- 作者:アラン アームストロング
- 発売日: 2008/11/01
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
アメリカ外交は、宗教の理想や憲法の理念や国家の意思や議会の方針ではなく、その時の現役大統領の個人的恣意で決定される。
大統領の、私的な好きか嫌いかの単なる気紛れであり、哲学も理論も原則も、そして公的な利益を守ろうという誠実も節操もなかった。
フランクリン・ルーズベルトは、個人的に中国を愛し日本が嫌いであっただけに、ナチス・ドイツやソ連の軍事協力を受けて軍国日本と戦うファシスト中国＝国民党及び中国共産党を軍需支援し、軍国日本に対して軍事行動に支障が出るような経済制裁を強めた。
大統領や政治家達は、ウォール街の国際金融資本や国際的アメリカ財閥の利益の為に行動し、政策を決定していた。
アメリカは、景気刺激策として他国間の戦争を欲していた。
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日本人居留民は、中国共産党が唆している中国人暴徒の襲撃を受けたが抵抗せずされるがままに我慢していた為に、、暴行され、強姦され、そして殺害されていた。
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東亜国勢調査所は、中国が日本を貶めるべくアメリカの通信員を買収して事実を歪曲し捏造した記事を書かせ、欧米諸国で排日気運を煽っている例を取り上げ、日本も負けず国際宣伝戦に備えて宣伝省を新設するように提言した。
事実をねじ曲げた悪意に満ちたブラック・プロパガンダには、事実に基づいた良質のホワイト・プロパガンダで対抗するしかないと。
だが。相手の裏を掻き揚げ足を取って貶めるというプロパガンダ戦は、正々堂々の生一本で雌雄を決する事を好む日本人が最も苦手とする分野であった。
日本人には、宣伝戦や情報戦は向いていない。
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７月 外務省・陸軍省・海軍省は、連日連夜、防共協定の協議を続けた。
東郷茂徳欧亜局長（Ａ級戦犯）は、ナチス・ドイツに利用されるだけで、日本に利するところは少ないとして猛反対した。
ナチス・ドイツは、ユダヤ人女性を妻とする東郷茂徳（靖国神社戦争犯罪）を嫌っていた。
中国は、兵器製造のクルップ財閥などドイツの主要産業の全面協力を得て、重工業建設三ヵ年計画を開始した。
スペイン内戦（〜３９年３月）。
フランコ将軍は、各地で赤色テロを行い社会を恐怖に陥れている左翼・共産主義勢力を鎮圧した。ソ連は、ヒトラーの軍事支援を受けたフランコ将軍派と戦うスペイン人民戦線（共和国）を助ける為に、対外政策をファシズム勢力と対峙する全ての資本主義諸国と共闘するという人民戦線方式に大転換した。
スターリンは、共産主義勢力を拡大する為に、ヨーロッパではナチス・ドイツとイギリス、フランスを戦わせ、アジアではファシスト中国と軍国日本を戦わせる陰謀をめぐらせた。
アジア戦線での真の目的は、アジアを中国共産党に支配させる事であり、軍国日本もファシスト中国もその為に使い捨てにする道具にすぎなかった。
ソ連・共産主義勢力が目指したのは、世界平和ではなく共産主義による世界支配であった。
民族主義の反乱軍はフランコ将軍を首班とした新政府を樹立し、共和政府はソ連・共産主義勢力の支援を受けて徹底抗戦を掲げて内戦に突入した。
内戦の死亡者、９０万人以上。
反宗教無神論の左翼・共産主義者による修道院・僧院への攻撃は、焼き討ち１７０件以上、完全破壊は１，９００件以上、部分破壊は３，０００件以上であった。
殺害した聖職者は、司祭１３人、管区司教４，８１４人、男性聖職者２，３６５人、尼僧２８３人、信者に至っては正確な数は不明である。容赦なき、宗教弾圧であった。
勝利した民族主義の右翼・右派は、白色テロを行って２０万人以上の反対派を虐殺し、さらに多くの反対者を「浄化」の名目で奴隷的重労働に狩り出して殺した。
右翼・右派による弾圧も、血に飢えた左翼・共産主義者以上に凄惨を極めた。
ピウス十一世「共産主義は内面的に邪悪であって、キリスト教的文明を救いたいと願う者は、如何なる領域においても、これと協力するのを受諾する事が出来ないのである」
尾崎秀実は、ヨセミテで開催される太平洋問題調査会の会議に出席するべく、ゾルゲグループの西園寺公一と共に日本を出発した。
同会議には、アジア地区で活動する隠れ共産主義者も数多く参加した。
各国の高学歴エリート層の多くは、宗教支配を否定し、社会に変革をもたらすマルクス主義を信奉した。
日本の大学の教授や学生の間に、反天皇反宗教を訴えるマルクス主義信奉者が増え始めた。
７月２４日 有田外相は、外務・陸軍・海軍合同会議で日独協定に合意し、日本案を決定した。
