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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本人共産主義テロリストはキリスト教系朝鮮人テロリストと同様に、親ユダヤ派で人道貢献をし人種差別に反対し戦争を止めようとした平和主義者の昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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日本人共産主義者は、ソ連、中国共産党の支援を受け、天皇制度を廃絶し、日本国を共産主義化する陰謀を企んでいた。
過激派共産主義者は、ロシアの暴力的共産主義人民革命を日本で再演するべく活動を活発化させ始めていた。
共産主義とは、平和主義ではなかった。
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戦後教育は、子供達に、昭和天皇をヒトラーと同類の戦争犯罪者と決めつけ、昭和天皇を嫌い、天皇家・皇室を憎むように教えた。
つまり、新生・自由と民主主国家日本には天皇制度は必要ないと。
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２０２０年１２月号 ＷｉＬＬ「赤い巨頭 日本学術会議という病
マルクス主義を崇拝しないと大学に残れない、出世もしない
マッカーサーが蒔（ま）いた種が〝真っ赤な〟大輪を咲かせた
藤井厳喜
反米でなくてはならない
『藤井さん、大学を退職してから、やっと言いたいことが言えるようになったよ』
これは朝鮮研究の大家、元筑波大学教授の古田博司先生が私にかけた言葉です。
名門・筑波大学の教授といえば、誰もが憧れる立派な立場なはず・・・。はたしてこの言葉は、何を意味するのでしょうか？ここに日本の大学が抱える巨大な闇が隠されているのです。理工系や技術系、工学系はされおき、いわゆる『文系』と呼ばれる学問、すなわち、社会科学分野や人文系は『リベラル』の要素がとても強い。
これには日本のメディアの左翼化が進んだことと、ほとんど同じ原因があるのです。
とくに社会科学系の学問で、『自由主義体制が健全だ』という学者はほとんどいません。
日本が採用している民主政治の悪いところばかりを取り上げ、マルクス・レーニン主義、左翼革命が正しい、という時代遅れの考え方が主流となっています。これが大学教育の実体なのです。
少し、私の話をします。千葉大学の教養学部にアメリカ政治研究という講座が新設されました。ずいぶん、昔の話です。私がアメリカでの政治研究から帰ってきたころ、千葉大学の先生が『千葉大学で新しい講座をつくるから、藤井さんに応募してほしい』と推薦していただき、私はその公募に申し込みをしました。数人の先生が集まる選考委員会は、私を選んでくれて、私もその気になっていました。
しかし、最終決定権は選考委員会にはなく、教授会にありました。教授会は私が千葉大学で講座を持つことを拒否したのです。
私を推薦してくれた先生から謝罪の電話をいただきました。『藤井さん、恥をかかせて本当に申し訳ない。千葉大学の教授は東大出身が多くて、みんな左翼なんだ。藤井さんがアメリカの政治の研究をしにアメリカに行ったということが、マイナスに響いたのだと思う・・・』と。
アメリカの研究をする人間は、反米でなくてはならない──こんな時代遅れの思想が、大学の教育人には蔓延（はびこ）っていたのです。
さらに翌年、『千葉大学では新規講座のために、どういても講師が必要だ』と、また私に連絡が入りました。その年も同じように応募書類を出したのですが、私は昨年と全く同じ経緯で採用に至らなかったのです。
さて、古田先生も大変に苦労された方です。筑波大学に就職する前は韓国で日本語を教えたり、日本の地方大学で教えられていました。そうして手に入れた筑波大学教授という誰もがうらやむ地位を重荷に感じたのはいったい、なぜでしょう？
リベラルがリベラルを呼ぶ
それは『マルクス主義を礼賛しないと学内での出世が不可能』という歪んだ構造に原因がありました。大学では助手→助教授→教授と出世していきますが、助手になるのが非常に難しいという側面があります。大学のトップがリベラルで固められているので、リベラルに沿った言動をしないことには、助手になることすらできないのです。
戦後の大学改革（ＧＨＱが行った公職追放の一環）によって、愛国的な立場の教授を全て追放されました。これはマスメディアが左翼化した経緯と全く同じです。大学という教育機関もまた、占領軍によってイデオロギーを統制されてしまったのです。
