- 作者:田嶋 信雄
- 発売日: 2013/03/01
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
軍国日本は、アメリカとの関係を悪化させない為に、人的交流を盛んに行っていた。
だが。人的交流は、民間であれ、公的なものであれ、国家意思の前では役に立たなかった。
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軍国日本は、日本とアジアを共産主義化しなた為に、一カ国で、孤独に、ソ連・コミンテルン・中国共産党と戦っていた。
まず、軍国日本の前に現れた敵はファシスト勢力（ナチス･ドイツと中国国民党）であった。
欧米のユダヤ系国際資本は、軍国日本の敵陣営に味方した。
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世界の経済学者は、ソ連で行われているマルクス主義的計画経済こそが不況対策の唯一の手段と考えた。
日本に於いても、社会主義的計画経済の書籍が相次いで出版され、政治家、官僚、軍人から右翼に到るまで幅広い層に読まれた。
流血も正当化する過激な共産主義は弾圧されたが、社会の混乱を鎮めようとする穏健な社会主義は受け入れられた。
世界各国は、競って統制経済を採用した。
コミンテルンは、マルクス主義経済が時代の寵児となって持てはやされや、各国のエリートを労働運動の闘士にするべくスカウトして洗脳を始めた。
労働組合は、賃金値上げや労働環境改善といった現場の労働者の権利を守り、安定した生活を確保する為の組合であって、共産主義集団ではなかった。
労働者にとって、働いて賃金の稼いで家族が生活できれば幸せなのであって、資本主義であろうと、共産主義であろうと、そんな事はどうでも良かったのである。
満鉄は、日本石油の協力を得て、石油を求めて満州の各地で地質調査を行っていた。
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１９２９年 コミンテルンと中国共産党は、日本軍が中国を征服し、日本と天皇が全世界の支配しようとしている証拠として、「田中メモランダム」を公表した。
国際的反日報道機関は田中メモランダムを真実として伝え、各国の反日市民団体は抗議運動を起こした。
「田中メモランダム」は、中国共産党が日中戦争を起こす為の創作であり、偽物である事は周知の事実であった。
日本共産党は、天皇制度打倒の為に反軍反戦活動として、華族と軍人に支持者を広るべくパンフレット攻勢を強めた。
警察当局と憲兵隊は、共産主義活動を取り締まった。この年の摘発件数は、全国で約４００件であった。
昭和天皇は、国家元首として、自分の事よりも日本国家の将来を考え、日本民族が国際社会に受け入れられる様に心懸けた。
カリフォルニア州議会は、排日移民法の内容を一切変更しないとの決議を圧倒的多数で可決した。
労働不足をアジア人で補おうとする企業家達は、東洋人移民受け入れの緩和を求める運動を起こした。
日本人移民は、日系アメリカ人市民同盟（ＪＡＣＬ）を結成した。
日系アメリカ人市民同盟は、移住者が模範的な善良なアメリカ市民になる様に啓蒙活動を行い、アメリカ生まれの二世が日本国籍を離脱できる様に助言をし、日本政府にも国籍離脱条件の緩和を要請した。
日本政府は、日系アメリカ人の事情を考慮して、１９１６年頃から父系血統主義に基ずく国籍法を修正し、手続き簡素化を図った。
日系アメリカ人は、日本人移民排斥の問題となっていた二重国籍問題を解決させる為に、アメリカの出生地主義に基づいてアメリカ国籍を取得した。
アメリカ布教を行う仏教会は、表だった宗教活動を行う事はアメリカ人の敵意を買うだけであるとして、日系人社会内での活動にとどめた。
だが、日系アメリカ人の多くは、経典の言葉が分からず、仏教儀式が持つの陰気な雰囲気を嫌った。
神道が、アメリカに信者を拡大する為に進出する事はなかった。
日本の国外に於ける宗教問題は、仏教であって神道ではなかった。
仏教は信仰としての信徒を持っていたが、神道は信仰としての信者を持っていなかった。
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中国国民党政府も外務省宣伝広報局は、プロパガンダ戦に長けた英米の世界規模の報道機関と契約し、多額の宣伝費を提供した。
外国人の記者やカメラマン達は、中国軍の協力を得て、反日の為にデマを捏造して虚偽報道を行った。
ドイツ帝国と関係があったユダヤ系国際報道機関は、反日であった。
日本軍が虐殺を行っているという作られたプロパガンダが、真実として世界中に流された。
日本を弁護してくれる、味方してくれる、報道機関は世界にひとつも無かった。