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８月 五相会議で、海軍が主張する「南方南洋に進出発展すべき」という南進論が採用された。これ以降、日本の生命線は海上交通路としての南方とされ、満州は培養線に格下げされた。
植民地宗主国である欧米列強の企業との摩擦を避けながらの進出であった為に、投資に見合って効果は望めなかった。
成都事件。大阪毎日新聞記者ら一行４名が、中国人暴徒に襲われた。日本人に対する同様の事件は、中国各地で起きていた。
中国政府は、日本政府の抗議に答えて日本人居留民の保護を幾度も約束したが、約束通りに日本人居留民を保護するきはなかったし、殺人事件に発展する反日中国人の愛国運動を取り締まるつもりもなかった。
８月５日 第８代朝鮮総督南次郎（Ａ級戦犯）「朝鮮を植民地視する者がいたら、構わん、殴り付けろ」
８月７日 陸軍省は、帝国外交方針を決定し、ソ連牽制を目的としてナチス・ドイツとの提携を受け容れるべきであると結論を出した。
８月１０日 ルーズベルトは、海軍作戦部長に対して、オアフ島が日本軍に攻撃された時を想定した対策案を作成するように命じ、一枚の秘密覚書を渡した。
「明白な考えが浮かんでいる─オアフ島の全ての日本人市民もしくは非市民の日本人で、日本の商船や艦船を出迎え、あるいは日本人士官や乗員と関係を持っている者について、秘かに、しっかり身許を確かめ、特別名簿に名前を載せておくべきである。これらの人物は、有事の際、最初に強制収容所へ送るよう」
８月１４日（〜２９日） 大平洋問題調査会は、アメリカのヨセミテで第六回国際会議を開いた。日本から、ゾルゲ機関の尾崎秀実が出席した。
ユダヤ系国際金融資本は、中国市場で利益を得る為に大平洋問題調査会を利用し、平和ではなく、中国国内紛争から地域限定戦争が起きる様に画策していた。
野坂参三は、モスクワからの帰りにアメリカに立ち寄り、コミンテルンに「アメリカで活動せる情報部員、組織部員をモスクワで養成する」という提案を行った。
８月１５日 スターリンは、日本を撲滅させる為に、毛沢東に蒋介石と抗日軍事同盟の締結を指示した。
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９月３日 広東省北海で、日本人殺害事件が発生した。日本海軍は、事件を有利に解決する為に華北に配備していた軍艦を華南へ急派した。
各地で、抗日派中国人による日本人居留民に対する刑事事件が多発した。
日本政府は、蒋介石に治安を維持して日本人居留民保護を求めた。
９月１２日 ファルケンハウゼン中将は、蒋介石に、日本は抗議を繰り返すだけで戦う意志が弱いとして、河北省で日本軍に攻撃するように進言した。
９月２３日 上海共同租界内で、中国人便衣隊によって日本人水兵が射殺された。
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１０月 関東軍参謀長・板垣征四郎は、満州の産業開発を急ぐ為に商工省工務局長・岸信介の力を借りるべく満州に呼んだ。
岸信介「私は日本で食い詰めて満州に来たわけではない。産業経済については委せてもらいたい。もし関東軍の言いなりになれというなら、自分ではなく誰か代わりの者をよこしてもいい」
板垣征四郎「いや、産業経済の問題は君に任せるつもりなのだから、そのつまりでやってくれ」
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張学良は、極秘に、イギリスのユダヤ人系国際資本の仲介でソ連と接触し、満州を奪還の為に中国共産党の抗日戦に参加する事を約束した。
蒋介石は直属の中央軍を温存する為に、謀略を駆使していた。旧東北軍約２０万人などの旧軍閥勢力を消耗させる為に、延安への総攻撃を命じた。内モンゴルにおける中国支配を確保する為に、中国共産党軍に内モンゴルへの脱出口を開け、内モンゴル軍と衝突する様に仕向けた。
ラルフ・タウンゼント「嘘を付いても嘘だと思わない民族が支那人である」「彼らと約束はできない」（『暗黒大陸中国の真実』）
１０月１日 ファルケンハウゼン中将は、国際社会に日本軍の領土拡大目的の侵略戦争を知らせ、国際世論の支持を得る為に、漢口と上海の日本海軍陸戦隊を攻撃するべきであると進言した。
１０月１５日 ルーズベルト「私が戦争を嫌っている事は、国民の皆さんは御存知です。そして私も、皆さんが戦争を嫌っている事を知っています。私は、皆さんに平和の記録をお届けします。それは、未来の世界平和への大きな期待に基づく記録です」
１０月下旬 ベルリンの武者小路公共大使は、、「ドイツ軍事顧問団が揚子江沿岸の防衛計画に深く関与している」という東京からの情報を、ノイラート外相に伝えて善処を求めた。
国防省は、ドイツ外務省の要請に従って表向き対中軍備援助計画の一部を修正したが、密かに武器輸出を行った。