戦後の大学では愛国心のない、反日思想をもった人間が教授の主流になりました。優秀な大学ほどこの傾向が強いもので、東大や慶應はその最たる例です。
トップがリベラルだと、新しく採用される講師もまた必ずリベラルになります。そして大学で展開される講義は全て、自由主義を拒否したマルクス・レーニン主義が基調になるのです。
一般の企業であれば、合理的でない考えは利益を生まないため、すぐに廃（すた）れるのですが、国家から援助を受ける大学はそうはなりません。日本の教育機関では、リベラルがリベラルを呼ぶ──という人材の縮小再生産が起きているのです。
イデオロギーの統制機関
私は拓殖大学で１０年間、非常勤講師として勤めてきましたが、ついに教授になることはありませんでした。戦前、拓殖大学は愛国心を育てる素晴らしい学校だったのですが、戦後はその反動で一時、名前まで変えさせられていたのです。
拓殖大学にはかつて、日本文化研究所という保守系の機関がありました。初代所長は井尻千男先生だったのですが、これもまた彼の代で看板を降ろすことになります。
私は客員教授として活動をしましたが、あくまで名前だけで給料はゼロ。もらえるのは非常勤講師としての月々３万円弱のお金だけでした。
いまの理事会の動きを見ていると、拓殖大学＝保守という風潮を嫌っているように見えます。現代国際社会で保守的な動きが浸透するなかでは、特色ある大学をつくったほうがマーケティング的にもいいはずですが、経営陣はそのことを理解できていないようです。
古田先生も大学にいるときは、『マルクス主義の悪口なんて言えなかった』と話していました。マスコミや論壇の動きを見ながら、少しずつ自分の本当の考えを出していくのがやっとのことだったといいます。それほど日本の大学はイデオロギーの統制機関』になっているのです。
ずっと学問の研究をしてきた人は、もはや大学の先生になるほか、道がありません。そういった人たちが、上から気に入られるためにリベラルにすり寄っていくというのは、当然の話かもしれません。
大学内に『自分より優秀な若者を評価する』という風土が育っていないことも問題です。
さまざまな学問が発展していく土壌が、嫉妬心や抑圧によって押し潰されているのが大学教育の実体です」
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ウィキペディア
学制改革とは、学校の制度、特に学校の種別体系を改革することである。日本では、第二次世界大戦後の連合国軍最高司令官総司令部の占領下、1946年（昭和21年）3月5日と7日の第一次アメリカ教育使節団の調査結果によりアメリカ教育使節団報告書に基づいた教育課程の大規模な改編のことを指す。
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教育改革（英: education reform, educational reform）とは、教育の制度・内容・方法などを大きく改変すること。教育問題の解決策として掲げられた。
日本
第二次世界大戦前の教育改革
1872年（明治5年）に学制が公布され、1890年（明治23年）には教育勅語が発布された。これらを通じて、明治時代に日本の近代的な学校制度が確立した。
大正時代には、日本にも欧米の新教育運動や進歩主義教育運動と大正デモクラシーの影響から、自由教育運動がおこった。
詳細は「大正自由教育運動」を参照
第二次世界大戦後の教育改革
第二次世界大戦終了後、日本ではアメリカ（GHQ）の指令に従い、学制改革が行われた。この改革では、封建制の残滓を改め、民主主義にふさわしい学校制度にすることが目指され、教育課程では複線型教育を単線型教育に、同時に教育内容や教育方法では系統学習を問題解決学習へと改めた。
この学制改革に対して、歴代の自民党保守政権はたびたび改革の提案を行ってきた。最も古典的な教育改革論議は教育基本法の改訂であろう。歴代の自民党保守政権には、教育基本法は、個人を尊重する反面、過度な個人主義を助長し、日本の伝統をないがしろにし、日本人の愛国心を骨抜きにしたとの考えがあった。しかし、教育労働運動の強い時代では教育改革を政策課題にすることは困難だった。
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ｚａｋｚａｋ ｄｙ 夕刊フジ ＮＥＷＳポストセブン「現代日本人に思想破壊をもたらしたGHQの焚書と日本人協力者
2015.08.19