軍国日本は、宣伝戦と情報戦に負けた。
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コミンテルンは、中国と満州に於いて対日インテリジェンス・ネットワークを張りめぐらせるべく、工作員としてロシア人４７名、中国人１８３名を送り込んでいた。
中国における共産主義革命を起こすべく、ロシア人２５０人、中国人６００人、朝鮮人２００人を送り、中国共産党と日本共産党を指導しようとの陰謀をめぐらしていた。
コミンテルンは、中国本部を上海共同租界に置き、活動資金として１万５，０００ドルを送金していた。
汎太平洋労働組合事務局（ＰＰＴＵＳ）も、アジア本部を上海に置いて活動していた。
ソ連軍情報部（ＧＲＵ）は、スペイン内紛に情報将校の多くを派遣し、中国に力を入れるのは３０年代中頃からであった。
軍情報部は、ハルビンのオットー・グレンベルクグループと上海のゾルゲ・グループとフレーリッフグループの三つの工作チームを使って情報収集を行っていた。
ゾルゲグループは、朝日新聞記者尾崎秀実やアグネス・スメドレー等を使って、日本や中国の機密情報を得ていた。
グレンベルクグループは、張学良に接近し、金と女で味方に引き込み、中国共産党との仲立ちを行っていた。同様の手口で、日本軍奉天独立守備隊の数人の日本人将校を籠絡していた。
ソ連情報機関は、国民党南京政権に派遣されているドイツ外交使節団及び軍事顧問団の情報を集めて、如何にして日本と中国を全面戦争に引き込みかを計画していた。
陳立夫「日本と中国が戦うのを望む、ドイツとフランスが戦うのを望む、それがソ連の戦略だったのです。したがってソ連は中国の学生を扇動する一方、日本の軍人に覇を唱える事を求めたのです」
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３月４日 日本に理解を示すフーバーが、大統領に就任した。
だが。フーバー大統領が、国務長官に指名したのは対日強硬派のスチムソンであった。
スチムソン国務長官は、ベルサイユ体制維持はアメリカの使命として、体制に挑戦する勢力を問答無用の「悪」と決め付けだが、ソ連・コミンテルンの中国赤化工作には無関心であった。
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春 ナチス主要幹部ヘリマン・クーベル中佐は、死亡したバウアー団長の後任としてドイツ軍事顧問団長に就任した。
４月１８日 昭和天皇は、駐日アメリカ大使キヤッスルと面会し、関東大震災におけるアメリカの素早い震災支援に感謝を延べた。
９月〜３０年７月までの間に、各国の大使や高級軍人ら延べ３１組と、忙しい政務の間をぬって積極的に面会した。
昭和天皇「アメリカの援助によるところ多く、比較的早く完成せられたるは悦ばしく存じおれり」
アメリカは、震災による日本の奇跡的な復興は、日本人の不屈の信念と諦めない努力で有り、多に類例のない伝統文化に裏打ちされた民族の叡智であると讃えた。
キヤッスル「アメリカは当初にいささか援助したのみ、その後は日本固有の力と日本人の驚くべき想像力によって完成された」
昭和天皇は、アメリカ・イギリスと協力して世界平和を建設するべく、軍部が不満を持つロンドン軍縮条約締結を承認した。
昭和天皇は、国家元首として、日本の平和的繁栄及び安定的発展と日本国民の安寧を願って、日本が不利になる事を承知で各軍縮条約の成立を悦んだ。
昭和天皇は、日本が戦争を行う事には反対であり、日本国民が戦火に巻き込まれて戦病死する事にも反対であった。
昭和天皇は、誰よりも、強く平和を切望していた。
７月〜１２月 中ソ国境紛争。ソ連軍特別極東軍ヴァシーリー・ブリュヘル将軍、３万〜８万人。被害、戦死２８１人、戦傷 ７２９人。
中国国民革命軍（満州軍閥軍）張学良、約１０万人。戦死・行方不明３，５００人。戦傷２，２００人、捕虜６，９００〜９，５００人。
ソ連軍は、ハルピンを拠点とする中東鉄道を接収する為に、不戦条約に従い「自衛戦争」を宣言して南満州を侵略した。
ソ連軍爆撃機は、東アジアで初めての都市に対する大規模爆撃を行い、多くの民間人を殺傷した。
中国共産党は、１０月末にソ連軍の侵攻と示し合わせ広東省の海豊・陸豊方面で行動を開始した。
１０月２４日 世界大恐慌。
東部諸州の都市労働者や南部諸州の農業労働者は、仕事を求めてカリフォルニア州などを目指して移動した。
西部諸州は、これまで文化度の低い僻地として馬鹿にされてきた恨みから、失業者として移り住んできた白人達を軽蔑して差別した。
新たに移住してきた白人は、低賃金労働者としてスラム街に住む事を余儀なくされた。
彼等にとって、白人至上主義で生きてきただけに、町の中でクリーニング店や食堂を営んで成功して安定した生活している日系アメリカ人がしゃくに障った。
