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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
島国日本が頼り誼（よしみ）を深めるべき相手は、隣国の大陸国中国や半島国韓国・朝鮮ではなく、遠く離れた島国イギリスとローマ・カトリック教会である。
何故なら、歴史的事実として、古代から中国や朝鮮は何度も日本を侵略し虐殺・強奪・強制連行＝拉致を繰り返していたからである。
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日本の敵は、無防備に日本に背中を見せている同盟国アメリカではなく、核ミサイルの照準を日本に合わせ銃口を日本人に向けている中国共産党政府である。
日本国内には、敵の中国共産党に忖度して媚び諂い、味方のアメリカを敵視して騒ぎ立て、神の裔・男系天皇を憎み伝統的民族文化の天皇制度を廃絶しようとしている日本人が少なからず存在している。
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中国共産党は、日本から尖閣諸島・沖縄、沖ノ鳥島、北海道を強奪しようとしている。
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問題は中国共産党員・中国軍人・武装警察・民兵・海民兵であって、一般中国人は関係ない。
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２０２０年９月２３日20:15 産経新聞「日英安保協力強化で一致 菅、ジョンソン両首相が電話会談
ジョンソン英首相（ＡＰ）
菅義偉首相は２３日、ジョンソン英首相と初の電話会談を行った。両首相は「自由で開かれたインド太平洋」の実現に向け、安全保障協力を強化する考えで一致した。また、新型コロナウイルス対策について、両国が先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）などの場で主導的役割を果たすことに合意した。
会談は約２０分間で、菅首相は日英経済連携協定（ＥＰＡ）の大筋合意、米国を除く１１カ国による環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ１１）加入に英国が関心を示していることを歓迎。世界貿易機関（ＷＴＯ）改革で連携を呼びかけた。
菅首相はまた、北朝鮮による拉致問題で英政府の協力を要請。両首脳は来年の東京五輪・パラリンピックに向けて協力することでも一致した。」
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日本は、対中国戦略として、アメリカやイギリスなどのアングロ・サクソン諸国との関係強化が急務で、日米安保条約＝日米同盟に次いで新日英同盟が日本を救う。
戦前の日本の失敗は、ワシントン体制に参加する為に日英同盟を破棄した事である。
皇室外交の基本戦略は、近隣の中国と韓国・朝鮮との友好関係維持ではなく、イギリス王家とローマ・カトリック教会（バチカン）との信頼関係を維持する事である。
正しい皇室外交を堅持していたのが、親ユダヤ派の昭和天皇であった。
明治天皇以来日本の皇室は、日本国の発展の為に、日米友好の為に、太平洋の平和の為に、歴代アメリカ大統領に皇室内事情や日本政府の意向を知らせる書簡を送り続けていた。 昔の日本国がアメリカに抱いた脅威とは、アメリカがハワイ王国を併吞しハワイ王家を消滅させたという歴史的事実である。
親英派の東郷平八郎海軍元帥は、ハワイ王国滅亡を直に見立てただけに危機感を強く持ち、皇室と国と民族を守るのは平時の国際法ではなく、戦時の軍事力であるとして大艦巨砲主義による海軍力強化を推し進めた。
超弩級戦艦の大和は、超リアリストである東郷平八郎の信念で建造された。
が、アメリカは中国市場独占の為に中国共産党・ファシスト中国を軍事支援して軍国日本を潰した。
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９月２３日 産経新聞「次期戦闘機開発へ日本と協力呼びかけ 英国防省が寄稿
英国防省課長のリチャード・バーソン氏（英国防省提供）
英国の戦闘機タイフーンの退役に伴う次期戦闘機の開発を担当する英国防省課長のリチャード・バーソン氏が２３日までに産経新聞に寄稿し、航空自衛隊のＦ２戦闘機の後継となる次期戦闘機の開発に向けた日英協力を呼びかけ、その意義を強調した。
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英国は１００年以上にわたり世界の空軍を牽引（けんいん）してきた。１９４１年のターボジェットエンジンや世界初の垂直離着陸戦闘機ハリアーなど、発明と革新において優れた能力を常に発揮してきた。技術面および産業面の専門知識により、ハリアーやトルネード、タイフーン、Ｆ－３５を含む国際共同開発の成功において、中心的役割を担ってきた。
英国は次期戦闘機計画で現在、２０４０年に退役するタイフーンの後継機となる次期戦闘機システム「テンペスト」の決定および実戦配備に取り組んでいる。
