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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本にとって玉（王将）である天皇を守り切れれば、たとえ命をかけた戦闘に敗北しても、心の戦いに負けた事にはならない。
サムライの子孫を自認する日本民族日本人は、武士道を信奉し、命より心を優先した。
真の日本民族日本人は、命や金や地位や名誉を守る事よりも、心や志や気概を貫き通す事を優先した。
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日本民族は、無差別絨毯爆撃や原爆などで女性や子供が生きて焼き殺されようとも「国體」を死守する為に一億総玉砕を誓った。
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ヘレン・ミアーズ「（アメリカは）日本が少なくとも３ヵ月間にわたって、降伏への道を知りながら、なぜ（ポツダム宣言受諾による有条件降伏の）決断まで１１日しか待ってやらなかったのか」
「もし日本が即時無条件で降伏してしまったら、ソ連は参戦しようがするまいが、日本に侵入してくるとみていたから、日本がソ連に和平条約を提示することを望んでいなかった。……
私たちが日本人に対して使った原子爆弾は、日本に対して使ったのではない。なぜなら、日本はすでに完全に敗北していたからだ。原爆はソ連との政治戦争に使われた」（『アメリカの鏡・日本』）
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現代の日本人は、２０００年以上の歴史ある「国體」に価値を見出さなければ、かび臭いだけであるとして興味もなく、廃止して無くしても関心を持たない。
現代日本は、意図的に歴史が断絶させられ、歴史の隔絶が拡大されつつある。
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三井甲之「ますらおの かなしきいのち つみかさね つみかさねまもる やまとしまねを」
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日本民族日本人は、愁いの中を、哀しみを抱きしめ、涙を堪えて、明日をある事を夢見て今この時の覚悟を定めて歩くしかなかった。
それが、靖国神社であった。
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ユダヤ人は、日本を滅ぼし天皇を抹殺するべく、「国體」を破壊しようとした。
１９８９年１月７日 イスラエルのユダヤ世論は、戦争犯罪者・昭和天皇の葬儀である大喪の儀にヘルツォグ大統領の参列に猛反対した。
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ナチス・ドイツは、ヒトラー総統が自殺して、国家は崩壊し、無条件降伏した。
ファシスト・イタリアは、ムッソリーニがリンチ的に殺害され逆さに吊られて、無条件降伏した。
ドイツ帝国は、ウィルヘルム２世は退位して亡命し、降伏して帝国は消滅した。
オーストリア・ハンガリー帝国は、フランツ・ヨーゼフ１世は退位して降伏し、ハプスブルク王家は消滅して帝国は解体し、諸民族による諸国家が誕生した。
オスマン・トルコ帝国は、スルタン・メフメト６世が国外に亡命して降伏し、帝国は解体され、幾つかの小国が誕生し、残りは植民地化された。
ロシア帝国は、降伏しなかったが皇帝一家が惨殺され、ロマノフ皇室は消滅した。
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ポツダム宣言は、国家元首・昭和天皇の身の安全と祭祀王家・皇室の存続を保障しない無条件降伏勧告であり、原爆投下の警告は含まれていなかったし、回答を要求する期日もなかった。
有り体に言えば、降伏条件を話し合って妥協点を見付けようという柔軟性はなく、問答見ような「イエスか？ノーか？」それのみであった。
ポツダム宣言の受諾を拒否すれば原爆を投下するという、警告ではない。
原爆投下は、ポツダム宣言とは関係なく実行される事が決定していた。
日本がポツダム宣言の受け入れを表明したとしても、アメリカ側は受理を意図的に遅延させて原爆投下後にする予定であった。
原爆投下が、先にありきであった。
