🎶12:─1─日中戦争は、1920年代の反日派中国人による日貨排斥・反日暴動・反日デモから始まった。~No.22No.23No.24 @ 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 昔も現代も、世界は、日本を信用していなかったし、日本人など愛してはいなかった。
 日本を信用し、日本人を愛する外国人は、世界では少数派である。
 世界の多数派は、中国を信用し、中国人を愛している。
 つまり、親中国反日が世界常識であった。
 そして、日本天皇は嫌われ、特に昭和天皇ヒロヒト天皇)は憎まれていた。
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 日本は、中華にとって化外の地であり、西洋にとって辺境である。
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 日本にとって、中華世界である中国と朝鮮は油断大敵で不倶戴天の敵であって、心を許せる友人でもなけれっば、命を預けられる味方でもなかった。
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 警戒すべきは、何時の時代でも、自分だけの利益や金儲けの為に、日本の国益と日本人の生命財産を中華に売る「裏切り者日本人」がいる事である。
 裏切り者日本人は、中華から「友好な日本人」「好ましい日本人」「賢い日本人」と称賛されている。
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 日本とって最も憎む中華・最も警戒すべき中華とは、中国共産党・中国軍の中国人である。
 中国共産党は、友好な日本人・好ましい日本人・賢い日本人を使って、日本の世論の親中国へと誘導し、対中派の政治家や学者に対するネガティブ運動を盛り上げて社会的地位を潰そうとして、指揮・命令に従う親中派で日本社会を動かそうとしている。
 それは、静かにして平和的な日本侵略である。
 平和ボケにして歴史感覚なき単細胞思考の日本は、中国共産党の巧妙な「利益と金儲け」謀略で四分五裂に引き裂かれつつある。
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 護憲派が守ろうとしている第九条の平和憲法が示す信頼し愛すべき友好諸国とは、中国や韓国・北朝鮮そしてロシアなどの近隣諸国である。
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 2019年1月号 「米中対立と日本の裏切り 西尾幹二
 歴史研究は反米でも、外交は親米であれ
 2012年9月、反日デモが中国全土を覆った。日系スーパーが襲われ、日本車が破壊された。私はあの日、ニュースを横目で見てこう書きました。
 『1920〜30年代の世界動乱もまた、支那人の「日貨排斥」が始まりだった。当時の支那は国家ではなかったが、今の中国もまだ国家ではない。図体だけいかに大きくても、発達段階の遅れた、独裁と非文明の前近代集団である。
 今われわれ日本人の眼の間にあるのは、他国の力で経済的に有頂天になった中国の次第に近づく没落への秒読みと、黄昏の帝国アメリカのどこまで踏ん張れるかの半ば逃げ腰のポーズと、そのどちらが長持ちするかの勝敗の分れ目のシーンに他ならない。もちろんわが国の運命を直撃するドラマである』(拙著『同盟国アメリカに日本の戦争の意義を説く時がきた』より)
 この時、私がアメリカの『半ば逃げ腰のポーズ』と書いたのは、米国オバマ政権の煮え切らない態度が理由でした。中国で稼ぐだけ稼いでやろうという米国人の思惑まる出しの一方で、全体主義という国家体制、反自由主義的な中国の振る舞いには目を閉ざし、いざとなれば機を見て逃げればいい、そういう態度が顕著だったからです。
 『1920年代、支那人が「日貨排斥」』と言って日本商品ボイコット運動などでは、アメリカは英国と一緒になって、これをけしかけ、一方で台頭する共産主義とは対決して闘わなかった。そういうアメリカ人の同じ欺瞞を、私は、2012年の中国の反日デモ騒乱のときにも垣間見ていました。思えば、アメリカには一方的に日本に不利な要求を突き付け、日本の政策を混乱させてきた長い歴史があります。
