🎷20:─1─中国共産党の主席国賓訪日・天皇中国訪問は日米離間策である。~No.82No.83No.84No.85 ⑲ 

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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。  
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・    
 日本には反トランプ派が多い。 
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 現代の日本人は昔の日本人と比べて、国際学・地政学・戦争学・平和学などに基ずく外交・軍事・情報・諜報・謀略などににおける戦略・戦術が欠乏している。
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 日本は、米中の二者択一の選択において、国際法遵守と自由・民主主義の価値観共有から西洋キリスト文明圏のアメリカや欧州を選択すべきで、共産主義全体主義覇権主義、領土拡大主義、国際法無視、人命・人権・人道軽視を避ける為に中華儒教圏中国共産党に従うべきではない。
 つまり、福沢諭吉が説いた「脱亜論」である。
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 日本とアメリカとの友好関係は1853年のペリー来航からで、日本はアメリカと戦争をしたがそれ以上にアメリカに助けられた恩が数多くある。
 日本と中国共産党政府との交流再開は、1978年の日中平和友好条約からで、日本は中国共産党に助けらてた事など一度もない、それ以上に腸が煮えくりかえるような屈辱を何度も受けている。
 アメリカは、国際法を遵守して、約束、条約、協定、合意を守る。
 中国共産党は、国際法を遵守せず、約束、条約、協定、合意を守らない。
 つまり、アメリカは信用できるが、中国共産党は信用できない。
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 アメリカの核ミサイルは、日本上空を通り越して中国と北朝鮮に照準が向けられている。
 中国と北朝鮮の核ミサイルは、日本に照準を合わせている。
 日本の核兵器反対平和団体は、アメリカの核ミサイルには激しい口調で全廃を求めるが、中国と北朝鮮の核ミサイルには小声で反対し、日本防衛のミサイルシステム配備には半狂乱になって猛反対する。
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 2020年9月27日号 サンデー毎日「世界透視術  金子秀敏
 中国のデカップリング
 米国のトランプ大統領が9月7日、演説の中で『デカップリングは興味深い言葉だ』と言った。『カップリング』は『連結』を意味し、その反対の『切り離し』が『デカップリング』だ。
 第五世代移動通信システム5Gで米国の対中デカップリング政策が始まった。米国は華為技術(ファーウェイ)など中国製通信機器を公務員らが使うことを禁止、さらに米半導体メーカーが半導体をファーウェイ社に供給することも規制した。同盟国や友好国にも同調を求めている。
 トランプ氏はデカップリング政策を対中貿易全体に及ぼす構えを見せた。『我々が中国とビジネスをしなければ数十億ドルを失うことはない。これを「デカップリング」と言う』
 中国はどう対抗するか。コロナ禍発生に続く香港の『一国二制度』骨抜き政策に世界は反発し、いっとき現代版シルクロード構想『一帯一路』の夢に湧いた欧州の中国熱が急速に冷えてきた。その一方で、大統領選挙が近づくにつれ米国の中国批判は過熱する一方だ。
 国際的に孤立した時、中国の伝統的外交術は最大の敵、米国とその同盟国・友好国の離間を画策する友好外交だ。『離間』は孫子の兵法にある『親而離之(しんじりし)』(親しい関係はこれを切り離す)──まさにデカップリングの本家は中国だ。
 習近平国家主席は3日、抗日戦勝75周年記念の座談会で『中国と日本は長期的友好関係を維持することが、両国人民の根本的利益にも、アジアと世界の平和維持に符合する』と語り、日本に対する『長期的友好関係』をとる姿勢を見せた。
 今の時点でこう言ったことは、辞任を表明した安倍晋三首相の後任の首相に向けて『予定通り国賓待遇で訪日する。準備よろしく』というメッセージだ。