この手法に似た例が、ルーズベルト大統領が、真珠湾攻撃直前に行った昭和天皇への親書である。
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アメリカは、早い段階で戦争を決断していただけに、戦争を回避するべく最後の最後まで外交努力をしていたＡ級戦犯東條内閣と平和を切望していた昭和天皇の希望を絶ちきる様に、話し合いの提案でもなく回答の期日を要求しない絶望的「ハル・ノート」を突きつけた。
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アメリカは、日本との戦争を希望し、日本への原爆投下を実行した。
日本は、アメリカとの戦争を望んではいなかった。
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ポツダム宣言は、天皇によって日本が統一されて以来、２０００年以上、受け継いできた「国體」を否定した。
歴代天皇は、日本人は未開人として学もなく文化もなく教養も低かった為に、高度な教養や文化を持つ百済系や高句麗系の朝鮮半島系帰化人の指導を得て、新羅系などの反天皇的朝鮮半島系渡来人と戦いながら民族国家を建国した。
日本文明とは、「国體」である。
それを、天皇教国家という者もいる。
西洋文明という普遍宗教のキリスト教価値観は、ヤマト王権成立以来、日本民族日本人が夥しい血を流し、数多の犠牲を払っても守り通してきた祭祀王・万世一系の男系天皇（直系長子相続）中心の祖先神・氏神信仰社会という伝統的「国體」を完全否定した。
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キリスト教は、「人を聖人・賢者としても神とはしない」の大原則から、絶対神と同等な神性を主張する祖先神・氏神に対する崇拝を「絶対神への冒?」として完全否定した。
ましてや、絶対神が、人間の自由にする為に創造した自然や生物を神として信仰する事は、「神聖なる理」を破壊する悪魔的行為であった。
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皇国史観による日本建国は、紀元前６６０年頃に初代神武天皇が大和国畝傍山麓の橿原宮に都を定めた時とされている。
世界で最も古い、現存する建国神話である。
地球上の国家で、神話的建国神話を持っているのは、唯一日本だけである。
日本民族日本人は、今上天皇まで、２６７０年の古い歴史を持つ皇室と１２５代途絶える事がなく続いた皇統を守り通してきた。
これが、日本国の成り立ちである。
日本民族日本人は、血のつながった祖先から皇室を中心とした「国體」を受け継いだ。
「絆」であり、「つながり」であり、「心」であり、「まごころ」であり、「誠実」である。
皇室は、日本民族日本人にとって、単なる「飾り」ではないし、税金を食いつぶす「泥棒」でもない。
日本民族日本人ではない日本人のみが、天皇の廃止を求め、日本民族を否定する。
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日本民族日本人とって、「国體」とは、国がら・国の姿・国のあり様であり、国そのもとして、祖先がその命を犠牲にして子孫に残した民族共同体の根幹的遺産であった。
「国體」は、教育勅語や修身や道徳やまごころや日本の良心といった、２０００年以上昔から受け継ぎ守って来た大事な「民族の古層」である。
氏族社会の日本にとって、「国體」は、何があっても、如何なる犠牲を払っても、夥しい犠牲者を出そうとも、最後の一人になっても守らねばならない、「日本の心」であり、「日本の絆」であり、「日本の志」であった。
人の命よりも、価値のあるものとされた。
日清戦争も日露戦争も「国體」の命運を賭けた絶体絶命の戦いで、敗れれば、清国の属国となるか、ロシア帝国の植民地となるか領土の一部になる危険があった。
皇国史観を叩き込まれていた臣民・日本人は、「国體」として、皇紀２６０５年に誇りを持ち、皇祖・初代神武天皇から第１２４代昭和天皇まで連綿と途絶える事なく続く皇室を敬っていた。
日本の「国體」とは、他に依存せず、他を頼らず、他に迷惑をかけず、独立独歩の自立精神である。
揺るぎない「国體」ゆえに、日本は他国に軍事占領される事なく、植民地にもならず、属国にもならず、民族国家を守り抜いてきた。
日本民族としての「国體」とは、逃げ出せない絶望的自然環境における運命共同体として、一国で立つという独立自尊の覚悟である。
