関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
連邦議会記録（１９８１年１２月８日付けん）「中国をめぐる争いは、半世紀以上もの間、日本と共産主義・ロシアという西洋の理想の間に存在していた。だが、日本との開戦を私達が決意する１９４０年６月にはすでに、中国の将来は決定的となっていた。」
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中国共産党の正統性は、抗日戦争で日本軍に勝利した事である。
中国共産党には、反日以外に何もない。
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中国共産党政府は、１９４９年９月に日中戦争中に広く歌われていた抗日戦の歌を国歌と制定した。
歌詞
「起て！奴隷となることを望まぬ人びとよ！
我らが血肉で築こう新たな長城を！
中華民族に最大の危機せまる、
一人ひとりが最後の雄叫びをあげる時だ。
起て！起て！起て！
我々すべてが心を一つにして、
敵の砲火をついて進め！
敵の砲火をついて進め！
進め！進め！進め！」
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文革終結直後に採用されていた歌詞。１９７８年から１９８２年迄。
歌詞
「進め！ 各民族の英雄的な人民！
偉大な共産党は我々を領導して長征を継続する。
全ての人々が心を一つにして共産主義の明日に向かい、
祖国の建設と祖国の防衛のために英雄的な闘争を行おう。
進め！ 進め！ 進め！
我々は千秋万代に亘って（＝永遠に）毛沢東の旗を高く掲げて進め！
毛沢東の旗を高く掲げて進め！
進め！ 進め！ 進め！」
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日本の国歌「君が代」よりも中国の国歌の方が血なまぐさい。
中国人は、抗日戦の国歌を歌う度に、反日として日本への憎悪をかき立てている。
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中国共産党は、抗日戦争の戦争歌を国民に大合唱によって日本への憎悪を掻き立て、国民に必ず起きるであろう日本への復讐戦に勝利する覚悟をさせた。
抗日戦の国歌を唱う限り、幾ら言葉巧みに言い繕っても、本心は反日である。
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毛沢東は、日中戦争後の国民党との対決を睨んで新民主主義論を発表した。
蒋介石の独裁に反対する知的エリート層を中心とした民主党派は、ソ連スパイであるアメリカ政府高官が毛沢東の新たな政治理論を支持した事を受けて、中国共産党に参加した。民主党派は、花瓶と呼ばれ、５６年の反右派闘争でその多くが粛清された。
日本共産党の野坂参三は、コミンテルンの指示で延安入りして中国共産党に合流した。
コミンテルンは、日本を共産主義化して天皇制度を廃絶させる為に、日本共産党に革命資金と武器を提供した。
ソ連・共産主義勢力は、共産主義の大義と人民の平和および幸福の為に、日本で大虐殺と大流血の暴力革命を起こそうとしていた。
日本共産党は、世界的な地位では２流以下で、ソ連の先兵であり、中国共産党の走狗に過ぎなかった。
野坂参三は、中国共産党の全面協力を得て、日本人兵士捕虜を反天皇反日の革命戦士にする為に洗脳教育を行い、中国共産党軍・八路軍と共に戦う日本人民解放連盟を組織した。
中国共産党軍は、捕獲した日本人兵士捕虜を見せしめの為に人民の前で陰惨に処刑していたが、対日戦略を１８０度転換して日本人兵士捕虜を人民の友として厚遇した。
日本人兵士捕虜は、殺され生きて日本に帰れないと覚悟してにいただけに、思わぬ心温まる人道的待遇に感動し、中国共産党に感謝して、日本共産党の反戦組織に参加した。
日本共産党と中国共産党は、洗脳に成功した日本人兵士捕虜をプロパガンダ工作員として手足の様に使った。