 すでに安倍首相の辞任表明直後、中国外務省の趙立堅(ちょうりつくん)報道官が『両国の首脳は、新時代の要求に応える日中関係を樹立するという重要な合意に達した。こうした安倍首相の取り組みを積極的に評価する』と語っている。『新時代の』とは『習主席の』という意味であり、『重要な合意』とは習主席の国賓訪問(その裏には天皇の訪中がある)のことだ。
 これに先立って共産党の世論誘導を担う『環球時報』ネット版が『日米の利益は必ずしも一致していない。米国の対中政策に日本ができるだけ協力しないようにさせることが重要である』とあからさまに『離間外交』を解説した。
 7月末、米国のシンクタンク戦略国際問題研究所(CSIS)』が『日本における中国の影響力』という報告書を発表し、中国の影響を受けている親中派の重要人物として二階俊博自民党幹事長、今井尚哉首相補佐官の実名をあげ、中国の対日工作の一つに習主席国賓招待をあげている。CSISを使って米国からの警告と読める。次期政権が発足すれば、いきなり習主席国賓訪日の判断を迫られるだろう。」
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 現代日本の政治家・官僚そして経営者・企業家は、貿易による金儲け・利益を得る為ならば天皇・皇室を政治利用しても恥じる事をしらない。
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 天皇・皇后、皇太子・同妃、皇族が訪問しては行けない国が周辺諸国にある。
 それは、中国共産党政府、韓国、北朝鮮、ロシアの4ヵ国である。
 そして、国家元首・最高指導者を国賓として招いてはならない国もこの4ヵ国である。
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 9月16日22:51 産経新聞「米ホワイトハウス菅首相就任に祝意 日米関係の一層強化期待
 ケイリー・マクナニー米大統領報道官=15日、ホワイトハウス(ロイター)
 【ワシントン=黒瀬悦成】マクナニー米大統領報道官は16日、菅義偉首相の就任を「祝福する」との声明を発表した。声明は、トランプ大統領安倍晋三前首相と一緒に進めた「自由で開かれたインド太平洋」構想を引き続き前進させ、日米関係を一層強化したいと表明した。声明はまた、トランプ氏がかつてなく強固な日米関係を菅首相とともに一層強化させたい意向であると強調した。」
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 9月17日09:28 産経新聞「ポンペオ米国務長官菅首相就任に祝意 「協力すること楽しみ」
 ポンペオ米国務長官(AP)
 【ワシントン=黒瀬悦成】ポンペオ米国務長官は16日、菅義偉首相の就任を「祝福する」との声明を発表した。ポンペオ氏は声明で「日米同盟は、自由で開かれたインド太平洋における平和と安全、繁栄の礎石だ。法の支配に基づく国際秩序を維持するための中心的存在でもある」と指摘した。
 声明はその上で、「インド太平洋と世界各地で透明性と説明責任、開放性、繁栄と平和を前進させる日米同盟の発展に向け、菅氏と協力することを楽しみにしている」と強調し ポンペオ氏は、カウンターパートである茂木敏充外相が再任されたことにも祝意を表明した。日米同盟の深化に尽くした安倍晋三前首相にも、改めて「感謝の意」を示した。
 マクナニー大統領報道官も16日の声明で菅氏の首相就任に祝意を表明した。トランプ大統領が菅氏とともに、かつてなく強固な日米関係を一層強化させたい意向であるとも強調した。」
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 9月17日11:24 産経新聞尖閣周辺に中国船 11日連続
 東シナ海上空から見た尖閣諸島。手前から南小島、北小島、魚釣島=2011年10月13日、沖縄・尖閣諸島鈴木健児撮影)
 尖閣諸島沖縄県石垣市)周辺の領海外側にある接続水域で17日、中国海警局の船4隻が航行しているのを海上保安庁の巡視船が確認した。尖閣周辺で中国当局の船が確認されるのは11日連続。
 第11管区海上保安本部(那覇)によると、1隻は機関砲のようなものを搭載。領海に近づかないよう巡視船が警告した。」
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 9月17日13:12 産経新聞尖閣の有効支配強化へ空港・港湾整備を提言 自民国防議連 
 東シナ海上空から見た尖閣諸島。手前から南小島、北小島、魚釣島=2011年10月13日、沖縄・尖閣諸島鈴木健児撮影)
