🎹07:─1─第一回南京虐殺事件。日本軍部は、中国との戦闘を恐れ、惨殺された日本人の屍体を捨てて逃げ出した。1927年~No.19No.20No.21 @ 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 全ての元凶は、中国共産党であった。
 中国人共産主義者が、日本人居留民を虐殺し、日本人女性を強姦した。
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 中国との友好を信じて配慮し、中国人と友人になろうとして接しても、全てが裏切られた。
 日本が中国に近づくと、傷付けられたり、強姦されたり、殺害されたり、強奪されたり、甚大なる被害を被った。
 日本にとって、中国は不幸や悲惨をもたらすだけの疫病神であった。
 中国に近づかない事で、日本は平和でいられた。
 中国に深入りする事で、日本経済は破綻に追い込まれた。
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 西郷隆盛「国の凌辱せらるるに当りっては、縦令(たとえ)国を以て斃れるとも、正道を踏み、義を尽は政府の本務也」
 サムライは、国家の名誉は、自分の名誉でもあり、祖先の名誉でもあり、子孫の名誉でもあるとして、自分が戦争で斃れて家族が悲惨な状況に追い込めれようとも、国家と自分と祖先と子孫の名誉の為に武器を取って戦った。
 名誉を守る為には、死を厭わず、勝ち負けなど度外視して戦った。
 サムライは、名誉の為に戦って死ぬ事を本望とした。
 死を恐れない覚悟を、武士道精神という。
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 正しい歴史認識とは、軍国日本の訴えを完全否定し、軍国主義者の全ての弁明・弁解・弁護を封殺する事である。
 軍国日本と軍国主義者日本人は、時効無き戦争犯罪者として、如何なる権利も認められてはいない。
 其れが、世界の常識である。
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 タウンゼント「強硬姿勢を崩さない。
 こちらが下手に出ると、付け上がる。
 強気に出ると、引き下がる。
 これが、中国式外交である」
 「生命財産を守る唯一の手段は、明確な政策を示す事である。
 我慢の限界を、明解にする事である。
 紙に書いても、無駄である。
 挑発行為が発生したら、すかさず行動を起こすべきである。
 今までは極力、衝突を避け、脅威を与えない様な政策を取ってきたが、これからは毅然たる姿勢を示す事は可能である。
 善意で彼等に接し、多くの慈善事業を提供した。
 彼等はこれが理解できず、逆に利用し、どんなひどい事をしても構わないと思っている。
 これは、きっぱり止めさせなければならない」(『暗黒大陸 中国の真実』)
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 中国は、国民党と中国共産党と各軍閥が入り乱れて戦争を続けている、戦国乱世であった。
 中国で生活している日本人や各国人は、戦乱に巻き込まれていた。
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 大陸侵略を共同謀議で行ったと言われる日本軍部の内情。
 昭和初期 陸軍内部は、幾つかの派閥に別れて対立していた。
 主流派は、明治・大正を通じて陸軍を支配していた山県有朋桂太郎らの長州閥であった。
 昭和期における長州派の領袖は、四度陸相を務めた宇垣一成であった。その流れを汲むのが、南次郎、金谷範三、小磯国昭、建川美次らであった。
 荒木貞夫や真崎甚三郎ら非宇垣系軍人は、陸軍の近代化には長州閥の支配を排除しかないとして行動していた。
 陸軍中央の中堅幕僚約40名は、世界情勢から次期大戦は避けられないとして、それまでに陸軍を総力戦に耐えるような組織に改変すべく、29年5月に一夕会を結成した。