日本は、中国とも違えば、朝鮮とも違うし、ましてやユダヤとも違っていた。
輪郭ある「国體」ゆえに、混じりけの多い「混血の雑種」でありながら、単一性を維持し、一致団結してまとまり、集団で困難に立ち向かい挫けずに生きて来た。
「国體」ゆえに、他国の奴隷にもならず、他国人の臣下にもされず、日本人として生きてきた。
日本人は、中国人とも違うし、朝鮮人とも違うし、ユダヤ人とも違う。
中国人も朝鮮人もユダヤ人も、他国人の奴隷となり臣下となっていた。
「国體」の本質とは、２０００年以上昔からの、祖先神・氏神の子孫の身の安全を切ないほどの想う心である。
現代日本には、薄れつつある想いでもある。
それは、子孫である現代日本人が「国體」を拒否しているからである。
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アメリカ合衆国の独立は、１７７６年７月４日である。
移民の国であるアメリカには民族主義はなく、伝統的民族主義が理解できない。
中華民国の成立（現・台湾）は、１９１２年１月１日である。
孫文が提唱した民族主義が引き継がれたが、中国の歴史上で民族主義は存在した事がない。
孫文が見出した民族主義は、日本の民族主義を手本としていた。
大韓民国（韓国）の成立は、１９４８年８月である。
韓民族の誕生である。
朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）の成立は、１９４８年９月である。
共産主義による、朝鮮民族の誕生である。
中華人民共和国（現・中国）の成立は、１９４９年１０月１日である。
中国民族の誕生であるが、５０以上の少数民族が差別され下位に置かれ冷遇されていた。
日本より古い国は、地球上には存在しない。
日本の皇室に匹敵するほどの古い王家も、存在しない。
民族宗教を国教的に持っている国も、少ない。
一つの民族による国家も、日本以外には存在しない。
祭祀王・天皇に匹敵する存在は、ヴァチカン市国の国家元首であるカトリック教会のローマ教皇のみである。
だが。ローマ教皇は、祭祀王・天皇に比べて血生臭い暗黒の歴史を持っている。
日本は、世界の非常識の塊である。
日本は、世界の異端である。
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「国體」には、他の追随を許さない歴史の重みがある。
それは、現皇室であり、現皇室以外にはない。
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カミカゼ特攻を志願した日本人は、敵艦に体当たりして本当に撃沈できるかどうか自信はなかった。
だが。此のまま手をこまねいて放置していては敵の猛攻で敗北する事は明らかである。
祖国を救うにはどうしいたら良いか、真剣に考え、そして自分を犠牲にして救う道を選んだ。
彼らが信じたのは、絶対に成功させて勝利を掴むという事ではなく、自分達の命を犠牲にする切なる思いを生き残った者が継いでくれる事であった。
彼らは、大学などで高度な教養を受けていただけに、敵艦を轟沈させる自信はなかった。
やると決めたら、やるしかなかった。
不安な彼らが心の支えとしたのは、生まれ変わることであった。
死んだ後、靖国神社の桜となって家族と再会する事だけであった。
神道の死生観で、人は生まれ変わり生き変わり、霊魂として家族の元に返ると信じていた。
霊魂の救いとして、家族の元に帰る事を信じていた。
日本人は、今の自分から別の自分に変わる為に行動していた。
其れが、現代で完全否定されている靖国神社である。
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カミカゼ特攻にせよ、玉砕にせよ、万歳突撃にせよ、１５００年以上、守られ、受け継がれてきた「日本の心」「日本の絆」「日本の志」という「国體」を、身を犠牲にしても守り、後世に残したいという純粋無垢な思いであった。
「国體」を守る為に命を犠牲にしたモノを、男女或いは子供に関係なく、さらに犬や馬や鳩までも、日本を守る守護神・軍神として靖国神社に祀った。
ゆえに。「カミカゼ」は、狂信的宗教家或いは熱狂な信者による自爆的テロ行為ではないのである。
だが。国際社会で、靖国神社を良く言う者は少なく、悪く言う者の方がはるかに多い。
日本の周辺国は、辛辣に靖国神社を非難し批判する。