 自民党国防議員連盟は17日の会合で、南西諸島の空港・港湾を自衛隊が使用できるよう整備・拡張するなどの方策により、中国の圧力が強まる尖閣諸島沖縄県石垣市)の日本の有効支配強化を求める提言をまとめた。来週にも首相官邸など政府に提出する予定。
 提言では、尖閣諸島を含む南西諸島で自衛隊と米軍の共同訓練を実施し、尖閣諸島の防衛力を強化するよう求めた。「下地島空港宮古島市)を自衛隊が使用できるよう承認を得る」「与那国島与那国町)に海上自衛隊護衛艦が入れる港の整備を図る」といった提案も盛り込んだ。下地島空港尖閣諸島に近く、戦闘機が離着陸できる滑走路を有するが、沖縄県自衛隊の使用を認めていない。
 また、海上保安庁の巡視船に対空レーダーを搭載し、中国機などの領空侵犯への対応において海保と自衛隊との連携を強化すべきだと主張。退役する海自護衛艦を巡視船として活用して警察力を高める必要があると訴えた。
 行政力の強化のため、尖閣諸島での避難港や無線局、新たな灯台といった施設建設も求めた。
 尖閣諸島では、中国海警局の船が連日周辺を航行するなど中国の圧力が強まっている。国防議連の提言は「わが国の主権にかかわる極めて重要な問題と認識する必要がある」と警鐘を鳴らしている。」
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 9月17日14:49 産経新聞「習主席の国賓来日「穏やかな雰囲気の中で」 自民・二階幹事長
 自民党の二階幹事長=17日午前、東京都千代田区
 自民党二階俊博幹事長は17日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて延期されている中国の習近平国家主席国賓としての来日について「穏やかな雰囲気の中で、実現できることを心から願っている。中国は引っ越しのできない隣人だ。仲良くがっちり手を組んで、お互いに共通のことを考える国柄となるように切磋琢磨(せっさたくま)すべき」と訴えた。
 石破茂元幹事長が率いる石破派(水月会)が都内のホテルで開いた政治資金パーティーで講演した。」
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 親中国派・媚中派、反米派、反日米安保派、米軍基地反対派、反自衛隊護憲派、左翼・左派・ネットサハ、反天皇反日的日本人達は、日本の国益保護より中国共産党への忖度を優先し、国家主席国賓訪問と天皇・皇后両陛下の中国訪問を実現させるべく奔走している。
 リベラル派・革新派そして一部の保守派やメディア関係者も、日中の友好・善隣を掲げて同じような行動を取っている。
 彼らは、中国共産党が行っているチベットウイグル内モンゴル少数民族に対するジェノサイド、拷問・虐殺・臓器売買などの非人道的犯罪には関心がない。
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 マキアヴェリ「困難な状況で凡庸な君主は中立を選び、そして必ず破滅する」
 中立を選択して消滅した国が大韓帝国である。
 大韓帝国内部は、親露派と親日派の政争が激しく、親露派は日本軍情報をロシアに流して協力していた。
 大韓帝国が、日本と対露軍事同盟を結んで、日本軍と共にロシア軍と戦えば戦勝国として存続しえた。
 あるいは、親日派を排除してロシアに協力して日本と戦えば、ロシアと対日秘密軍事協定を結んでいた清国(中国)も参戦し、大韓帝国・ロシア・清国3カ国で日本を滅亡し、戦勝国として対馬・九州北半分を自国領として日本から賠償金を手に入れる事ができた。
 イギリスは、日英同盟があっても極東3カ国が連合すれば、ロシアから中国の権益を守る為に日本を切り捨てた。
 フランスとドイツは、敗戦国日本の国土の一部を自国領土にするべくロシアを支援した。
 アメリカとて、負ける日本には救いの手を差し伸べるどころか、日本分割に参加した事であろう。
 日本国は滅亡の縁に立っていた。
 大韓帝国は、中立を選択した事で、日本を滅ぼす絶好の機会を失い、逆に日韓併合で消滅する事となった。
 それは、清国(中国)も同様であった。
 世界は、武士・サムライのように信・義を貫いて負ける側に味方する様な貧乏くじは引かず、利・益の為に必ず勝つ側に味方して敗戦国から領土拡大と賠償金を巻き上げていた。
 つまり、中立宣言・平和宣言・非武装安全都市宣言などはしょせん見せ掛けに過ぎない。
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 中国共産党は、東アジアの覇権と西太平洋・東シナ海南シナ海支配の為に日米離間策を着々と進めている。
 日本国内には、中国共産党に協力する日本人が少なからず存在する。