 参加者は、永田鉄山、小畑敏四郎、岡村寧次、東條英機板垣征四郎土肥原賢二山下奉文、鈴木貞一、石原完爾、牟田口廉也武藤章、田中新一、富永恭次ら。
 非宇垣派と一夕会は、国家総力戦体制の確立の為に、陸軍中央首脳部における宇垣派の排除で協力した。
 非宇垣派は、宇垣派の追い落としに成功するや、新たな派閥を作るた為に一夕会内の意見の食い違いを利用して切り崩しを行った。
 真崎甚三郎や荒木貞夫は、小畑敏四郎、山岡重厚、山下奉文、柳川平助、香椎浩平を集めて皇道派を立ち上げた。
 皇道派は、陸軍首脳人事を握って軍部を指導した。
 長老支配に反発する中堅少壮の中央幕僚は、永田鉄山東條英機らを担いで統制派を立ち上げた。
 皇道派は、次期大戦の前に北方の脅威を取り除くべきであるとして、ソ連戦積極論を主張した。
 統制派は、対ソ戦は短期戦で終わらず国力を消耗させる為に、長期戦に耐えうる国家総動員体制を整備すべきであるとして、対ソ戦慎重論を唱えた。
 軍中央とは別に、隊付き青年将校達は、困窮して悲惨な状況にある地方の農村を救済する為には国家改造が必要と考え、政治的グループを形成した。
 北一輝国家社会主義的「日本改造法案大綱」(財閥解体私有財産の制限)が、隊付き青年将校達の政治理念の元となっていた。
 財閥は、統制経済を利用して儲ける為に統制派に接近した。
 皇道派は、隊付き青年将校グループを利用して統制派を抑えようとした。
 右翼も、財閥・統制派支持と貧困者救済・皇道派の二つに分裂した。
 陸軍部内は、36年の2・26事件まで両派の激しい争いが続いた。
 その後も、陸軍部内の派閥争いは続いていた。
 陸軍は一枚岩ではなく、昭和初期から大陸侵略の為に一致協力して共同謀議を行っていたわけではなかった。
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 軍人官僚エリートは、大正末から昭和初にかけて日本は国際的軍縮期に入った為に、実戦的作戦・用兵・兵站ではなく机上の戦術戦略による筆記試験で出世した。
 丸暗記だけの筆記試験で出世し、減点主義でヘマをしなければ地位や権力を手に入れた軍国主義者には、死を覚悟するという武士道精神はなかった。
 学歴主義にいて最高難度の筆記試験を解いた優等生が、重責を負って国家の根幹を担い、政府を正しく導き、自己犠牲的に国民を哺育できるとは限らない。
 軍国主義時代。日本のエリート育成教育は、高得点を取る受験勉強に重きを置き、人間としての才能や感覚を疎かにして失敗した。
 かって。中華世界の歴代王朝は、同じ様な丸暗記試験である「科挙」で高級官吏を登用して衰退し滅亡していた。
 徳川家康は、人物否定の科挙を採用せず、中華礼賛(親中派)に凝り固まった儒学者や漢学者を政治の場から遠ざけて参与させなかった。
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 1927〜30年 コミンテルンの先導による排日運動で、日本人居留民の殺人や暴力傷害による被害は156件以上といわれている。
 ソ連は、中国や日本を含む全アジアを共産主義化する為に、日中前面戦争を起こさせるべく日本人や中国人の共産主義者に指示を与えていた。
 中国共産党日本共産党は、戦争を起こす為に暗殺や破壊工作を起こしていた。
 その先兵が、民間人に変装していた勇国人便衣隊(ゲリラやテロリスト)であつた。
 日本軍はもちろん非武装の日本人居留民も、こうした戦時国際法を無視した便衣隊の被害を受け、多くの犠牲者を出していた。
 国際社会は、日本軍を犯罪者とし糾弾し、中国人便衣隊を正当な自衛集団と認めていた。 
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 中華政府や満州軍閥政府は、民族主義を煽り、満州各地で大規模な排日暴動を起こしていた。