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毛沢東は、寧夏で大攻勢に出たが国民党軍によって撃破され窮地に追い込まれた。
ソ連は、毛沢東を救うべく、上海にいる孫文の未亡人・宋慶齢を通じて蒋介石夫人・宋美麗に資金援助を行った。
さらに。蒋介石に帰順している張学良に、満州復帰の軍事支援を条件で中国共産党に味方する密約を交わしていた。
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ソ連軍は、満州との国境線地帯に２９万人を配置していた。
日本軍は、満州と朝鮮に８万人を配置していた。
もし。ソ連軍が本気で満州に侵攻したら、関東軍は防ぎきれなかった。
陸軍中央は、対ソ戦の為に主力部隊を満州に引き戻す事を希望していた。
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１１月 昭和研究会は、正式に発足した。
モンゴル人民共和国で、反共産主義者への大弾圧が行われた。
モスクワは、親ソ派の残虐な拷問で得た自白リストに従って、同士であった政府高官や高級将校の反対派１１７名を日本のスパイとして処刑した。
そして、民族の大同団結を掲げる民族主義と民族宗教を根絶し、共産主義体制の強化の為に更なる殺戮を命じた。
関東軍は、共産主義勢力を封じ込める為の謀略を、外蒙古や新疆ウイグルなどで行った。
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中国の駐ソ大使は、モスクワでリトヴィノフ外相と会談し、日本との全面戦争が勃発した際、ソ連からの武器や物資の支援を求めた。
リトヴィノフは、内心はソ満国境の日本軍を中国内陸部に振り向ける事を望んだが、中国との関係が表面化する事を避けるべく、「日中間の紛争は南京で解決すべきである」として断った。
が、翌３７年春頃、南京のソ連大使は、蒋介石に日中戦争が勃発すればソ連は軍事支援する事を伝えた。
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１１月２５日 日本は、ナチス・ドイツと防共協定を結ぶ。
広田弘毅は、署名した当時の首相としてＡ級戦犯に指名され有罪となり処刑された。
日本は、オランダを協定に誘ったが拒否された。
イギリスは、ナチス・ドイツの誘いを断った。
ポーランドは、ソ連と共にナチス・ドイツを敵国としてイギリスに接近した。
ファシスト・イタリアは、日本と同じ様な協定を結ぼうとした。
日本の新聞は、防共協定の成立を祝う記事を掲載して、親ドイツキャンペーンを行った。
ドイツに馴染みのない国民の大半は、ナチス・ドイツには関心がなかった。
ディルクセン駐日ドイツ大使「日本では、防共協定が好ましからざるものと受け止められている」
古内広雄「昭和１２、３年頃のドイツにおいて日本に対する関心なんてあまりないんですよ。むしろ中国に対する関心ですね。日本なんて、まあ、たとえてみれば中国の盲腸みたいに思われていたんですよ。そのアジアの中における日本の位置を、ドイツにおいて根本的にひっくり返したのがナチスだった。事の善し悪しは別として、これは事実なんですよ」
日本の国際的経済通は、アメリカとイギリスの国際資本がソ連に多額の投資を行っている現実から、露骨に反共産主義ブロック形成に参加する事は、国際経済で不利な立場に立たされる恐れがあると危惧した。
イギリスは、反共産主義協定は、ヒトラーには意義がある事であるが日本には利益にならないと分析した。
ポーランドは、ソ連同様にナチス・ドイツも仮想敵国としていた為に、日独防共協定に衝撃を受け、日本に対して警戒心を抱いた。
ポーランド軍も、自国の情報が日本を経由してナチス・ドイツに流れる恐れがあるとして、日本軍との情報交換に慎重になった。
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１２月４日 西安事件。
スターリンが恐れたのは、ファシスト中国と軍国日本が手を組んで中国共産党を殲滅し、共産主義勢力をアジアから追放する事であった。
仲小路彰「張学良は、今や英米ユダヤ工作により、共産軍との秘密協定が成立した」（『第二次大戦前夜史 １９３６』）
反日的オーストリア人は、日本を戦争に追い詰めるべく抗日軍を支援した。
蒋介石の顧問となった、ニューヨーク・タイムズ紙記者のウィリアム・ドナルド。
南京事件虐殺という伝聞情報をマンチェスター・ガーディアン紙に流した 、ハロルド・ティンパーリ。
１２月１２日 スターリンは、毛沢東に対して蒋介石を助け、国民党と協力して日本軍の侵略と戦う様に命じた。
中国共産党と国民党は、一致抗日で合意した。
第二次国共合作。
蒋介石は、ソ連を日本との戦争に引き込むべく、政治顧問や軍事顧問を受け入れた。