 中国共産党は、尖閣諸島・沖縄、沖ノ鳥島、北海道を日本から強奪しようとしている。
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 中国共産党員・中国軍人と非党員・非軍人の一般中国人は違う中国人である。
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 金の切れ目が縁の切れ目。
 チャイナ・マネーは、一帯一路構想を利用して各国に投資されて地域経済を支配し、地球上の地域経済から欧米の世界経済を包囲して金融支配力を削って弱体化させ行く。
 将来、世界経済の基軸通貨は米ドルから中国元に代わっていく。
 その証拠が、国連諸機関・国際機関・国際報道などにおける中国共産党政府の発言力・影響力が強まっている事である。
 日本は、戦前の国際孤立を失敗の教訓として、国連至上主義・平和及び人道の国際協調から日本に不利な事でも国連諸機関・国際機関・国際報道の決定に反発せず自己主張せず盲従する。
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 アメリカとは、襲ってきた盗賊団・牛泥棒・馬泥棒から牧場主一家と牧場・牛・馬を騎兵隊(軍隊)・自警団(地方警察)が駆けつけるまでカウボーイが拳銃で守った自力社会である。
 援軍が来るまで「自分の事は武器を持って命を捨てて自分で戦って守る」の鉄則で、自分で自分の命や牧場を事を守らず他人に助けて貰おうとする者は卑怯者として嫌われ、戦わない者や逃げ出す者は誰も助けなかった。
 ただし良心的兵役拒否は認められたが、それ相応の戦時的社会貢献を強要された。
 共に命を賭けて戦う戦友は見捨てず助けたが、自分一人助かる為に仲間を見捨てる卑怯者は容赦なく切り捨てた。
 絶対神は「自分を助ける者のみを助け、奇跡を起こして恩寵を与えるが、自分を助けない者は助けず、すべてを奪う」である。
 つまり、自己責任と自業自得の非情である。
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 日本は、アメリカにとって戦友か卑怯者か。
 そこには日本国憲法など関係ない。
 つまり、人と人の生きた信用・信頼が大事なのか、人・人命より憲法の条文が大事なのかである。
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 現代日本人とは、仏作って魂入れず、魂のない仏像を意味もなく拝む人間の事である。
 つまり、愚にも付かない理想主義のご託を並べるだけで実行する事がない。
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 日本人兵士は、日中戦争時、戦場で人を殺す戦争犯罪を行ったが、同時に人を助ける人道貢献を命を犠牲にして幾つも行っていた。
 良い日本人は2割。悪い日本人は3割。空気・空気圧・同調圧力で動く思考停止・没個性の人形的な日本人が5割。
 自己犠牲的に率先して人助けをした日本人は極一部で、大半の日本人は命大事として何もせず遠巻きにして傍観していただけである。
 現代日本人は、戦前・戦中における昔の日本人が無報酬・無感謝で行った人助け・人道貢献を歴史の闇に葬った。
 その代表者が、昭和天皇と政治家・軍人などのA級戦犯達であった。
 現代の日本人と昔の日本人は別人の日本人である。
 昔の日本人は武士・サムライ・百姓であったが、現代の日本人は武士・サムライ・百姓でもなければその子孫でもない。
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 親中国派・媚中派、反米派、反日米安保派、米軍基地反対派、反自衛隊、左翼・左派・ネットサハは、中国共産党への忖度を優先し、日本の国益より中国の利益を優先し、日本国の安全より中国の安全を優先し、日本民族日本人より中国人を優遇しようとしている。
 彼によって、中国共産党や韓国・朝鮮への非難・批判・不利発言はヘイトスピーチとして言論弾圧され、未来永劫、子々孫々の代まで反省と謝罪が強要されている。
 それが、昭和天皇戦争犯罪者として戦争責任追求と戦争犯罪告発、A級戦犯達が祭神として祀られている靖国神社公式参拝批判=靖国神社問題である。
 日本のメディア・報道機関は、日本の為ではなく中国共産党政府及び韓国・朝鮮の為の報道を繰り返している。
 それが、日本人極悪非道の凶悪犯とする従軍慰安婦及び徴用工報道である。
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