また。日本国内でも、靖国神社廃絶を要求している者も少なからずいる。
靖国神社は、軍国主義の象徴として、国内外からの憎悪の的となっている。
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恒石重嗣（大本営陸軍部宣伝主任参謀）「生産力において多大の懸隔ある米軍して、たとえ１対１０の物的損害を与えても、さしたる影響はなかったであろうけれども、人命の喪失は死を鴻毛の軽きにおく日本人と異なり、彼等には深刻な問題であった。ことに輿論を尊重する民主国家であるだけに、この点は対米宣伝上もっとも効果あるポイントであった」（『大東亜戦争秘録 心理作戦の回想』）
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原四郎中佐（大本営陸軍参謀）「ただ一度でいいから勝ちたかった。南九州の決戦、それも志布志湾の決戦で勝ちたかった、意地だった。そして陸軍の最後の歴史を飾ろうと思った。政治は、本土決戦によって終戦に移行しようと考えていたかも知れませんが、私の考えは上陸する敵の第一波だけでもいいから破摧したかった」
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軍国日本は、１５００年以上という時の重みと氏族社会の神聖なる思いから、「国體」の存続を保障しないポツダム宣言に対して「ノーコメント」とした。
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アメリカなどの連合国や周辺諸国は、戦争する相手国の情報を収集し、分析し、戦争に勝つ為に戦略を練り、謀略戦や情報戦を仕掛けていた。
連合国は、日本政府の真意としての「ノーコメント」が、一部の報道機関によって「黙殺」と歪曲されて報道されていた事は、日本国内の情報提供者の通報で知っていたはずである。
アメリカ、イギリス、中国、ソ連は、日本に対してポツダム宣言を突きつける事に同意した。
連合国陣営（後の国連常任理事国）は、祭祀王・万世一系の男系天皇（直系長子相続）の国體存続を保障しなかった。
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アメリカは、自由と民主主義の原則に従い、幕末の日米交渉から絶えず日本に対して体制の転換や制度の変更や構造の改革を、強大な国力もって強制していた。
日本は、味方なく一人でアメリカの聖人ずらした恫喝に翻弄されていた。
中国と朝鮮は、日本を背後から突き刺す為に短剣の切っ先を鋭く研いでいた。
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広島と長崎への原爆投下は、ポツダム宣言を「黙殺」した制裁として行われたとされている。
世界各国の公式的歴史は、原爆被害の責任者は「国體護持」に固執した日本側にあると認定している。
日本の「国體」を、ファシズム体制同様に、人類に対する犯罪的悪として否定されている。
つまり。「国體」は、平和を愛する人類の敵であると以上、「国體」を放棄すべきであったと。
現代日本の歴史も、「国體護持」を主張した軍国日本に責任があると子供達に教えている。
「『国體』を放棄すれば原爆投下はあり得なかった」と言うのが、絶対真理としての不動の世界常識である。
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国際世論は、時効無き戦犯国日本に一切の弁明も一言の抗議も許してはいない。
日本は、全ての責任を無条件で、文句をいわずに受け入れる事が義務付けられている。
国連も国際司法機関は、国際法に照らして、日本を戦争犯罪国であると断定している。
現代の世界秩序は、この大前提の上に成り立っている。
もし、この大前提を否定すれば、現在の国際平和を維持している世界秩序は崩壊する。
ゆえに。日本は、世界秩序の破壊者にならない為には、この呪縛から逃れられない。
諸外国の歴史も、日本悪人説を子供達に教えている。
日本に理解を示す国や民族は、現在の地球には存在しない。
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昭和天皇は、戦争責任を問われ続ける戦争犯罪者のままである。
だが、原爆研究開発に反対し、大量破壊兵器である原爆の放棄を命じたのは、昭和天皇である。