 反日派中国人達は、地方の日本人入植者や奉天などの日本人住民を組織的に襲撃し、中国人官憲は取り締まるどころか支援していた。
 満州の日本人居留民は、中国本土同様に被害を受け、数多くの死傷者を出していた。
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 1927年 コミンテルンは、日本共産党に対して、「支那における革命の干渉とソ連に対する戦争準備に対し闘争せよ」と指示した。
 日本の各政党は、不況に困窮する国民の救済よりも政権を取る事しか興味がなかった。
 政治家も、国内外の問題よりも、大臣の席と私腹を肥やす事に没頭していた。
 国民は、自分の利益しか考えない政治家の無為無策に絶望し、党利党略で権力闘争に明け暮れる政党に嫌気をさし、貧困化する国民の生活を考えない政治に対する不信を募らせていた。
 中国の各都市で、植民地支配打倒と貧困者救済を掲げて共産主義団体が誕生し、支持者を拡大した。
 太平洋問題調査会の第三回会議が、京都で開催された。アーノルド・トインビーやジョン・ロックフェラー3世やオーエン・ラティモアらが、参加した。トインビーはイギリス・ロスチャイルド家の意向を受けていたし、ラティモアスターリンの指示で出席していた。日本側からは、コミンテルンにつながりのある西園寺公一が出席していた。
 カリフォルニアの裁判所は、学校で日本人児童に日本語を教える許可を与える条例は憲法違反にあたるとの判断を下した。
 キリスト教会も、日本人児童を速やかに同化させる為には日本語は障害になるとして猛反対した。
 日本人児童も、学校で日本語を習う事に不平を漏らして、教師の言う事を聞かずサボる事ばかり考えていた。
 こうした処置がとられたのは日本人移民だけであり、ドイツ人移民やイタリア人移民などは出身国の言葉が教えられていた。
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 カーネギー財団は、朝鮮が日本に合邦されて19年、日本による朝鮮統治が正当に行われているかを調べる為に、アメリカ人記者12名を派遣した。
 アメリカ人記者達は、手分けして朝鮮内をつぶさに調査して、朝鮮人の生活は文明国レベルに達してはいないが、悲惨な李氏朝鮮時代に比べて雲泥の差ほどに改善されているとの報告書を提出した。
 特権と収入源を失った貴族両班達は、民族としての自主権を日本に奪われた事を嘆いているとも報告した。
 日本人は植民地経営ができないと馬鹿にしていた白人は、農村地帯の無学な農民が都市部の反日感情とは違って親日的で日韓合邦に反感を持っていない事に驚いた。
 白人植民地で頻発する民族主義的独立暴動が起きていない事が、不思議であった。
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 中国国民党は、ファシスト党であった。
 中国は、ファシズム国家であった。
 ファシスト国家、それが中国であった。
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 1927年初め 国民党革命軍は、揚子江流域及び漢口などにあるイギリス租界を回収した。
 イギリスは、中国側の暴挙に対して制裁を加えるべく、ワシントン体制の9ヵ国条約を無視して日本に共同出兵を提案した。
 幣原喜重郎外相は、国際協調と対中内政不干渉の基本方針に従い、中国の民族運動に配慮してイギリスの提案を拒否した。
 イギリスは、かっての日英同盟日露戦争勝利に貢献した事から、日本は古い友人として支援してくれると期待したが、共同出兵を拒否した事に失望した。
 イギリス軍は、1万3,000人の陸兵を派遣して、武力で権益と自国居留民を守った。
 中国側は、日本がイギリスを助けて共同出兵してくると警戒したが、出兵してこないと分かるや、日本の配慮外交を軟弱で御しやすいと見た。
 横暴化する中国には、善意の配慮は通じず、かえって事態を悪化させるだけであった。