環境の悪い郊外に住む事を余儀なくされた貧困家族は、豊かな農地を持って裕福に生活している日系アメリカ人達が憎くてたまらなかった。
日系アメリカ人は、自分達が得意とする分野や職種に特化し、アメリカ人や中国人と競合して摩擦を起こさないように細心の注意を払い、なるべく他人に依存しない自給自足に心がけた。
日本が古代から心掛けてきた伝統的経済体制は、他国に依存しない、自己完結の自給自足体制であった。
それが、後の日本を中心とした大東亜共栄圏構想である。
だが。それが経済摩擦の原因となり、戦争を引き起こした。
こうして、貧しい下層階級の白人による日系アメリカ人に対する新たな人種差別が始まった。
排日運動のほとんどが、西海岸諸州、特にカリフォルニアを震源地として起きている。
日本バッシングを強力に支援しているのが、人種差別意識の強い南部諸州であった。
日本には、味方となり支援してくれる国家も民族の少なく、国際的に「孤独」と言っていいほどである。
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１９２９年 日本は、国策会社・日本航空輸送を設立し、主要都市を結ぶ航空網を整備した。この後、民間の航空会社が誕生して営業を始めた。
民間会社である以上は、操縦士も軍人ではなく民間人である必要があった。
逓信省は、陸海軍航空隊とは別組織として、民間操縦士１０万人を目標に仙台、七尾、米子に操縦士養成所を開設した。
純民間を目標とした為に、女性の希望者も現れた。
日本の航空路線は、日本を中心に朝鮮や日本軍支配地の中国各地に広がった。
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１９３０年代。空は、欧米資本の航空会社が支配していた。
国際航空路は、欧米の航空会社以外は飛ぶ事ができなかった。
航空機は、白人支配の象徴とされ、パイロットも白人以外にはなれなかった。
白人国家以外で、純然なる民族航空会社を持ち、白人以外で飛行機を飛ばしていたのは、日本だけであった。
欧米の航空会社は、機内サービスとして食事や酒を出していたために、乗り物酔いになる乗客が続出した。
飛行機は、男性エリートの職場という認識が強かった。乗客の排泄物処理が多くなるや、男性パーサーはその作業を嫌った。
ボーイング社は、女性を乗務員とするわけには行かず、やむなく看護婦を乗務させた。
１９３１年 日本の民間航空会社は、世界で最初に普通の女性をスチュワーデスとして採用した。
日本人女性の社会進出は、儒教価値観の中国より盛んであり、キリスト教価値観の欧米に劣る事はなかった。
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日本人は知的好奇心が旺盛で、日本国内でスタンダードの『赤と黒』の文庫本が１０万部以上売れた。
それ以外でも。一般の日本人は、世界的名作小説を好んで読んでいた。
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１９３０〜３２年 西北大飢饉。軍国日本は、約１，０００万人の餓死者を出している飢饉を放置する事は極東アジアを混乱させ新たな動乱の元となり、関東大震災時の支援に対する恩返しとして、被災地の状況を調べる為の調査団と数千万人の飢餓民・流民を救う為の救援隊を急派した。
軍国日本は、中国を侵略して領土を広げるのではなく、ソ連・共産主義勢力からアジアを防衛する為に日中親善と同盟を希望していた。
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１９３０年頃から、皇国史観による「天皇は神である」という現人神教育運動が強化された。この時から、天皇は神聖にして侵すべからざる「神」となったのである。それ以前は、天皇は尊い存在ではあっても神とはされていなかった。
日本共産党は、コミンテルンの指導による暴力的革命を計画したが失敗した。警察当局は、多くの左翼・左派のマルクス主義者を逮捕した。
マルクス主義者は、転向を誓い、内閣調査局や軍部の事務員、満鉄などの国策会社に就職した。
満州の総人口は、約３，０００万人。中国人（漢族）は、１９２３年から３０年までの移住者は５７０万人以上で、４５年までに２，０００万人以上が移住した。
中国人は、非中国人入植者から利権を回収する為に、全満州で暴力的な排斥運動を始めた。
朝鮮人入植者は、２７年末で８０万人以上であり、さらに増加して地元農民から暴力的に農地を奪った。農地の簒奪は、日本人の陰謀とされた。
約２６万人の日本人居留民は、自衛の為に武装した朝鮮人移住者とは違って、自己主張ができないだけに無防備に放置されていた。