東條英機は、昭和天皇の希望を叶えるべく行動し、昭和天皇に罪が及ばない様に全責任を背負って処刑された。
ナチス・ドイツから逃げ来たユダヤ人難民を助けて、安全な国に出国させる事を望んだのも昭和天皇である。
ユダヤ人難民を現場で助け、支援したのはＡ級戦犯達である。
キリスト教徒である松岡洋右は、中南米駐在の外交官を総動員してユダヤ人難民を受け入れる様に中南米諸国に働きかけていた。
昭和天皇は、戦争回避を切望し、戦争の早期終結を要望していた。
キリスト教徒の東郷茂徳は、戦争回避と戦争終結の為に外交努力を続けていた。
アメリカは、ユダヤ人難民の受け入れを拒否し、参戦する為に日本を戦争に追い込むべく謀略をめぐらし、原爆を投下する為に日本の降伏希望を無視した。
日本とアメリカを戦争させる様に仕向けたのは、ソ連のスターリンと中国共産党の毛沢東であった。
多くの国が、Ａ級戦犯同様に、昭和天皇の死刑を求めていた。
現代日本でも、昭和天皇の戦争責任を問う声が根強く存在する。
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国内外で。広島もしくは長崎で被爆した外国人は、日本政府に対して真摯な謝罪と治療費を請求する裁判を起こしている。
日本の反戦平和市民団体の一部も、原爆被害の責任は、「国體護持」に拘った軍国日本と昭和天皇にあったと認め、同じ日本人として心より謝罪し、外国人による提訴を支援している。
彼等は、「国體」を完全否定し、「国體」を侵略戦争の温床になるとして廃止を子供達に教えている。
外国人爆被害に対する裁判は、日本人の支援を受けて繰り返して行われいる。
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昔の日本人は、原爆の投下で幾十万人の犠牲者を出そうとも、無差別絨毯爆撃で国土が焦土となり廃墟になろうとも、祭祀王・万世一系の男系天皇（直系長子相続）を中心とした国體を死守し、祖先神・氏神崇拝の氏族社会を血のつながった子孫に残そうとした。
この民族の必死の思いが、昭和天皇と軍国日本に戦争責任と戦争犯罪という汚名をもたらした。
日本が、その汚名から逃げる手段は「国體」への思いを捨てる事であった。
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「国體」とは、日本民族日本人が、心の底から愛して愛してやまぬ、美し麗し美味し国日本の事である。
突き詰めれば、愛しい家族の事であり、自分を犠牲にしても守り抜きたい切に思う身内の事である。
血縁ではなく地縁による、祖先神・氏神信仰をムラ共同体の要とする氏族社会である。
それが、否定された。
家族や身内の命よりも、「個」としての自分の命のみを大事にして守れと。
大家族主義・皇道を大事にする日本民族日本人には、家族や身内を捨てて逃げ出す事が出来なかった。
日本の悲劇とは、たとえ自分が殺されても家族を想う心にあった。
現代日本は、家族より個を重視する風潮が強くなり、そうした「已むに已まれぬ思い」は薄れて消滅しようとしている。
時代の流れである。
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宗教心厚い日本人は、祖先を大事にし、祖先を神として祀り、祖先神を崇拝し、祖先神を愛しそして畏怖した。
反宗教無神論の日本人は、祖先神を切り捨て、祖先神を否定している。
信仰心のない日本人にとって、祖先神とは無関係で、祖先神崇拝は縁もゆかりもない他人事でしかない。
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現代の日本人は、昔の日本人とは、その精神、心、志からして別人に近いほどに違う。
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中央日報
２００６年８月４日 「韓国人の原爆被害、日本が間違っている」
「 第２次世界大戦が終わってから６１年が過ぎた。だが依然として戦争の傷あとを抱えたまま生きている人々がいる。被爆者とその２世らだ。１９４５年に日本で原爆被害をこうむった韓国人は約７万人、と推定されている。現在、被爆者に登録された人は２２０６人。そのうち慶尚南道陜川（キョンサンナムド・ハプチョン）の人が５５２人で全国で最も多い。陜川が『韓国の広島』と呼ばれる理由だ。
