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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
各国海軍の主流流は依然として大艦巨砲主義で、主力艦は戦艦で、航空母艦と航空機は主任務を偵察と監視を行う補助艦とされていた。
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航空機では戦艦を撃沈できないというのが、世界の軍事常識であった。
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主力艦隊は、日本海軍は機動艦隊で、アメリカ海軍は戦艦艦隊であった。
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軍国日本は、国際協調路線から、軍部の不満を抑えて軍縮外交を展開した。
１９２２（大正１１）年２月 ワシントン海運軍縮条約。
１９２７（昭和２）年６月 ジュネーブ海軍軍縮条約。不成立。
１９３０（昭和５）年４月 ロンドン海軍軍縮条約。
昭和天皇は、日本とアジアの平和と軍部の横暴を抑えるべく軍縮に賛成であった。
軍部は、昭和天皇に不満を抱き、昭和天皇に軍事機密情報を知らせず独断で行動し始めた。
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エマニュエル・トッド「数世紀に及ぶ長い期間に注目する歴史家の観点から見て、アメリカとドイツは同じ諸価値を共有していない。大不況の経済的ストレスに直面したとき、リベラルな民主主義の国であるアメリカはルーズベルトを誕生させた。ところが、権威主義的で不平等な文化の国であるドイツはヒトラーを生み出したのです」
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・アメリカ海軍軍拡計画。
１９２９年１０月 世界大恐慌。
１９３３年 ニューディール政策。ルーズベルトは、失業者救済として大規模な公共事業、産業界への規制と統制によって経済復興を図った。
一連の公共事業を行っても経済復興が成功せず、依然として街中には失業者が溢れていた。
ニューディール政策は、失敗した。
ルーズベルトは、失業者を軍需産業に吸収させる為に軍拡路線に政策を転換し、特に大量の労働者を必要とする造船業と港湾施設に資金を投じた。
更に、大量に生産した軍需物資を軍国日本と敵対関係にあるファシスト中国やソ連に輸出した。
ルーズベルトは、反日強硬派として親中国政策をとっていた。
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資本主義の原理とは、大量生産・大量消費の過程で、投資した資本家や生産した企業に多大なる余剰利益をもたらす事である。
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ルーズベルトは、世界恐慌から脱出しアメリカ経済を立て直し失業者に仕事を与える為に、最も効果的な公共事業として他国の戦争を利用した。
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アメリカの軍需産業は、国際資本の潤沢な開発生産資金を使って、世界中から有能な研究者や優秀な技術者を好きなだけ招集できた。
ベルトコンベアーで大量生産する為に、部品の互換性が要求されていた。
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１９３３年６月 「海軍建艦３カ年計画」
１９３４年３月１５日 「第一次ヴィンソン案」（補助艦艇充実案）
３月１７日 「ヴィンソン・トランメル法案」８年計画
目標、 艦艇‥９４隻、航空機‥３３０機。
１９３８年５月１７日 「新ヴィンソン海軍拡充計画（第二次ヴィンソン案）」
財政に対する軍事費は１２．９％で、翌３９年には１４．４％（３４年度の約２倍）に増額された。
目標、戦艦（４万５，０００トン級）‥３隻、空母（２万トン級）‥２隻、巡洋艦・駆逐艦・潜水艦‥４６隻、 補助艦艇‥２６隻、航空機‥６５０機。
：１９４１年完成予定、戦艦‥２４隻、空母‥８隻、巡洋艦‥４８隻、駆逐艦‥２８１隻、潜水艦‥４７７隻。総計１９０万トン。
第一線航空機‥３，０００機。
１９３９年 ルーズベルトは、将来的に戦争に参戦する可能性を考慮して、軍需物資を増産させる戦争準備命令を出した。
１９４０年６月 「第三次ヴィンソン案」
空母３隻を含む２２隻（１６万７，０００トン）の建造。
７月 「両洋艦隊案」（スターク計画）。
予算、１００億ドル（日本の年間ＧＮＰを１０％近く上回る）。
艦艇２５７隻（１３５万トン）建造。航空機１万５，０００機増強。
：１９４６年完成予定、戦艦‥３５隻、空母‥２０隻、巡洋艦‥８８隻、駆逐艦‥３７８隻、潜水艦‥１８０隻。総計３００万トン。