毛沢東は、日本軍との戦闘で力がすり減るのを恐れて中国共産党軍に戦闘を避ける様に指示し、戦後を見据えて反対派の一斉粛清を行った。
日本共産党は、中国共産党による陰惨な整風運動から目を逸らし、日本人兵士捕虜の洗脳教育に専念した。
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４月 東京の外務省に、ヨーロッパから情報として、「ドイツ軍がオランダを占領すれば、アメリカは蘭印に軍隊を派遣して保護占領するだろう」という報告が入った。
日本は、石油など多くの資源を蘭印から輸入していた為に深い憂慮を表明した。
有田八郎外相「蘭印の現状と地位がいかなる形で変更される事になろうと、日本はそれを平然と手をこまねいて見ている事は出来ない」
ハル国務長官「アメリカもまた蘭印の運命に関心を抱いている」
海軍情報部リングル中佐は、日系アメリカ人の８５％近くがアメリカに忠誠を誓い、国家の為に銃を取って戦うであろうと報告した。
プライス委員会は、軍国日本は冒険的拡張主義から東アジアを軍事支配しようとしているという「アメリカは日本の武装を止められるか」と題しパンフレットを配布し、軍国日本の悪巧みを阻止するのはアメリカの責任であると訴えた。
ドイツ軍は北欧へ侵攻し、デンマーク王国は降伏した。６月１０日にノルウェー王国が降伏した。唯一、スウェーデン王国のみが侵略を受けず中立を保った。
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５月 全米科学アカデミーは、原子力と原爆に関する報告を発表した。「結論に言えば、原爆は新たな戦争にはなくてはならない」
科学者は、原爆開発には４年から５年は必要であると述べた。
５月１０日 チャーチルは、首相に就任して、ナチス・ドイツと戦える挙国一致の戦時内閣を組織した。
チャーチル「我々は、戦いで決着を付ける。我らが島国の長い歴史が終わるなら、我々一人ひとりが自らの血で喉を詰まらせて横たわる時にだけ、終わらせようではないか」
ドイツ軍はオランダ王国に侵攻し、１５日にオランダ王国は降伏した。
国王はイギリスに亡命して、ロンドンに亡命政府を作った。
ルーズベルトは、ヒトラーがアメリカを攻撃する可能性があるとして、祖国防衛の為に戦争準備を始めた。
５月１３日 日本軍の戦争犯罪とされる、日本海軍爆撃による重慶爆撃が開始された。
ペルーで反日暴動が起き、日本人商店が襲撃され、多くの日本人が暴行を受けて負傷した。
ペルーは、ブラジル同様に日本人移民には寛容で、積極的に日本人の入植を促進していた。
日中戦争勃発に伴い、アメリカの日本人移民排斥運動と連動して反日運動を始めた。
カナダ、オーストラリアなどの宗教的白人至上主義諸国でも、国籍を持つ日系市民は差別を受け、白人人種差別主義者から迫害されていた。
５月１６日 アメリカ議会は、軍備増強の為に１１億８，２００万ドルの支出権限をルーズベルトに与える決議を採択した。
５月２０日 有田八郎外相は、駐日オランダ公使に対して、重要物資１３品目の輸出を求めた。
オランダ亡命政府は、６月６日に日本向け輸出を認めたが、アメリカとの関係が深い石油や鉄鉱石などに関しては要求量を下回っていた。
日本政府は、蘭印との貿易交渉が必要であると判断した。
蘭印の石油を支配していたのは、蘭印総督府とシェル系の合弁会社バターフセ社とスタンダード系コロニアル社の二社であった。
５月２６日（〜６月４日）ダイナモ作戦。英仏連合軍はダンケルクから撤退した。独機甲部隊は、イギリスの戦車隊の抵抗で前進を阻まれたという。
ドイツ軍戦車は、最新式戦車が配備されたとはいえ数は少なく、全体として宣伝されているほど強力ではなかった。
５月２８日 ベルギー王国は降伏した。
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２０１６年３月１７日 週刊新潮「藤原正彦の管見妄語
大いなる暗闘
