- 作者:譚 〓美
- 発売日: 2010/04/01
- メディア: 新書
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
第一次世界大戦で、戦車と共に航空機が主兵器として登場した。
軍事専門家の間で、航空機と軍艦との戦闘が話題となり、航空機は有利であるが戦艦は撃沈できない言うのが大勢を占めた。
アメリカ陸軍は、航空機で戦艦を撃沈できるかの検証実験を行う為に、捕獲していた旧ドイツ海軍の戦艦を航空機で攻撃した。二度目の攻撃でやっと戦艦を撃沈した。
公開実験の結果。戦艦は航空機の攻撃では撃沈できない、というのが常識となった。
だが。日本海軍航空部隊は、マレー沖で、イギリス海軍の世界に誇る最新鋭戦艦プリンス・オブ・ウェールズとレパルスの二艦を見事に撃沈して、世界の軍事常識を覆した。
そして。大艦巨砲主義は時代遅れとして葬り去られ、日本が編み出した航空母艦を中心とした機動部隊構想が世界の主流なった。
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柳原伯爵の令嬢白蓮は、筑豊炭鉱王・伊藤伝右衛門に嫁いだが、東京帝大生・宮崎龍介と不倫をし、駆け落ちした。
華族の令嬢は、父親が家庭の外で数人の妾を抱え母親がその屈辱に耐えているのを見ながら育った為に、良妻賢母として家庭を守る事に疑問を持ち、一人の女として不幸になろうとも自由奔放に生きる事に憧れた。
その中で幾人かの令嬢や夫人は、恋の赴くままに、身分違いの男性との不倫に走っていた。
建前上は西洋並みのキリスト教的貞操観念で大和撫子を演じても、本音はふしだらで性に乱れて下級市民との乱倫事件を起こしていた。
明治時代に華族に引き上げられた政治家、官僚、軍人、財界人は、江戸時代の上士や公家とは違って、生まれを辿れば下士、郷士、百姓、町人など教養なき卑しい下賤の出身者であった。
西洋化は、人間平等から儒教的男尊女卑を否定し、女性を家から徐々に解放して行った。
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１９２１年 日本政府は、写真花嫁がアメリカ社会で人身売買的行為と非難され始めた事を憂慮して、結婚目的で渡米する女性への旅行ビザの発給を自主規制した。世にいう、淑女協定である。
ドイツは、連合国側の要求に従って、戦争を開始した当時の政府閣僚及び国防軍首脳部など８００名以上を戦争犯罪裁判にかけた。
だが、戦争の原因が種々あり、開戦も相手との関係で起きる事から、有罪判決は極少数で、刑の執行はなかった。
コミンテルンは、陳独秀に中国共産党を結成させ、孫文と秘密同盟を結ぶ為にマーリンを派遣した。
中国共産党主導部は、中国を共産化する為の活動方針を巡って、李漢俊の理論派と張国勳の行動派が激しく内部路線対立を繰り返していた。
中国共産党は、非合法組織としてイギリスと日本の工場で工会（労働組合）を組織し、ストライキを起こそうとした。
アメリカ議会は、暫定移民制限法を制定した。
沖縄出身の徳田球一は、密かにモスクワを訪問し、コミンテルンから指令と活動資金を受け取った。
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３月 裕仁皇太子は、欧州訪問に出発する。
３月４日 ハーディングは、大統領に就任した。
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６月２５日 ヴェルダンの古戦場。裕仁皇太子は、戦跡を視察し「戦争というものは実に悲惨なものだ」との感想を漏らし、戦争より平和を求める気持ちを抱いた。
戦争より平和を希望する思いが、太平洋戦争を終わらせる聖断を生んだ。
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裕仁皇太子は、予定になかったベルギー王国への訪問を追加して立ち寄った。
ベルギー国民は、裕仁皇太子を熱狂して歓迎した。
皇族による皇室外交は、日本にとって欠かせない重要な外交で、皇族に変わりうる日本人は誰もいない。
皇族一人の力は、千人、万人の力に匹敵する。
万世一系の日本皇室とは、国際的にそれ程の力をもっている。