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 日本の悲劇は、平和協調主義を掲げた幣原喜重郎外相の対中融和策から始まった。
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 中国は、約束を守らないし、その場しのぎで謝って譲歩すると際限なく要求を吊り上げてくる。
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 2月 中国共産党は、第二次蜂起を行った。在華紡などの労働者15万人が反日ゼネストを決行し、失業者や浮浪者なども参加して35万人に膨れ上がった。
 ストライキに参加していた、労働者は賃金を稼ぐ為に操業再開を望んでいたが、学生や失業者らは暴徒化して破壊と略奪を行い放火した。
 中国人の習性として、群衆は暴徒化し、上海市内各所で略奪と放火を繰り返した。
 上海市政府は、治安を回復させる為に武力鎮圧に乗り出した。
 中国人暴徒も銃器や刀を持ちだして抵抗し為に、市街戦へと発展した。
 中国共産党は、思惑通りの内戦状態になった所で、上海臨時市政府という共産ソビエト政権樹立を宣言した。
 日本、アメリカ、イギリスなどの上海に駐屯する部隊は、秩序崩壊に陥った上海で、租界内の自国民を保護する為に警戒を強めた。
 在華紡は、国の奨励で中国に進出した以上、日本政府に対して中国人暴徒の被害に対する支援を求めた。
 日本人居留民会は、義和団事件の先例に倣って、日本政府に対して暴動鎮圧の軍隊派遣を要請した。
 幣原喜重郎外相は、内政不干渉の原則から、中国工会の要求を出来る限り受け入れ、暴動が激しくなったら在中居留民は全財産を置いて一時退避するように勧告した。
 中国に進出した全ての日本企業に対しては、資本も機材も全て放棄して帰国する様に命じた。
 日本政府は、日本人居留民の現地保護要請を拒否し、中国人とは争わず荷物をまとめて帰国する様に求めた。
 日本企業の多くは、短期的な利益を上げる為に中国各地に工場を建設しただけでなく、長期的に中国人の暮らしを良くする為に雇用し技術と経営を教えていた。
 中国の日本人居留民は、「全財産を捨てて帰国せよ」と言い放つ、幣原喜重郎外相の配慮外交を軟弱外交と非難し、「自国民の権利を見捨てても中国人の機嫌を取ろうとしてる」と非難した。
 日本企業は、現地に於いて日本政府の保護を当てにせず、中国から撤退しない為に独力で解決するべく労使交渉を続け、政治闘争を仕掛ける共産主義者を工場から追放し、賄賂を要求する包工頭ら搾取集団を解雇した。
 当時の「志」ある日本企業は、現代の金儲け優先の日本企業よりも、国際情勢が読めて、状況分析力や問題解決能力が優れていた。
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 幣原喜重郎外相の国際協調という不介入外交の失敗。
 国家は、中国との戦争になる事を恐れて、国民の命を守らなかった。
 国益は、国民を犠牲にした。
 日本政府は、国民の基本的人権を無視した。
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 2月18日 昭和天皇は、中国・イギリス、アメリカ、フランス、ドイツ、イタリアなど32ヵ国の元首である首相・大統領・皇帝・国王、そしてハンガリーの摂政とローマ法王に対して、大正天皇崩御と自の践祚({せんそ}天皇の位を継承すること)を報ずる親書を発送した。
 各国から弔辞と祝辞の書簡が寄せられたが、中国だけは無視して書簡を送ってこなかった。
 中国国民党政府は、1月に上海で勃発した騒乱の収拾で国書を日本に送るゆとりはなく、日本から借りていた円借款約10億円(現在の3兆円)の返済が滞り始めていた。
 中国側は、国内騒乱を言い訳にして日本からの借金を踏み倒そうとしていた。