戦後、GHQによる言論統制があったことは有名だが、そこに多くの日本人が関わっていたことはあまり知られていない。かつて持っていた「壮大な視野」を失ってしまった現代日本人。その元凶であるGHQと日本政府の「焚書密約」の真相について、評論家の西尾幹二氏が迫る。
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かつて戦前戦中の日本の中枢を担う指導層は、日本が中心となって世界をどうリードしていくかという壮大な視野と先を見通す力を、現代の人よりはるかに持っていた。
ところが今、たとえばAIIB（アジアインフラ投資銀行）のように、日本がとうの昔に志向したものまで中国に奪われるようになってしまった。そうしたことがあらゆる事柄において起こっている。どうして、日本人は壮大な視野を失ってしまったのか。
その原因は、戦後、GHQが行ってきた言論統制にあると考える。特にGHQが当時の日本政府との密約によって行った「焚書」の影響は大きい。焚書とは流通している書物を没収、廃棄することを意味する。GHQは自らの思想にそぐわない日本の書物をリスト化して没収し、国民に読ませないようにした。
私の調べでは、焚書対象となったのは昭和3～20（1928～1945）年に出版された約22万タイトルの刊行物のうち、7769点だった。「皇室」「国体」「天皇」「神道」「日本精神」といった標題・テーマの本はもちろん、およそ思想的には問題ないと思われる本も含まれている。それらは「宣伝用刊行物」、つまりプロパガンダの道具として扱われ、没収の憂き目に遭った。
これだけの書物の内容を確認するには、GHQ内部だけで完結できるとは考えにくく、日本人の協力者がいたことが容易に想像できる。GHQから通達された「覚書」に記載された対象本は最初は十数点だったが、33回目の覚書を境にして500点前後に急増している。私はこのときに日本人協力者の参加が始まったと推測している。
焚書行為の舞台のひとつは、帝国図書館（現・国会図書館）だった。当時の帝国図書館館長の回想記の記述は衝撃的だった。そこには「出版物追放のための小委員会」に、外務省幹部や東京大学文学部の助教授らが参加していたことが記されていた。
東京大学文学部の委員が具体的にどう関与したのかは不明だが、日本人が焚書図書選定に関わったことは確かだ。仮に日本の知識人の協力がなければ、大量の本から焚書すべきものを選ぶことなどできない。当時は、公文書に残らない秘密会議として行われた。まさに日本とGHQの密約である。
この焚書という忌まわしい行為は、昭和23（1948）年7月からは全国展開されるようになり、昭和26（1951）年まで続いた。
それは、民間の一般家庭や図書館の書物は没収対象にしないものの、書店や出版社からだけでなく、すべての公共ルートから探し出して廃棄する方針で行われた。国民に知られずに秘密裏に焚書を完遂するためである。
なぜならGHQは、書物の没収は文明社会がやってはならない歴史破壊であることを知っていたからだ。自由と民主主義を謳うアメリカが、言論の自由を廃する行為を行っていたことが国民に知られれば、占領政策がままならないとの認識があったのである。
焚書の実行にも多くの日本人が関わった。最初は警察が本の没収を行い、昭和23年6月からはこの業務は文部省に移管され、その後は文部次官通達によって都道府県知事が責任者となって進められた。通達は、知事に対して警察と協力して流通している対象書物はことごとく押収し、輸送中のものにまで目を光らせよと厳命した。そして、没収を拒んだ者や没収者に危害を加えようとする者を罰するとしたほど徹底的であった。
※SAPIO2015年9月号」
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日本学術会議を支配する共産主義者。
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ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮ ニュース「「赤旗のスクープで交渉の余地がなくなった」日本学術会議問題を佐藤優はどう見た？
11/14(土) 6:12配信
文春オンライン
いわゆる「日本学術会議問題」が紛糾している。だが、そもそも何が問題になっているのだろうか。
〈「政府の一連の対応は、学問の自由に対する介入だ」という批判がなされていますが、もともと菅政権にそこまでの意図はなかったと私は見ています。しかし、この諍いが続くことで、結果的に「学問の自由に対する介入」が本当に起きてしまうかもしれない〉
こう危惧するのは、元外務省主任分析官で作家の佐藤優氏だ。
官邸中枢にとっては“もらい事故”だった?