今年の大統領選を見ると、１９４０年のしれが思い出される。当時は民主党のルーズベルト大統領が２期務めた後、今年も民主党の大統領が２期務めた後だ。野党共和党の候補となったウィルキーも今回の最有力候補トランプも、共に政治経歴の一切ない実業家だ。１９４０年とは、前年９月にヒットラーのポーランド侵攻で始まった戦争が、欧州各国を巻き込み英国すら危うくなってた頃であった。第１次大戦での犠牲にこりた米国民はその八割が戦争に巻き込まれるのを嫌っていた。共和党指名候補も、ウィルキー以外はすべて戦争介入に反対だった。当初、支持率３％にすぎなかった泡沫候補ウィルキーは、オランダ、ベルギー、そしてフランスまでもが降伏したことで、共和党大会直前に２９％まで伸ばした。最有力候補デューイの４９％にはまだ遠く及ばなかった。ところが大会では予想に反しウィルキーが指名された。
ウィルキーには強い後ろ盾がいた。週刊誌タイム、経済誌フォーチュン、写真誌ライフなどを創設したヘンリー・ルースだ。ルースは１９世紀末に中国青島でキリスト教宣教師の家に生まれた。２０世紀初頭にかけて数千人の米人宣教師が中国に渡ったが、これら宣教師は第二次大戦終了まで最大のチャイナロビーとして活動した。円滑な布教にはまず中国に気に入られることとばかり、親中反日につながる歪曲した報道を本国に送り続けた。ルースも父親の姿勢を継ぎ、蒋介石や夫人を何度もタイム誌の表紙にのせるなど持ち上げ、各誌で反日を展開し、『惨めな中国、残忍の日本』のイメージを米国民に植えつけた。中国と英国を助けたいルースは、隠れ社会主義者のルーズベルトが３選を果たしソ連を救うために参戦しようとしていることを知っていた。そこで介入支持の論客事業家ウィルキーに目をつけた。彼が共和党候補になれば、どちらが大統領になっても安心だし、少なくとも戦争介入が本選での争点から外される。タイム誌やフォーチュン誌でウィルキー特集を組み賞讃し、知名度を上げることに尽力した。
ルーズベルトも、ルースと同じ理由で相手としてウィルキーを望んでいたに違いない。策略家ルーズベルトは何と共和党大会の４日前に、陸海軍の長官に共和党の大物２名を指名し閣内に取りこんだ。ウィルキー以外の候補が唱える介入反対の主張を減殺したのだ。共和党大会の運営委員長が大会の２週間前に不審死をとげた。その結果、副委員長サム・プライアーが後任となった。強力なウィルキー派だった。大会運営を握った彼はウィルキー派に不当に多くの大会会場入場券を配った上、立見をウィルキー派で固めた。大会の目玉となるはずだったフーバー元大統領の演説を、突然のマイク故障により聴取不能にした。元大統領が練りに練った戦争介入反対の名演説となるはずのものだった。会場内では繰り返し『ウオー ウォント ウィルキー』が大合唱された。かくして奇蹟の大逆転が起きた。本選ではルーズベルトが無名ウィルキーに圧勝した。順当にウィルキー以外が共和党候補となっていたら、ルーズベルトは介入計画や１５％をこす失業率など経済失政を厳しく衝かれ、本戦で敗れ、従ってアメリカは戦争に加わらなかったろう。ヨーロッパはヒットラー支配下となったろうが日米戦争はなかったはずだ。世界史を変える共和党大会だった。
５８年後に歴史家トーマス・マールは、この逆転劇が英国諜報機関の主導によるもので、ルースやプライアーはその協力者だったと著書で書いた。風前の灯だった中ソ英はアメリカを参戦させるため死に物狂いだった。ソ連は米政府に送り込んだＫＧＢ工作員を用い、中国はチャイナロビーを活用し、英国は世界最強の諜報機関を用い猛烈な工作をしかけたのだ。今年の大統領選も大いなる暗闘となり、真実は長く隠蔽されるだろう」
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６月 ルーズベルトは、日本を敗戦に追い込む為に経済制裁を強化すべく対日強硬派のスチムソンを陸軍長官に任命した。
日米戦は海軍主導になるとして、共和党員のノックスを海軍長官に採用した。
海軍情報部のマッカラム少佐は、日本を戦争に追い込む為の挑発策を提出した。