慶尚南道陜川郡陜川邑・原爆被害者福祉会館には満６５歳以上の被爆者７５人が暮らしている。それらは６１年前の傷あとを抱えたまま残り少ない人生を送っている。原爆が投下された毎年８月６日になると、福祉会館に一度も欠かさずに訪ねてくる日本人がいる。この１０年間、韓国被爆者への支援に率先してきた『太陽会』の理事長、高橋公純（６４）氏と同会のメンバーらだ。それらは毎年８月６日に同会館を訪問し、日本食民支配時代（１９１０〜４５）に強制連行された数多くの韓国人の犠牲と原爆の実像、被爆者の苦痛を解決するために全力を尽くしている。
高橋氏は『日本が韓国を植民地化しなかったならば、皆さまが被害を受けることもなかったはず』とし『日本人被爆者と同じく報償を行なわずにいる日本政府に二重の責任がある』と強調する。同氏は『これ以上核兵器の危険がなく、平和の持続が可能な世の中にするため、陜川を訪ねている』と述べた」
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２００９年８月１４日 「【コラム】差別を受ける韓国人被爆者」
「１９４５年８月６日と９日に日本に投下された原子爆弾の被害者およそ７０万人のうち韓国人は約１割の７万人ほどだ。このうち現在生存しているのは日本人生存者２４万５０００余人（０９年３月現在）の１％をやや超える２７００余人にすぎない。
敗戦後、日本政府は被爆者に対する終生無料治療と手当受給措置を提供する『原爆被爆者援護法』を５７年に制定したが、韓国人被爆者は排斥して無視してきた。６５年の韓日国交正常化から数十年が過ぎても同じだった。在外被爆者には手当を与えられないという日本政府の方針を裁判闘争で覆したのも２００３年のことだ。４０年間も無視されてきた権利を少しでも取り戻すことになったのは幸いだが、日本人被爆者と韓国人被爆者に対する差別は相変わらずだ。
現在、日本政府は韓国人被爆者の闘病治療に金銭的の上限線を設けている。同じ原爆被害を受けても、韓国人に対しては治療費の上限線を置くというのは道理に外れる。 現在、韓国人被爆者の年間治療費は１５万３０００円（約２００万ウォン）に決められている。どの患者であってもこれ以上の治療費は責任を負えないということだ。 また治療をして残ったお金は必ず日本政府に返すことになっている。 日本政府はがんなど６種類の重病がある日本人被爆者に対しては毎月１５万円程度の治療費を支給する『原爆症』を別途に発給している。すでに７０００余人の日本人が申請し、うち数百人が受けた。 原爆症を発給するほど重病でないという理由で棄却された日本人に対しては別の救済策を準備中だ。しかし韓国人被爆者の場合、わずか２０余人しか原爆症を受けていない。韓国の被爆者には申請手続きが非常に難しいからだ。
しかも韓国原爆被害者協会に登録された２７００余人のうち約１２０人は、いまだに日本が被爆者と認める『手帳』さえも発給されず、支援を受けられずにいる。手帳を受けていない理由は、被爆事実を証明する２人以上の当時の証人を立てなければならないという時代錯誤的な条件のためだ。
韓国人被爆者２５００余人は日本政府に対し、過去４０年間手当を受けられなかった精神的な被害に対し１人当たり１２０万円の賠償を求める訴訟を昨年１２月５日に起こし、現在訴訟を進めている。韓国人被爆者は平均年齢が７５歳を超えている。健康な人でも自分の体を支えるのが難しくなる年齢だが、被爆者はほとんどが患者だ。病院を行くことを除けばほとんど一日中横になっていたり、家の中に閉じ込もっていなければならない状態だ。被爆者の苦しみを勘案して福祉館でも一つ建ててほしいという建議をかなり以前からしているが、それらしき話は全く出てこない。
日本政府は侵略戦争を起こし、徴用・徴兵された韓国人を原爆被害者にした植民地支配の当事国だ。広島の原爆投下から６４年が過ぎた今まで、日本側は巧妙な手段で時間を稼ぎながら韓国人被害者の苦痛に顔を背けてきた。日本は韓国人被爆者と日本被害者を差別してはならない。過去の人権じゅうりんと過酷行為に対しては心から謝罪し、被害者に対しては補償と賠償で過去を清算すべきだ」
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９月２７日「 慰安婦問題念頭に「勇気ある指導力を」要求 外相会談で韓国［日韓関係］
２６日、ニューヨーク市内のホテルで日韓外相会談を終え、記者団の質問に答える岸田外相（共同）