 『欧米が国際法の取り決めなどを先に決めておいて、それが中国に有利、欧米に好都合であるのに、日本には一方的に不利だった戦前のワシントン条約以来の流れがまだつづいていて、なんとなくそれが残っているのではないかとしきりに感じられることが最近はまま多い。
 私がいつも不思議に思うのは、自由主義の国が共産主義独裁国家の人間に土地や株や債券を売ることを国内法で禁じていないことである。日本人が中国の土地を買って私有化できないのに、なぜ中国人が日本の不動産や水源地を自由に買うことが許されるのだろうか。中国の政府系ファンドがM&Aで日本の会社を買うことが許されるなら、その逆の自由があってしかるべきであろう。全体主義共産主義国家の人民に、自由主義国家の国民と同等の権利を、自由主義国家内部において与えることは矛盾であり、はっきり国内法で禁止すべきだと思う。
 考えてみるとどうもこういう見境のなさを許しているのは、戦前も戦後もアメリカである。その方がそのときどきのアメリカに都合がいいからである。アメリカの意図的なルーズさが日本につねに固有の「政治的リスク」でありつづけた記憶がわれわれにはある』(同)
 われわれ日本人はアメリカのそのきままな政策に翻弄され、長い間、自国の頼りなさを噛み締めながら、しかし、アメリカはいつかなんとかしてくれるだろうという期待も一方で強く抱きつつ、歳月を送ってきました。中国の覇権についても、アメリカが何らかの形で、強い態度で、政策転換をしてくれるのではないかという一縷(いちる)の期待を抱きつづけました。そして、それはいつも裏切られてきたのです。とりわけ民主党オバマ政権の時代、われわれの期待はすべて空しく幻でした。日本の施政下における尖閣諸島の防衛について、日米安保条約五条が適用されると表明し、日本のマスコミを安心させたことはありますが、それとて尖閣諸島の主権が日本にあることを明言したわけではなく、中国が尖閣を実効支配するようになれば、アメリカは何もしないということを意味しているに過ぎないことは、少なからざる日本国民が知っていました。
 トランプに安堵した日本人
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 目覚めたアメリ
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 産経新聞特別記者の田村秀男氏が、本誌12月号の『経団連は〝中国信仰〟を捨てよ』という優れた論稿の中でも詳説していますが、ペンス演説は、中国が新しい世界覇権計画を見せていること、『中国製造2025』と称し、ロボット工学、人工知能を含む世界の最先端産業の9割を支配しようとしていること、中国が、トランプ政権を倒し、別の大統領に取り替えるために、さまざまな手段を弄(ろう)していること、アメリカの教育、大学、マスメディアにはもとより、映画や放送にまで『検閲』の手を伸ばして、アメリカ社会を攪乱(かくらん)しようとしていることなどを激しく批判しています。
 何より、中国が2020年までに、人間生活のほぼすべてをコントロールする『ジョージ・オーウェル式のシステム』──ジョージ・オーウェルは、全体主義国家の監視社会を描いた小説家として有名です──を作り上げようとしていることも指摘しています。そのことに気がつかなかったのか、気がついていたのかもしれないが、そのことを黙認してきた歴史があり、沈黙や遅延の行為が中国を助けることになったと今度ははっきりと指摘したというのが、同演説のポイントでした。
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 歴史研究は反米でも外交においては親米
 問題は日本なのです。ペンス演説から間もない10月下旬、安倍晋三首相は訪中し、日中通貨スワップ協定などスケールの大きい日中経済協力に踏み切りました。アメリカがようやく反中へ舵を切った矢先、逆に中国に塩を送ることを決めたわけです。これは同盟国アメリカへの裏切りではないのか。私は強い疑問を抱きました。
 何でもアメリカの言うとおりにせよというのではありません。歴史を見るとアメリカは身勝手な国で、日本とアメリカは過去に戦争してきた相手国同士ですが、日本が過去の歴史的正当性を少しずつ強めていくのは今はむしろ必要で、そうしゅちょうすることに躊躇する理由はありません。日本は言葉のうえでアメリカに物申してもううし、物申すべきなのです。しかし、行動は一貫して不動でなくてはなりません。それはあくまで日米が同盟国であるという前提で行われるべきものです。外交政策、安全保障政策においては、日本は徹底的にアメリカの政策を支持すべきであり、具体的行動でアメリカに弓を引いてはなあないのです。