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 3月 中国政府は、内戦で荒廃した国内を軍国日本を含む欧米列強からの多額の借款や投資で豊かになるや、借りた金の返済を踏み倒し、外国資本によって建設・運営されている鉄道や工場の利権を奪う為に、犯罪的秘密結社と協力して排外暴動を起こしていた。
 中国共産党は、中国の共産主義化戦略として、中国と軍国日本及び欧米列強との戦争を起こさせるべく排外暴動を起こし、日本人や欧米人を襲撃して死傷させていた。
 中国に利権を持つ諸外国は、自国民を現地保護する為に軍艦と軍隊を派遣した。
 軍鑑。イギリス、11隻。軍国日本、11隻。アメリカ、5隻。
 軍隊。イギリス、9,000人。アメリカ、1,500人。軍国日本、1,500人。フランス、400人。イタリア、50人。 
 各国は、中国の隣国で強力な軍隊を持つ軍国日本に利権保護と治安回復を期待していた。
 軍国日本は、社外国の利権を守るという国際貢献よりも中国への配慮から積極的に介入する事を渋っていた。
 3月3日 ひな祭りの日。アメリカは、排日移民問題で悪化した両国関係を改善する為に、目の青い人形約1万2,000体を送った。
 両国の児童達による人形交流は、アメリカの宣教師シドニー・ルイス・ギューリックと渋沢栄一が両国の平和と親善を願って行われた。
 明治神宮外苑の日本青年館で、皇族、外務省や文部省の役人、そして日米の児童代表が集まり、歓迎式が盛大に行われた。
 渋沢栄一は、ギューリックに「児童ト共ニ感慨無量」と電報を送った。
 渋沢とギューリック博士は、両国の子供達に夢と希望と幸福をもたらす為には日米関係改善が重要であるとの思いから、両国政府を動かして実現した。
 日本は、日英同盟を廃棄した後、アメリカへの依存を強め対米協調を国是としていた。
 ギューリックは、1888年に来日してから20年間、日本各地で布教や教育に携わった。日本には、世界でも稀な人形文化(五月人形や雛祭り)が根付いている事に注目し、日米間に親善を築く為に世界児童親善会を立ち上げ、人形計画を渋沢栄一に手紙を送って提案した。
 渋沢栄一も、直ぐに日本国際児童親善会を設立して、外務省や文部省にも協力を依頼し計画を実行した。
 日米開戦と共に、敵国の人形として多くの人形が処分さた
 現存が確認されている人形は、約300体だけである。
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 島国日本は、国土が狭く、資源が乏しく、生産量が限られていただけに、平和的に必要な物が自由に手に入るのであれば戦争を望んではいなかった。
 日本文化には、必要でない量を強欲に暴力で手に入れる事を「恥」として嫌悪していた。
 分相応が、日本精神の根源にあった。 
 日本は、人口爆発と食糧不足に苦しんでいた。
 日本が対外戦争を行ったのは、数度であり、豊臣秀吉朝鮮出兵以外は、朝鮮の友好国からの援軍要請に従っての派兵であった。
 むしろ、日本は絶えず侵略されていた。
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 3月24日 第一回南京事件蒋介石率いる北伐軍は、南京に入城するや、一部の兵士は暴徒化して治外法権という国際法を無視して各国の大使館を襲撃した。
 蒋介石は、中国人暴動を容認していたと言われている。
 ソ連人顧問は国民革命軍に同行し、多数のソ連工作員は国民革命軍の進撃する方向の諸都市に先行して活動していた。
 中国共産党は、南京市民を煽ってと在中外国人の商店及び住居を襲撃させ、破壊と略奪の限りを尽くした。
 漢口のボロジンからの指示を受けた中国革命軍の共産党員は、蒋介石を窮地に陥れる為に外国人を襲撃し、上海で一斉蜂起を計画して浦東(プートン)、閘北(ギホク)、南市などの人口密集地を砲撃した。コミンテルンの指示のもと国民党政府内の共産主義者によって引き起こされた。