テンペストにおける日本との提携に向けたダイナミックかつ迅速な取り組みは既に好調な日英関係を強化し、全ての産業分野で生じている技術的変化の速度に対応するためのツールや取り組みを発展させる好機になると、英国は考える。日本のＦ２後継機に関する技術開発に英国が日本と協力的なビジョンを持って取り組めば、両国は戦闘機システム技術の最先端に留まることができるだろう。
テンペスト開発計画に関する国際協力の一環として、英国は同じ考えを持つ国々を結集させようとしている。この協力関係はわが国の重要な戦闘機部門を持続させ、最高の軍事力を確保し、各提携国の行動の自由を保証するものである。
英国はこれまでの航空分野への歴史的な投資により国際的に確固たる地位を築いており、世界有数の産業基盤を有している。国際協力の枠組みにおいても大きな成功を収めており、その力を信じている。英国は両国が重視する既に緊密な日英関係を強化し、将来の技術開発においても密接に連携する機会を拡大していきたいと考えている。
このような協力関係は、両国に（戦闘機の）改修の自由を保証し、重要な技術開発の協働から相互利益をもたらし、最高の技術力を適切な価格で利用できるようにするだろう。英国はこの提携により、既に広範囲にわたり両国の発展に貢献する日英貿易関係の強化を目指している。
日本は、航空宇宙分野の素材、エンジニアリング、試験、製造およびサプライチェーンにおいて卓越する能力を提供し、英国の産業を補完している。日本は英国と提携することで、産業面および運用面の経験において世界をリードし、高度な製造、材料科学およびシステム統合を手に入れることができる。日本との協力プログラムで開発される技術によって、日英の企業は航空宇宙分野で幅広く提携することができ、この重要分野におけるわれわれの傑出した能力が支えられ、維持されるだろう。
日本との戦略的協力関係は長期にわたり両国間の関係を強化し、また技術協力を提供することで、非常に能力の高い企業を集結させると確信する。英国は、両国が必要とする改修の自由を互いに認めると同時に、将来のプラットフォームやシステムが米国などの重要な安全保障上のパートナーとの間で相互利用可能になることを保証する、対等な協力関係を構築する絶好の機会と考える。
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■Ｆ２後継機 航空自衛隊の戦闘機Ｆ２（約９０機）の退役が令和１７（２０３５）年ごろに始まるのを受けて調達を目指す戦闘機。現在は「次期戦闘機」と呼ばれる。６年度に試作機の製造を始め、１７年度の配備開始を目指す。開発は国際協力を視野に日本主導で進め、今年度中に構想設計に着手する。主に空対空戦闘を想定し、高いステルス性や自衛隊内でのネットワーク戦闘能力、米軍との相互運用性が求められる。防衛省は国際協力の相手として、米国、英国と協議を進めており、年内に開発パートナーを選定する方針。」
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日英関係は、徳川家康が外交顧問として武士に取り立てたイギリス人Ｗ・アダムズ（帰化名・三浦按針）から始まる。
徳川家康の経教分離の経済・金融（銀）政策は、オランダを通じて世界の経済・金融（銀貨）とつながっていた。
徳川家康は、戦国武将として日々合戦という地獄の中を生き残るだけあって、戦争・政治・土木・経済・外交・教養・学識・宗教など多方面において博学で思慮深く優れていた。
徳川家は、財力があり身分が高い由緒正しい名門・名家ではなく身分低い地方の貧しい半武士半農の土豪からのし上がった「成り上がり者」である。
土を耕して農作物を作る点から見れば、武士は兼業農家であり、百姓は専業農家である。
武士・サムライとは、人を殺す事を生業とする、公に雇われた卑しい身分であった。
「血と死に塗れる」という点から言えば、人を殺す「殺人専門職」の武士は家禽・獣を殺す事で生きていた賤民や部落民よりも「穢れ」ていた。
現代日本のグローバル的高学歴出身知的エリートに、徳川家康に匹敵すつような能力・才能、胆力・精神、志・気概を持った日本人はいない。
歴史力のない日本人には、７４歳で死んだ徳川家康を正しく評価できない。
徳川幕府がイギリスと断交した理由は、ピューリタン革命で臣下の議会が国王を処刑し、新たな国王を傀儡として擁立し国を奪ったからである。
徳川幕府は戦乱の原因となる、才能ある者が武力で天下を取るという下剋上を嫌った。
日本民族日本人は、主君や親を裏切って敵側に寝返って攻めてくるのには寛大であったが、主君や親を追放しても構わなかったが、如何なる理由があっても主君や親を殺す事、不忠や親不孝は許さなかった。
故に、国王殺しを自由と民主主義の勝利とするイギリスと付き合いきれないとして断交し、鎖国を強化した。
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天皇殺しの蘇我氏を神として祀る宗我坐宗我都比古神社。
主君・織田信長を殺した明智光秀を神として祀った御霊神社。
主君殺しや親殺しの日本人の霊魂は、穢れて霊力が強い為に祀らず放置すると怨霊として祟ると恐れ神社を建て神として祀った。
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