 私自身も歴史研究においては反米ですが、外交や政治においては親米を貫くべきだという立場です。
 かつての日本の保守は健全で、少なくとも、戦争では強い方につくべきであることもよく分かっていました。朝鮮戦争のとき、自民党は結束して、アメリカを支持しました。あのとき、もしも丸山眞男を初めとする左翼知識人や、社会党共産党、総評などが代表したグループが言ったように、中立政策を取っていたら、アメリカ軍のいない日本には力の真空状態が生じ、戦争が飛び火していたでしょう。そして、日本に攻め入った中国・北朝鮮を壊滅させるため、アメリカが再び日本に爆撃を落とすようなことも起こり得ました。(私の中学生時代ですが、大人たちはしきりにそういう話をしていました。)
 その意味で、断固としてアメリカの側につくという時の政府与党の方針は正しかったのです。今の自民党は、そういうことも分からなくなっている。これはとても危険なことです。
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 最初に述べたように、私は長い間、アメリカの優柔不断に苛立ち、不安を抱いてきました。そのアメリカが今ようやく態度を決め、これほど左様に本腰を入れる段階に立ち至っているので、待ってましたとばかりの思いなのです。ならば今こそ日米が協力してヒトラー化する習近平の中国、ナチス・ドイツ化する中国の制圧に乗り出すべき時なのに、肝心の日本はその好機を見失っているのです。
 『日本のため』という詭弁
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 安倍訪中は、これまでの歪な日中関係を終わらせたという点で良かった。中国が抗議して日本がお詫びをするというこれまでの固定した構図に、安倍政権は終止符を打ち、逆に中国側に対して、日本人拘束問題や新疆ウイグルの人権問題、福島産農作物への輸入規制の撤廃問題などを持ち出して改善を求め、拉致問題への協力をも求めた。野球で言えば、日中関係は攻守が交代した観がある」
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 日本は、ソ連コミンテルンの中国紛争介入とファシスト中国(中国国民党)による外国権益奪還の革命外交で、中国大陸から締め出されるのではないかと恐怖した。
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 ウィキペディア
 陳友仁(ちん ゆうじん)は中華民国の政治家・ジャーナリスト。中国国民党の要人で党内左派と目される。国民政府で外交部長をつとめ、「革命外交」を展開したことでも知られる。祖籍は広東省広州府香山県。英語名はEugene Ch'en(ユージン・チェン)。
 1926年(民国15年)1月、国民党第2期中央執行委員に選出され、5月、広州国民政府外交部部長代理に任命された。翌年1月、漢口イギリス租界臨時管理委員会委員長を兼任し、2月に武漢国民政府で外交委員会主席に任ぜられた(翌月、外交部部長となる)。4月、対日外交委員会委員長も兼任した。この間、陳友仁は漢口や九江のイギリス租界回収に成功し、「革命外交」の体現者として評された。
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 蒋介石
 ソ連訪問と黄埔軍官学校校長就任
 陳炯明によって政権を追われていた孫文は、1923年1月、ソビエト連邦の代表として中国を訪問していたアドリフ・ヨッフェと上海で会談し、「孫文=ヨッフェ宣言」を発表した。これは、中国における共産主義の可能性を排除しながらもソ連と提携し、連ソ・容共に基づく中国国民党中国共産党の「合作」(国共合作)を正式に宣言するものであった。
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 日本が、中華世界のおぞましい悪夢から覚醒し中華儒教の陰湿・陰険な宿痾から解放できたのは、徳川幕府による鎖国策によってであった。
 鎖国をし、キリスト教抜きでオランダを通じて西洋世界を冷静に見て、取捨趣選択で有用なモノだけを慎重に受け入れ、客観的に日本に合うように学んで日本風土に根付かせたからである。
 日本と中国・朝鮮との違いは、ここでハッキリとした。