 狂暴化した中国人暴徒は、国際法を遵守する意思はまったくなく、日本人を含む多くの外国人に重軽傷を負わせ、外国人の婦女子を凌辱して狂喜した。
 北伐途上の国民党軍は、南京に入城するや、軍紀がないだけに中国兵士は盗賊化して掠奪と強姦を始めた。
 南京市民と学生は、暴徒となって日本領事館を襲撃し、避難していた日本人居留民に襲い掛かった。
 革命軍は停泊している日本軍艦に対して発砲し、暴徒は日清汽船の桟橋に押し寄せ後藤機関兵曹を射殺して日本の倉庫を襲い略奪の限りを尽くした。
 荒木亀男海軍大尉は、10名の陸戦隊を指揮して上陸するが、北軍の命令で武器を全部没収され通信連絡兵として3名の水兵とともに城内の領事館に入った。
 日本外務省は、中国を刺激しない為に居留民を領事館に避難させなかったし、城内に取り残された居留民を探して安全地帯に避難させなかった。
 領事館を守っていた日本軍警備部隊は、少数であった為に、日本政府からの無抵抗を命じられ、日本人居留民からも武器使用を差し止める要請で、中国人暴徒の侵入と掠奪を静観した。
 中国人暴徒は、日本人が反撃しないと分かるや日本人女性に襲い掛かった。
 結婚指輪などの指輪を付けていた女性は、抵抗しなくとも指ごと切断されて奪われ、裸にされて強姦された。
 別の女性は、殺されるのを覚悟して助けようとしない日本兵の前を引き摺られ、中国人が集まっている部屋に連れ込まれて、複数の中国人によって強姦された。
 3月25日 武器を持たない日本男子は、中国人を信用して完全無抵抗を貫き、女性達を助ける事ができないまま揚子江に停泊中の日本軍艦(駆逐艦3隻)に命辛々逃げ込んだ。
 城外に居住していて居留民24名は、すでに軍艦に避難していた。
 全員が重軽傷を受け無傷な者は居なかったが、銃剣を向けられた為に死んでも女性を助けようとする者は居なかった。
 森岡「避難民は虎狼に襲はれたる郡羊の如く四方八方に追い回され、婦人は幾回となく忍ぶべからざる身体検査を受け叫喚悲鳴聞くに忍びず」
 日本人避難民の後日談「我々は日本汽船会社に所属する廃船に逃げ込んだ。二隻の日本の駆逐艦が我々からそれほど遠くない所に錨をおろしていた。それを見て我々は大丈夫だと思った。中国兵が廃船をよじ登ってきて我々から略奪を始めた時、我々は日本の駆逐艦に大声を上げて助けを求めた。だが何の反応も無かった。そうしている間にイギリスとアメリカの戦艦の砲身が火を噴き、南京の城壁に囲まれた市街を砲撃し始めた。それで我々も、日本の駆逐艦がせめて我々を助けにくらいは来てくれるだろうと思った。ところが見よ。日本船は突然錨をあげて上流の方へ去ってしまったではないか」
 軍部は、憲法規定及び軍人勅諭に従って政治に参与せず外務省の『外交の大権』を尊重した。
 軍中央は、外務省が取り決めたワシントン会議の『世界の恒久平和の樹立』決議に従い、現地部隊の独断専行を厳禁とし、武器使用は本国政府(外務省)の許可を受けるように通達していた。
 南京駐留部隊は、居留民の懇願と外務省の内意もあって発砲せず武装解除して無抵抗に徹した。
 海軍も、中国人の国民感情を尊重し、両国の関係を阻害しないように国民運動を妨害しない方針をとっていた。
 日本人は、譲歩する事が誠意の表れと確信していた。
 中国軍兵士や中国人暴徒は、捕虜となり抵抗しない日本軍兵士を嘲笑いながら殴る蹴るの暴行を加え、場合によっては猟奇的に嬉々として惨殺した。
 荒木海軍大尉は、命令を無視しても女性や子供達を守るべきだったと悔やみ、完全無抵抗の平和主義に徹した外務省を呪いながら軍艦利根艦上で引責自決した。
 こうした大陸における屈辱の数々の中から悪名高い『戦陣訓』が生まれたが、捕虜になる事を禁止した『戦陣訓』は非人道的であるとして否定された。
蒋介石秘録』「あらゆる方法を用いて国民大衆による外人排斥を引き起こさなければならない。この目的達成の為には、各国と大衆を武力衝突させなければならない。……たとえ、略奪や多数の惨殺をもたらすものであっても構はない」
