫として不毛に近い荒れ地に住む事を好んだ。
日本人農夫は、白人が見捨てた荒野を実り豊かな農地に改良し、多くの農作物を出荷していた。
一部の都市労働組合は、移り住み生活している日本人移民を国外追放できない以上はそこにいるものとして考え、都市部の白人労働者の仕事を奪わない限り、郊外の農園に閉じ込めておく事を希望した。
リチャード・ケイヴェリー「日本人は我々と同化する事ができない人種だ、と攻撃する事はできない。かって、同じ様な中傷があの品のないアイルランド人に向けられていた事を思いだしてみようではないか」
だが。白人農園主や都市投資家は、日本人農夫が苦労に苦労を重ねて切り開いた農地を取り上げる為に、新たな排日運動を始めた。
ワシントンの知日派は、日本国内の人口爆発でアメリカを目指していた余剰人口の流れを大陸に向ける為に、日本の大陸進出を支持していた。
中国市場進出を希望していたアメリカ資本は、日本の大陸進出を阻止する為に反日運動を支援し、国際的報道機関や映画産業に日本バッシングのキャンペーンを促進させるべく多額の報酬を払った。
アメリカの支配層は、白人至上主義による「明白な使命」を国民に再認識させる為に、日本バッシングを支持した。
カリフォルニア州議会は、パリ条約が調印された事をきに、凍結していた日本人排斥法案の審議するべく特別議会を招集した。
ライシング国務長官は、五大国の一員として国際的発言力を強めてきた日本に配慮する為に、ウィリアムズ・スティーブンス州知事に審議に中止を要請した。
スティーブンス州知事は、ワシントンの要請を受け入れて、臨時議会の招集を拒否した。
反日派は、スティーブンス州知事を白人を裏切る親日派と弾劾した。
スティーブンス州知事は、親日派のレッテルを貼られると政治生命が断たれる為に、反日派である事を証明する為に日本人問題に関する調査書の作成を命じた。
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７月２５日 カラハン対支宣言。コミンテルンは、中国を共産主義化する為に旧ロシア帝国が行った全ての対中条約の放棄を宣言した。
孫文は、ソ連の友好的態度を歓迎した。
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８月１１日 ランシング国務長官は、上院で、「石井・ランシング協定の特殊権益は非政治的」と弁明。
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近衛文麿「中国は白を黒と言いたててワーワーいうので、山東省の権益すら批判された。これはプロパガンダが不足している。プロパガンダが必要だ」
日本には、情報発信というプロパガンダが弱い為にイメージ戦略を展開できず、中国の反日プロパガンダに押し切られて不利益を被る事が多かった。
日本の政治家における語学力の低下と自己主張のヘタさが、日本を不幸にして行った。
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９月 中国代表は、山東省権益の無条件返還を求めて、調印を拒否して帰国した。
年末 中国漁船は、暴風雨で遭難し、魚釣島沖の岩礁に乗り上げ。
魚釣島で海産事業していた古賀善次達は、中国人漁民３１名を助ける為に、荒海に船を乗り出して全員を救助した。
日本側は、人道的処置として３１名を介抱して帰国させた。
中国側は、尖閣諸島を日本領と認識していた。
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１０月２８日 アメリカ、禁酒法。アル・カポネらギャングが抗争を繰り返す。
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１１月 アメリカ上院は、ヴェルサイユ条約批准を否決。
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- 作者:梅棹 忠夫
- 発売日: 2005/04/20
- メディア: 新書