日本国内の左翼・左派は、天皇制度を打倒する為に、如何に日本を不利な戦争に追い込むべきかを密議した。連絡員を上海に送り、ソ連や中国共産党のスパイと抗日戦勝利の為の情報交換を続けた。
日本の上海総領事館は、満鉄調査室や陸軍諜報機関とは別に、国民党や中国共産党の活動を調べていた。
中国共産党は、人を疑う事を知らない日本人外交官の無防備に付け込んで諜報員を送り込んでいた。
中国人諜報部員は、にこやか微笑みを浮かべて日本の上海と香港の両総領事館に出入りし、言葉巧みに日本の機密情報を聞き出していた。
上海満鉄事務所附属調査室に潜入していた共産主義者は、満鉄が知り得る日本の国情と外交に関する機密情報をソ連と中国共産党に送っていた。
そして、満鉄から支給された経費を全て抗日戦勝利の為に中国共産党に上納していた。
中国共産党は、日本人共産主義者の協力を得て、勢力を拡大した。
蒋介石は、スターリンが自分を利用して中国共産党を助けようとしている事が分かっていただけに、中国共産党軍を独立軍として自由裁量権を与える事に同意しなかった。
国民党軍と中国共産党軍の、抗日統一戦線における指揮命令系統交渉は暗礁に乗り上げていた。
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中国国民党軍は、ナチス・ドイツとソ連の軍事支援を受けて、日本軍を攻撃しようとしていた。
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日中戦争は、日本が好むと好まざるとに関わらず、この時から不可避となった。
それは、コミンテルンの陰謀であった。
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１２月１３日 宋子文は、中国経済が混乱しない様にイギリスのユダヤ系銀行に支援を求めた。
香港上海銀行支配人ヘンチマンは、法弊支持を表明し、中国金融に不利になる様な外貨買いは行わないと国民党政権に約束した。
アメリカのユダヤ系金融機関も、イギリスに同調して中国支持を表明した。
イギリスのユダヤ系国際金融資本は、中国金融経済を支配する為には日本金融資本の追放が欠かせないとして、アメリカの国際資本と協力して抗日勢力を財政支援した。
１２月１４日 イギリスのユダヤ人ドナルドは、蒋介石を釈放させる為に、宋美齢の手紙を持って西安に飛んだ。
１２月２３日 監禁されていた蒋介石は、周恩来が要求する抗日民族統一戦線の為の六項目に同意した。
蒋介石は、抗日戦開始を約束して解放されたが、日本との戦争は時期早々として慎重に行動していた。
日本政府や軍部も、満州開発に国力の大半を注ぎ込んでいた為に、現時点で中国と新たな戦争は避けたかった。
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蒋介石は、抗日戦を開始する事を条件で解放された。
「十字架にかけられたキリストの精神で中国人の為に最後の犠牲となる覚悟ができた」
アメリカのキリスト教会は、中国のキリスト教化に一歩近付いたとして歓迎し、絶対神の正義という宗教的善悪二元論から蒋介石を支援した。
蒋介石は、宗教人脈を通じて政界や財界の支援を確かなもにする為に、敬虔なクリスチャンである妻の宋美齢をアメリカに送った。
中国で布教活動をした宣教師の子供達は、中国への郷愁的幻想を抱き、中世の聖騎士気分で異教徒天皇のサタン軍団を滅ぼしてか弱き中国を救うという叙事詩的英雄神話を夢見た。
ニューヨーク・タイムズ紙、タイム誌、ライフ誌など多くの新聞・雑誌は、親中国を表明して、日本批判の論陣を張り、日本軍の軍事行動を非人道的侵略行為であると批判した。
アメリカのユダヤ系国際資本は、中国市場の独占の為に反日陣営に資金提供を行った。
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国民政府軍事委員会参謀本部は、３７年度の『国防作戦計画』を制定し、「作戦指導要綱」に大型爆撃機の編隊で東京や大阪などの都市と佐世保や横須賀などの軍施設の無差別爆撃の準備を盛り込んだ。
航空機の自己生産ができない為に、欧米の軍需産業から日本本土空爆用の大型爆撃機を購入する事を計画した。
ドイツ軍事顧問団も、日本軍の攻勢から国家を守る為に空軍の充実が必要性であると提起した。
中国政府は、日本を共通の敵とするソ連の支援に期待を寄せた。
アメリカのユダヤ系国際金融資本は、莫大な利益になるとして興味を抱いた。
後年。ルーズベルトは、日米戦争の宣戦布告前における日本本土無差別爆撃を承認した。
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- 作者:鈴置高史
- 発売日: 2013/02/21
- メディア: 単行本