日本の満州農民入植計画は、故郷の小規模農地にしがみついた零細農家の非協力で、希望者が集まらずに失敗した。
国策として半強制的に募集しても、農民は国外に出る事を嫌って参加しようとはしなかった。
集約的重労働で農地を切り開いてきた農民にとって、如何に豊かであっても他人の農地を奪う事には罪悪感を持っていた。
もう一つの重工業振興政策は、国外に雄飛しようとする都市の下層階層の一旗揚げ組を大量に惹き付けた。地元民との問題を起こしたのは、貧しい都市出身者であった。
彼等は、社会格差で虐げられてきた恨みがあるだけに、人種的差別意識が病的に強く、他人の痛みには同情せずせせら笑った。
地元住民と農地をめげる流血事件を起こしていたのは、朝鮮人入植者と日本人で都市出身の土地投資家であった。一番の被害を被ったのが、国策で不毛な僻地に入植させられた日本人農業移民者であった。
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１９３０年頃 毛沢東は、欧米の世論を味方にする為のプロパガンダ工作として、アグネス・スメドレーら著名なジャーナリストらを利用した。
１９３０年初頭 アメリカに住む日本人は約１３万８，０００人であり、約半分が一世の移民であった。
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アルベール・カミュ「明日もない。希望もない。神もない」
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１９３０年 浜口内閣は、デフレ政策として金本位体制に復帰する為に金輸出解禁を断行し、同時に緊縮財政として海軍軍縮を行った。
円高と物価下落を目的として通貨供給量の収縮を行い、国際競争力を回復させて景気浮揚を図ろうとした。
国際的農産物価格の下落により、日本国内の米や繭玉の価格が半値に下落し、生産量を増やせば価格を暴落させるだけであった。
国際市場の縮小によって、日本の絹・綿製品の輸出量は減少した。
欧米列強が国内産業を守る為の保護政策をとりブロック経済に進む事によって、日本の輸出産業は打撃を被った。
日本の主要輸出品が生糸であった為に、繭玉生産で現金収入を得ていた養蚕地帯の農村経済は破綻した。
松本三益は、東京の沖縄県人を集めて日曜会を結成した。
スチムソン国務長官は、議会でロンドン軍縮会議報告を行った。
「本会議でアメリカが目指した事は、アメリカ海軍が日本海軍力に勝る様に製艦計画を完成するまでの８年間、日本の現勢力をそのままにしておく事であった」
アメリカは、太平洋における日本海軍勢力を封じ込めに満足し、次に中国大陸から日本陸軍を追い出すべく蒋介石の南京政府に接近した。
蒋介石は、共産主義撲滅の為に掃討戦を開始した。
中原大戦。蒋介石は、張学良が寝返ったお陰で反蒋介石派軍閥連合軍を撃破した。
橋本欣五郎は、陸軍エリート将校を集めて桜会を結成し、一部の同志と軍人官僚中心とした新国家建設の密議を重ねた。
アメリカは、不況対策として、国内産業の保護の為に関税を引き上げ輸入を収縮させた。
日本産業は、アメリカへの輸出で外貨を稼いだ為に、アメリカの保護政策で国内不況が悪化した。
日本の主力輸出産業であった生糸は、新たに開発された安価なレーヨンによって壊滅的打撃を受けた。
８月 ゲオルグ・ヴェッツェル中将が、第三代ドイツ軍事顧問団長に就任し、中国軍指揮官にドイツ軍式戦略戦術論を講義した。
ドイツ軍人は、日本軍との戦いを想定して、中国軍の第８７師と第８８師にドイツ軍式の軍事教練を施した。
蒋介石は、軍閥や中国共産党との戦いの際も、ドイツ軍事顧問団に助言を求めながら軍隊を指揮した。
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１０月（〜１２月） 霧社事件。日本人の台湾人差別が原因で起きた惨劇。
台湾住民は、日本人学校の運動会を襲撃し、校庭にいた学童や父兄を襲撃して虐殺した。
日本人学童も殺害され、首が切断されていた。
見るも酷たらしく殺害されたのは、武器を持たない一般人であった。
現代日本の歴史教科書は、軍国日本の正当防衛を否定し、植民地支配していた軍国日本に責任があると教えている。そして、反日蜂起を正義であると讃えている。
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１１月 浜口雄幸首相は、ロンドン軍縮条約に反対する右翼に狙撃され、翌年に死亡した。
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- 作者:川勝 平太
- 発売日: 1991/06/01
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