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 日本海軍軍艦は、自国民被害者のみを乗せ、他国の被害者を助ける事なく一目散に出航した。
 日本は、中国への配慮から、集団的自衛権を放棄して撤退した。
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 佐々木到一陸軍中佐「領事が神経痛の為、病臥中を庇う夫人を良人の前で裸にし、薪炭車に連行して27人が輪姦したとか、三十数名の婦女は少女に至るまで凌辱され、現に我が駆逐艦に収容されて治療を受けた者が十数人もいる」
 南京の外交関係者は東京に「今回の暴動は、南軍正規軍の所属部隊中共産党代表将校らが、予め準備計画したる組織的排外的暴動にして、しかも蒋及ぶその一派の失脚を早めようとする陰謀に基づくこと愈々明白」と報告した。
 幣原喜重郎外相は、国際協調方針から、事件が国内外に与える悪影響を考慮して「わが在留婦女にして凌辱を受けたる者1名もなし」と嘘の発表を行った。
 中国の日本人居留民は、責任逃れとして、事件を有耶無耶にして処理する日本政府に激怒した。
 中国は、実力主義から「力」を信奉していたがゆえに、戦争を辞さない相手には和解を求め、戦争を回避する相手には高飛車に出た。
 非暴力無抵抗主義(ガンジー主義)による話し合いで、事件を解決しようとした平和協調外交がもたらした悲劇である。
 日本は、つまらない哀れみを中国にかけ、自国民を犠牲にした。最も愚かな「宋襄の仁」である。
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 アメリカとイギリスは、自国民が被害を受けた為に、国家の責任として懲罰的軍事行動をして日本に共同出兵を要請した。
 日本側は、暴動責任者の処罰、再発防止の確約、謝罪、賠償の四項目を要求する事に同意したが、南京への懲罰的砲撃は中国側の排外運動を助長するとして参加しなかった。
 中国への配慮。蒋介石を苦境に追い込み事は共産主義者を利するだけであるとして、四項目の回答に時間的期限を付ける事にも反対した。
 国際派日本人は、寛大にも、外国の日本人居留民が現地人から不利益を得ても、たとえ殺されても、抗議をして謝罪させればそれで問題を解決した。しょせん、国益に価値観を見出さない国際派日本人の認識とはその程度に過ぎない。
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 若槻礼次郎首相と幣原喜重郎外相は、ワシントン会議で決まった九ヵ国条約に基づき、軍部に対して如何なる犠牲者を出そうとも、日本人居留民保護の為に武力を行使する事を禁止した。中国人暴徒によって日本人が幾ら犠牲になろうとも、中国との戦争を避ける為に、個人の正当防衛的武器使用はもちろん国家の個別的自衛権も放棄した。
 さらに、アメリカやイギリスからの集団的自衛権の発動要請も、中国重視の外交方針に従って拒否した。
 アメリカとイギリスは、国益と自国民を守る事を最優先課題として、九ヵ国条約を破って南京市内の北伐軍及び市民に対して報復的砲撃を加えた。
 そこには、相手国への理解も配慮もなければ、相手国民への同情も慈悲もない。
 それが、自国中心の国家エゴである。
 日本海軍は、憲法の規程により、幣原外相の命令に従って武器を一切使用せず、無抵抗を貫き重軽傷を負った日本人居留民だけを助けて、欧米諸国の居留民を中国人暴徒の中に置き去りにして逃げ出した。
 日本の他人を犠牲にする非暴力無抵抗主義は、如何なる理由があろうとも、人としてあるまじき行為で有り、人としての信用を無くす本である。事実。これ以降、日本は国際社会で孤立した。
 宗教的愛国心(狂信的情念)を持つ荒木海軍大尉は、国際信義と同胞の命を守れなかった事に恥じ、中国の真実から目を反らし、現場の現実を理解しない政府への抗議を込めて、「自決」した。
 政府は、国家の「体面」や自国民の命を犠牲にしても、「面子」にこだわる中国の覚醒を信じた。