岸田文雄外相は２６日午後（日本時間２７日未明）、韓国の尹炳世外相とニューヨーク市内のホテルで会談。尹氏は旧日本軍の従軍慰安婦問題などを念頭に「過去の傷を治癒していこうとする勇気あるリーダーシップを発揮することを期待する」と述べ、日本の対応を求めた。岸田氏は「両国関係を進めたい」と述べた。
日韓関係は島根県・竹島や、従軍慰安婦など歴史認識の問題で極度に冷え込んでいる。日本側は安倍晋三首相と朴槿恵大統領との初の首脳会談実現へ環境整備を進めたい考えだが、溝の大きさがあらためて浮き彫りになった。
岸田氏は東京電力福島第１原発の汚染水漏えいを受け、韓国が発動した福島県など８県の水産物輸入規制措置を見直すよう要請。韓国の元徴用工による損害賠償請求訴訟で日本企業の敗訴が確定すれば、両国関係がさらに悪化するとの懸念も伝達するとみられる。
両外相の会談は７月のブルネイに続き２度目。（共同）」
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９月２７日 「 韓国外相、首相の国連演説取り上げ批判 歴史問題で態度変更要求［日韓関係］
ＮＹ市内のホテルで日韓外相会談を終え記者の質問に答える韓国の尹炳世外相＝２６日、米ニューヨーク（共同）
米ニューヨークでの日韓外相会談で、韓国の尹炳世外相は「歴史問題の本質をごまかすことは決して受け入れられない」との立場を岸田文雄外相に示し、改めて日本に態度を変えるよう求めた。韓国外務省が２７日、明らかにした。
尹氏は、安倍晋三首相が国連演説で紛争地での女性に対する性的暴力の阻止に努力すると表明したことに「注目する」と言及。歴史問題で被害者の納得できる措置が早期に取られなければならないと強調、旧日本軍の従軍慰安婦問題で日本に対応を求めた。韓国では慰安婦問題での謝罪などに応じない安倍首相が演説で女性の性被害への対応を訴えたことに早くも批判が出ている。
尹氏は日本政府が九州や山口県の「明治日本の産業革命遺産」を国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界文化遺産へ推薦する方針を決めたことにも「基本精神に合わない」と撤回を求めた。韓国では、対象の中に戦時中徴用工らが強制労働させられた場所があるとして批判がある。（共同）」
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９月１６日 「韓国外相、歴史問題で「懸念解消すべきだ」［韓国］
韓国の尹炳世外相は１６日、国会の委員会で、集団的自衛権の行使容認に関する日本の議論について「過去の歴史に基づく周辺国の危惧や懸念を解消する方向で行われるべきだ」と述べ、日本の「軍事大国化」を懸念する韓国などへの配慮の必要性を強調した。
尹氏は「平和憲法の基本理念を順守し、地域内の平和と安定に貢献する方向で議論されるべきだと、日本側に持続的に求めている」と指摘。米国にも韓国のこうした立場を「さまざまなルートで伝えている」と述べた。
また、従軍慰安婦問題について「外交ルートで何度も日本と協議しており、今後も続ける」と強調。同問題の国際司法裁判所（ＩＣＪ）への提訴については「慎重に検討する」考えを示した。（共同）」
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９月７日「「歴史の傷癒やす姿勢を」 朴氏、間接的に日本批判
Ｇ２０首脳会合に出席した韓国の朴槿恵大統領＝６日、ロシア・サンクトペテルブルク（ゲッティ＝共同）
韓国の朴槿恵大統領は６日、２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会合開催地のロシア・サンクトペテルブルクでドイツのメルケル首相と会談し、同氏が８月に首相として初めて南部ダッハウのナチスの強制収容所跡を訪問したことに「韓国国民が感銘を受けた」とし、「歴史の傷を癒やす姿勢がなく、度々傷に触れていては（関係改善は）難しい」と述べ、間接的に日本を批判した。韓国大統領府が明らかにした。韓国では、日本が歴史問題でナチスの過去に対するドイツの反省の姿勢に学ぶべきだとの主張があり、これを意識した発言とみられる。
朴氏は「日本は北東アジアの繁栄と平和のため協力すべき重要な隣国であり、このために努力している」としつつ「（日本が）歴史を見つめ、未来志向で関係を発展できるようにしてくれることを願っている」と強調した。（共同）」
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