ゆえに。日本民族は、日本皇室を守らなければならないし、その権威を傷付けないように政治的にはもちろん私的にも悪用してはならない。
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春 下関遊興事件。近藤栄三は、上海のコミンテルン極東局から大金を受け取るが、生活苦にあるはずが下関の料亭で豪遊した為に逮捕された。
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７月 中国共産党は、上海で、第一回全国代表大会を開催する。
コミンテルンは、中国共産党を結成して、東アジアの共産主義化に乗り出した。
北モンゴルに、モンゴル人による連合政府が樹立される。
満州国は、東部内モンゴルを自国領として興安省を新設した。
日本軍は、対ソ戦略から、中部内モンゴルにモンゴル人自治国家を樹立させる為に、徳王の民族運動を支援した。
西部内モンゴルでは、中華民国の軍閥が半独立政権を作っていた。
７月１８日 カリフォルニア州ターロックで。人種差別主義者によって、日本人労働者５８人が貨物列車に押し込められ、町から強制追放された。
当然。地元警察は、黙認した。
ルイス・シーボルト「最近の日本での反米感情へのは、かってないほどの高まりを見せている。しばらく前に、ターロックの町の果樹園で働く７００人の日本人労働者が町から追放された事件があったが、その時の反米感情を越える激しさである」
同様の日本人労働者追放事件は、他の町でも頻発していた。
全ての原因は、排他的にして閉鎖的な日本人側に問題があるとされた。
世界常識では、白人は隣人愛を信仰するがゆえに正しく善であるが、非白人である日本人は不正で悪であり信用できない。
秋 暁民共産党事件。近藤栄三は、日本軍兵舎に、「上官の命令に叛け」という反戦ビラをまいて逮捕された。警察当局は、共産主義者の活動家活発化しているとして警戒した
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１２月 ワシントン会議（〜２２年）始まる。
幣原喜重郎全権代表は、中国側に全面譲歩した。
日清戦争後。ロシア帝国と清国間で交わされた、対日秘密軍事同盟の存在が公表された。
日本側は、中国との関係悪化を恐れて一切のコメントを避けて沈黙した。
モスクワで、極東勤労者大会が開催された。日本からは、徳田球一、吉田一、片山潜、鈴木茂三郎、野中誠之、野坂参三ら１５名が出席した。彼等は、日本共党や社会党などの革新勢力の主要幹部となった。
コミンテルンは、搾取され虐げられている人民を天皇支配から解放する事を名目として、彼等に活動資金や生活費を送り続けた。
吉田一は、元東京毎日新聞社長の藤田勇を通じて、マルクス主義信奉者である尾張徳川家の徳川義親や大本教の出口王仁三郎らに接近していた。
ワシントン会議に於いて。アメリカとイギリスは、日本の外交暗号を解読して有利に交渉を進めていた。
１２月１３日 四ヵ国条約。アメリカは、日英同盟に脅威を抱いていた為に、両国の関係を壊すべく同盟の解体を要請した。
イギリスも、アメリカとの関係を良好に保ちながら植民地支配を維持する為に受け入れた。
日本は、対米重視からアメリカの要請はやむを得ないとして受け入れたが、責任をアメリカではなくイギリスに向け、イギリスを非難した。
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２０１７年７月１７日 産経ニュース「【正論】「植民地は放棄せよ」「外交は損得勘定で」…ポピュリズムに抗した石橋湛山 大阪大学名誉教授・猪木武徳
猪木武徳大阪大学名誉教授
近年「ポピュリズム」が話題に上ることが多い。だがデモクラシーのもとで単純な俗説が国民感情を煽（あお）り、政治から深慮と知恵を奪い去っていく現象は、特に最近始まったわけではない。デモクラシーは、古代ギリシャの昔からそうしたリスクを含み持っていた。
≪言論の自由の「気概」を実践≫
ただ工業化が進展した近代経済社会では、ポピュリズムを燃え上がらせる要因が働きやすくなった。経済状況がすべての国民の最大関心事となったからだ。