 日本軍部内の過激派は、「戦争を覚悟」で自国民を守ろうとしない平和主義の政府を見限り、国際協調のリベラル派では国民や国家はもちろん天皇を中心とした国體が守れないとの危機感を募らせた。この危機感から、天皇ファシズム軍国主義が台頭して戦争へと暴走した。こうして、日本は戦争犯罪国家となった。
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 アメリカとイギリスは、集団的自衛権の行使を拒否し、自国民や友好国の人びとの安全を守ろうとしない、人命軽視のリベラル的日本人は信用できないとして見限った。両国は、国家の責任で、自国民を守る為に報復として南京の中国人暴徒や一般市民を砲撃して撃退した。
 南京城外下関に碇泊していたアメリカとイギリスの駆逐艦は、自国民保護の自衛行使として、城内に向けて無差別砲撃を行い1時間に200発の砲弾を撃ち込み1,000人以上を殺害し、海兵隊を上陸させて武力で自国民を救出した。
 パール・バックは、救出され、長崎・雲仙の麓で静養したが、中国人を恨まず、中国を弁護して日本を非難した。
 日本海駆逐艦の檜と桃の二隻は、幣原喜重郎外相の命令に従って集団的自衛権を行使せず、アメリカとイギリスからの要請を拒否した。
 日本政府は、「日中友好」を最優先課題として、自国民も外国人の生命財産を中国人暴徒から保護するという国家の使命を放棄していた。
 中国人は、日本人を襲って強姦し財産を奪し虐殺しても、抵抗も報復もしない事が知れ渡っていた。
 中国側は、話し合いを重視する命至上主義の日本を後回しにして、本気で戦争する覚悟のあるアメリカやイギリスとの関係改善に全力を挙げた。
 中国人暴徒は、各地で無抵抗で怯えるだけの日本人を襲撃し、正当防衛で抵抗する日本人には銃撃し爆弾を投げつけた。
 周囲の同胞が幾人巻き添えになろうとも、一向に気にもとめず、責任を日本人に擦り付けた。
 その宣伝は、ソ連軍情報部の協力をえて巧妙であった。
 世界史の事実として、戦争する決断が出来ない国は主権を放棄した国とされ、その国民は生殺与奪の権を他国に売り渡した奴隷と見なされた。
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 第一回南京虐殺事件を演出したのは、謀略戦に長けた中国共産党であった。
 共産主義者は、日中全面戦争を起こそうとしていた。
 カール・シュミット「無防備の国民には友しか存在しない、と考えるのは、馬鹿げた事であろうし、無抵抗という事によって敵が心を動かされるかもしれないと考えるのは、ずさんきわまる胸算用であろう」(『政治的なものの概念』)
 タウンゼント「中国の国民党はKKK、アル・カポネ、黒手団等、ありとあらゆる暴力団、地下組織が合体した様なものである」
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 南京に残った日本人居留民は、中国人の横暴を告発する大会を開こうとするが、日本政府の圧力で禁止された。
 日本政府は、国益や国民の安全を多少は犠牲にしても、中国との友好を優先した。
 反日派中国人は、無抵抗主義を標榜して平和的外交を堅持する日本政府の弱腰をせせら笑いながら、遠慮容赦なく日本人居留民を襲った。
 中国人暴徒は、金目の物を奪うよりも、年若い日本人女性を強姦する事を優先した。自殺する前に強姦してから、ゆっくりと金目の物を奪う。
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 吉野作造は、中国は「国運改新」の中にあり、中国人が反日で暴動を行っている以上、日本人居留民保護目的の山東出兵は無意味であるから、全ての日本人居留民を一時帰国させるべきだと主張した。






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