ルーズベルト「私が望んでいるのは、合衆国の軍艦があちこちに出没する事で、ジャップが邪推してくれる事だ。巡洋艦の一隻や二隻は失ってもかまわないが、五隻や六隻も失うような危険は避けたい」
太平洋問題調査会は、親中国派として、共産主義勢力と単独で戦う日本を追い詰める為の、より強硬な政策提言を繰り返していた。そして、ソ連のスパイであるゾルゲに資金援助を続けた。
６月５日 マンシュタイン・プラン。ドイツ軍は、フランスへの進撃を開始しした。
フランス軍は、ドイツ軍の電撃戦という作られた不敗神話に恐怖し、抵抗らしい抵抗をせずに敗走した。
６月１０日 イタリアは、戦争の行方を傍観していたが、ドイツ軍が勝つと見るや分け前に与るべく英仏に対して宣戦布告した。
ドイツ軍は、パリに入城した。
６月１４日 日本政府は、重慶に大使館を置くアメリカやイギリスなど第三国に対して、日本軍が攻撃をする指定地域から一時避難する事を要請した。
アメリカ政府は、待避要請を拒絶し、逆にアメリカ権益を侵害しないように日本政府に警告した。
寺岡謹平（第三連合航空隊司令官）「あそこは一つの首都で英・米・独・仏各国の大使館があって、後にアメリカが日本に対して行ったような『絨毯爆撃』をするわけにはいかなかった。……第三国との間に事を起こさないよう、よく目標を選んで攻撃しなければならなかった」
蒋介石は、日本軍の重慶爆撃から中国軍と軍事施設を守る為に、市内にあった諸外国の大使館や外国人を人の盾として利用し、民間施設を隠れ蓑として使用していた。
アメリカは、日本に対して、一般市民を殺害する無差別爆撃を非人道的暴挙と非難した。
抗日中国は、国際世論を味方に付ける為に、無い事を有るかのように、些細の事を誇張し、ブラック・プロパガンダを行い、軍国日本を悪逆な犯罪者に仕立て上げた。
アメリカの宣教師達は、反日・反天皇として軍国日本をサタンの一味と断罪し、絶対神の隣人愛を信仰する蒋介石を支援するべきであると訴えた。
アメリカ、カナダ、オーストラリアの世論は、人種差別意識から、侵略戦争を行う軍国日本に制裁を強化することを求めていた。
ヒロヒト天皇は、戦争を好む、血に飢えた専制君主として憎悪されていた。
日本は、情報戦・宣伝戦に負けていた。
６月１６日 レノー首相は辞職し、ペタン元帥が首相に就任してヴィシーに政権を樹立した。
６月１７日 ペタン首相は、ナチス・ドイツに休戦を申し込んだ。
６月２１日 フランスは、ナチス・ドイツに降伏した。
６月２２日 フランス政府は、ドイツ軍に降伏して休戦協定に調印した。イタリアに対しては、６月２４日に降伏した。
仏印の植民地経営はヴィシー政権によって苦しくなり、フランス資本の製品が反独陣営から締め出された為に資金繰りが悪くなった。
軍国日本は、中立国のイギリス・アメリカからのファシスト中国への補給路を遮断する為に、仏印総督に圧力を加えて援蒋仏印ルート閉鎖と日本の軍事顧問団受け入れを承認させた。その見返りとして、必要な供与を提供する事を申し込んだ。
ナチス・ドイツは、ファシスト中国に戦略物資を売っている関係で仏印ルート閉鎖に激怒し、ビシー政府に対して圧力を加えた。
ビシー政府は、援蒋仏印ルート閉鎖は認められないと激しく抗議した。
コミンテルンは、日本軍が東南アジアを武力侵略してフランスを追い出して戦争が始まると情勢判断していたが、日本軍の話し合いによる平和的進駐で思惑が外れた。
タイは、フランスが弱体化している分析し、フランスに奪われた旧領をの回復戦争を起こす為に、日本との友好条約を結んだ。
フランス側にその意図を覚られない為に、仏印との間で不侵略協定をまとめたが、９月に入り批准するだんに到るや話し合いがこじれた。
アメリカ議会は、年間９億９，４３０万ドルの国税増額を認める国家防衛法案を採択した。また、国家借り入れ限度額を４９０億ドルに引き上げた。
アメリカ産業は、戦時体制に突入し、民需から軍需優先となった。
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