そもそもポピュリストという言葉が米国で生まれたのは、１８９０年代に米国経済を襲った小麦や綿花を中心とした農業不況の時期であった。この大不況に既成政党が抜本的な政策を打ち出せなかったことが契機となり、「人民党」が大躍進を果たしたのだ。
１９３０年代の大不況期にも、イタリアやドイツで既成支配層を批判する全体主義政党が勢いを得たことは周知の通りである。
近年云々（うんぬん）されるポピュリズムも、その力があらわになったのは、リーマン・ショック以降の不況期であった。つまりポピュリズムは、経済不況と既成政党の無力さが合わさると、たちまち燎原の火のごとく広がるのだ。
そうした状況で重要になるのは、その社会に「言論・思想の自由」を実践できる「気概」があるか否かという点だ。戦前の日本で、それを勇敢に実践した知識人の一人が石橋湛山であった。彼には、政治も経済も、言論・思想の自由をベースに動くという強い確信があった。つまり何事にも自由な気概が重要だというのである。
≪徹底した合理主義的リアリズム≫
ともすれば石橋湛山は、その理想主義的な側面のみが強調され論じられる。しかし彼は同時に徹底したリアリストでもあった。「金解禁論争」における彼の現実感覚の鋭さはよく知られているが、政治にかかわる発言や論考も徹底した合理主義に貫かれている。
その例を３つほどあげておこう。
まずワシントン会議前の１９２１年に『東洋経済新報』「社説」に発表した「大日本主義の幻想」で説いた「小日本主義」である。ここで彼は、合理的な計算に基づいて植民地経営の経済コストの大きさを指摘し、ナショナリズムを傷つけるだけで大した利益ももたらさない植民地は放棄せよと論じたのである。
彼の外交論の厳しさにも注目すべきであろう。独ソ不可侵条約（３９年８月）を「複雑怪奇」と考えた「世間知らず」の日本外交を批判し、外交は商売であるから嘘や無礼のない限り、損得勘定でなされるべきだと論じた。（「ドイツの背反は何を訓えるか」）
また石橋のデモクラシー論も単なる理想主義に終始していたわけではない。いかに地方自治が健全なデモクラシーの土台であるのかを強調し、大正末の日本の政治と行政の過度の中央集権化を批判したのである。
≪理性に根ざす「公論」の形成を≫
これらの石橋の言論は、当時の日本の世論の主流を形成することはなかった。石橋に共鳴した人間は少なからずいたとしても、ポピュリズムに圧殺され、「公論」としては顕在化しなかったのだ。
この点は、はたしてメディアが感情に根差すポピュリズムではなく、「公論」をつねに形成できるのかという問題と関係する。
湛山が論陣を張った『東洋経済新報』は創刊時の約３０００から１万ほどの発行部数であった。限定された読者数であったからこそ、「公論」が展開できたのであろう。
現代日本の大新聞は数百万単位の発行部数を誇る。だがそれほど多くの読者を満足させるような「公論」を展開するのは難しい。概して読者は自分とは異なる意見は読みたがらないのだ。
日本に「週刊誌」はあるが、「公論」形成の場となりうる欧米のような「週刊新聞」がなく、日刊紙、テレビ、インターネットが国民にとっての主な情報源になっている。これらは、日々の出来事に関する情報を時々刻々提供してくれるが、週単位、月単位で問題を見直すという視点を持つための助けにはならない。
ということは、ニュースに対するその場の感情的反応や先例に固執する機械的反応はあり得ても、湛山のような理性に根差した、反省的、批判的な言論（まさにこれこそ公論）を展開できる空間は生まれにくい。
新聞は、読者層拡大政策によって指導的・批判的態度が失われないように常に用心しなければならない。国民の感情的反応に距離を置き、異説を吟味しつつ「公論」を形成するという姿勢を保たねばならないのだ。
湛山が「敢えて婆心を披瀝（ひれき）し新内閣に望む」（昭和１９年８月５日号）で展開したポピュリズムに雷同しない異論を、現代のメディアもぜひ発信し続けてほしいものだ。異論と共存する意志をいかに持ちうるのか、その気概こそがリベラル・デモクラシーの核心をなすからだ。（いのき たけのり）」
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アジアにおける日本企業の成功物語―市場戦略と非市場戦略の分析
- メディア: 単行本