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 日本民族日本人は、中華の民(黄河系漢族、朝鮮半島民)とは異質で、西洋の民とは似かよっているとこが多々ある。
 日本民族日本人の同質は、中国南部少数民族(古揚子江流域民)、台湾、東南アジア、南アジアである。
 日本が志向すべき大アジア主義とは、福沢諭吉の「脱亜論」に基づいた、異質な中華を排除したアジアである。
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 日本が同盟すべき相手は、近い中華の中国や朝鮮ではなく、遠い西洋の欧米とくにアメリカとイギリスである。
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 日本と中華(中国・朝鮮)とは、古代から対立関係にあって友好関係・善隣関係は存在しなかった。
 その象徴が、日本天皇と中華皇帝の対等関係での並立共存である。
 朝鮮国王は、主体性なき、自主独立心なき、永続的な中華皇帝の忠実な臣下・盲従する下僕であった。
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 歴史的事実として、日本はアジアの端にあっても、日本が頼るべきは中華=中国ではなく西洋=アメリカである。
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 日本の対外戦争・大陸戦争の原因は、アメリカの人種差別主義による日本排斥運動、中国の反日暴動、アメリカ・キリスト教会のアジア大陸における反天皇反日親中布教活動そしてソ連コミンテルン中国共産党による中国・日本の共産主義化謀略であった。
 日本と戦う国々を、金銭支援をしたのがユダヤ系国際金融資本であり、軍需支援したのが国際的死の商人=国際軍需産業であり、石油や鉄など戦略物資を無制限に供給したのが国際企業であった。
 そうした反日派外国勢力は、中国の利益の為ならば日本を滅ぼし、日本を中国に譲渡して消滅させる事さえ厭わなかった。
 反日派外国勢力は、日本が自分たちの利益になると見ている時は中国から日本を守ってくれるが、日本が自分の利益を損ねると判断すれば中国を支援して日本の潰す。
 それが世界史・日本史の現実で、そこには日本の国益日本民族日本人の権利も存在しない。
 歴史が嫌いな現代の日本人は、ありもしない実現しない理想的平和を夢想し、その現実から目を逸らしてバカになっている。
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 日本軍は、日本天皇と母国日本と日本民族日本人及び日本国籍取得者朝鮮人を守る為に敵対する外国勢力と自衛戦争を戦った。
 現代日本では、そうした外国勢力との自衛戦争は、勝てる戦争ではなかったので誤りであったとされたいる。
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 目先の利益・今手に入る金を求める日本人は、西洋=欧米ではなく中華=中国に深入りする。
 彼らが打つ手は「勝ち逃げ」で、将来・明日の中長期的戦略ではなく現代・今日の短期的戦術である。
 だが、逃げ切れずに全てが失敗し大損し全てを失った。
 しょせん、日本人は「儒教読みの儒教知らず」の無知で、中華の本質が理解できないのである。
 それを知っていたのは、菅原道真徳川家康など漢籍を熟読し深く理解した者だけである。
 その意味で、中華と関係を修復し国交を開いた明治の日本人は、明らかに「道を誤った」といえる。
 正しい選択は、江戸時代同様に「中華(中国・朝鮮)とは国交を開かない」であった。
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 「隣国だから必ず国交を開くべき」とは限らず、「隣国であっても交流を謝絶する」というのも、要らざる紛争・騒動を起こさない為の選択肢の一つである。
 江戸時代の平和と安定そして発展と繁栄は、中華世界との交流を最小限に留めて、中華人との交流を遮断したからである。


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なぜ中国人・韓国人は「反日」を叫ぶのか

なぜ中国人・韓国人は「反日」を叫ぶのか

  • 作者:黄 文雄
  • 発売日: 2013/01/25
  • メディア: 単行本