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・イギリス海軍拡張計画
イギリスの軍需産業は、第一次世界大戦で疲弊し、アメリカ企業との提携を進めていた。
１９３７年 「五カ年計画」
戦艦２５隻、空母１２隻、その他。総計２００万トン。
日本軍の侵略に備えて、植民地・香港とシンガポールの強化。
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・日本海軍軍拡計画。
日本海軍は、世界第三位の海軍力であった。
日本の軍需産業は、兵器自前主義から、民族資本で兵器生産を行っていた。
国際資本からの資金支援を受けていなければ、共同開発の提携もしていなかった。
民族資本と独自技術で開発生産できる数量が限定されていた為に、戦艦大和や零戦や隼など一品豪華主義にならざるを得なかった。
日独伊三国同盟は、日本にとって得する点は皆無に近かった。
１９３０年９月３０日 海軍兵力、戦艦‥１０隻、総艦艇‥２８０隻。総計１１３万７，５５２トン）
航空機‥５００機‥１７隊。
１９３０（昭和５）年４月２２日 ロンドン条約調印。翌３１年１月１日 公布。
昭和天皇は、日本及び世界の平和と軍部の横暴を抑制の為に、軍縮に賛成した。
日本海軍は、主力艦と補助艦の建造を禁止された為に第三の艦艇である空母建設に取りかかったが、主流派の戦艦派が猛反対していた。
１９３１年 「第一次補充計画」（①計画）
補助艦建造‥３９隻（７万３，０００トン）
航空機部隊‥３６年度を目標に８隊新設。
官吏の減俸などの行革により計画は削減を受けた。
１９３４年 「第二補充計画」 ３７年度目標。
建造計画を、８９隻（１５万９，０００トン）から４８隻（１３万７，０００トン）に削減する。
航空部隊新設は、１４隊に増やす。
３月１２日 佐世保軍港で、「友鶴」沈没事故。
１９３５年９月２６日 第四艦隊事件。
１９３６年６月３日 軍縮無条約。
「国防方針」「国防所要兵力」「用兵綱領」の第三次改定。（②計画）
海軍兵力、戦艦‥１２隻、空母‥１０隻、巡洋艦‥２８隻、
水雷隊‥６隊、旗艦‥６隻、駆逐艦‥９６隻、
潜水戦隊‥７隊、旗艦‥７隻、潜水艦‥７０隻、
常設基地航空隊‥６５隊、平時‥１，１７７機、戦時‥１，４０２機。
１９３７年 海軍予算、３億７，５４５万円。
「第三次補充計画」（③計画）。
建造艦艇数‥６６隻（２６万９，５１０トン）
空母‥２隻、水上機母艦‥１隻。
新設航空隊‥１４隊、５５６機。４０年完成予定、陸上航空隊‥５３隊、８２７機、（実戦部隊‥３８１機、訓練航空隊‥４４６機）、艦船搭載機‥１，０８９機。
１９３９年 海軍予算、１１億７７５万円。
「昭和１４年度海軍軍備充実計画」（④計画） 目標、４４年度。
超弩級戦艦（大和型戦艦）‥２隻を含む８０隻（３２万１，０００トン）建造。
新設航空隊‥７５隊、１，５１１機（海上航空機‥１７４機）。
陸軍の増強により希望した海軍予算が削減され、 予算上、航空隊の増設と大和型戦艦建造の両立は不可能として、大和型戦艦の建造が優先された。
陸軍の軍事予算、３７億３，６５５万円。
④計画完成後の海軍力、主戦闘艦艇‥２８０隻（１３０万トン）
１９４０年 海軍予算、１５億３，１８１万円。陸軍予算、４１億９，０７３万円。
１９４１年 海軍予算、３１億５０７万円。陸軍予算、６３億８，１９５万円。
「第五次軍備充実計画」（⑤計画）
超弩級戦艦‥３隻、１号艦（大和）、２号艦（武蔵）、３号艦（信濃）、
新型超巡洋艦‥２隻、正規大型空母（大鳳型）‥３隻、建造予定計１５９隻（６５万トン）。
新設航空隊、実戦部隊‥６７隊、１，３２０機、訓練航空隊９３隊、２，１３８機
１９４２年 海軍軍事予算、８３億８，５１５万円。陸軍軍事予算。１０３億６，８００万円。
「第六次軍備充実計画」は予算上中止。
６月３０日 「昭和１７年度戦時航空兵力増設及び艦艇建造計画」
海上航空部隊と輸送護衛艦艇の増強の為に、戦艦及び巡洋艦合計３７隻の建造を取り止め又は中止した。
⑤計画 空母‥３隻を１８隻に、艦艇‥１１８隻から３４３隻に。
っっｋ
所有航空部隊数を、２３２隊から３４７隊に増設する。航空機‥７，８３２機。
艦船航空隊‥１２９隊、２，４６７機。
④計画 他の艦艇から空母への変更。
大和型戦艦３号艦（信濃）を空母に変更。軍艦３隻と商船５隻を空母に改造。
戦艦１隻、巡洋艦３隻の建造を取り止め又は中止。
４２年現在 建造中艦艇数４１０隻。
１０月 「昭和１７年度戦時艦船建造補充計画」
輸送用潜水艦‥１１隻。４４年１０月竣工。６隻は特攻兵器「回天」搭載艦。
海上護衛用小型駆逐艦‥４２隻。４３年２月竣工。４５年までに２６隻竣工。
１９４３年 海軍軍事予算、１３７億７，９４４万円。陸軍軍事予算、１５７億６，４３４万円。
「昭和１８年度戦時艦船建造補充並に陸上防備兵力増勢実行計画」
海軍の戦いは、海上決戦から島嶼攻防戦に移っていった。
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