日本学術会議の梶田隆章会長 ©時事通信社
佐藤氏の見るところでは、今回の問題は、「高度な政治意思」（=意図的）というより、さまざまな「偶然」が複雑に絡み合って生じている。
この問題を解きほぐすために、まず官邸中枢での「決裁」の日常業務について、佐藤氏はこう指摘する。
〈小渕内閣時代に、鈴木宗男官房副長官の横で、首相に上げる膨大な決裁書を決裁する場に何度も立ち会ったことがあります。秘書官などが「（人事について）これで問題ありません」「全員は認めていません」「（予算を）少し減らしています」と小声で耳打ちするだけで、政治家が特段の関心を持っている案件以外は、詳細な説明なしに、そのまま決裁が通ります。（略）今回、菅首相も、上げられてきた人事決裁案をさしたる問題意識ももたずに決裁してしまったのでしょう。（略）官邸中枢にとっては、おそらく“もらい事故”という感覚ではないか〉
情報官僚の日常業務
そして、行政の中枢（官邸）の意図とは別に、主要なアクターとして、「情報を扱う官僚」（警備公安担当の警察官僚だけでなく、法務官僚、外務官僚、防衛官僚のうち情報部門への勤務経験がある者）が存在するという。
〈人文社会科学の学知が何たるかを理解しないままに、日常業務として、新聞、メディア、インターネット上での発言をチェックしている課長補佐レベルの官僚が、目障りな学者を大した考えもなしにリストに載せたのではないか。野間宏の小説『暗い絵』に、マルクスに影響を与えた哲学者、ホイエルバッハを「ホイエルパッパ」と言い間違える戦前の特高警察について、「概してホイエルパッパと言うような奴は、頭は余りよろしくないね」という話が出てきますが、実際、この程度の知識しかない情報官僚もいるのでしょう〉
これに、菅政権の「政治主導」が合流して、“事故”が起きてしまったではないか、というのが佐藤氏の見立てだ。
〈他方で、菅政権としては、公務員の人事に関して、「推薦名簿をそのまま認めない」という点に、漠然とした「政治主導」としての意味を見出している。
つまり、一貫した「高度な政治意思」というより、この二つの流れがふわっと結合して、官邸としても、起きてみてから“大変なこと”になってしまった〉
『赤旗』のスクープで“軟着陸”が不可能に
それでも、「学術会議」と「官邸」の二者の間だけでやりとりが続けられていれば、“軟着陸”の余地は十分あったと佐藤氏は見る。これが、妥協不可能な“政争”となってしまったのは、10月1日に『しんぶん赤旗』の“スクープ”が出てしまったからだ。
〈しかし、学術会議の事務局員は、公務員として守秘義務があるはずなのに、人事発令の前に、なぜこういう情報が革命政党である共産党に流れたのか。官邸からすれば、これは“スクープ”ではなく“情報漏洩”です〉
〈『赤旗』に出なければ、6名の任命拒否の内示を受けた時点で、当時の会長である山極壽一氏が、「これは何ですか」と首相官邸にすぐにかけ合えば、官邸と学術会議の間で交渉の余地はいくらでもあったでしょう。一種の“歌舞伎”として、学術会議が定員以上の候補名簿を新たに提出すれば、任命者にこの6名が入っていたとしても、まとまった可能性も十分あったのではないか。とにかく“軟着陸”は可能だったはずで、それが不可能になったのは、学術会議が動く前に、『赤旗』の“スクープ”が出てしまったからです〉
では、この問題は、今後どうなっていくのか。
「総合的、俯瞰的」という説明に見る“良心”
〈“政争”になった以上、菅政権としては、少なくとも今すぐには、6名の任命を認めることはできない。しかし、「総合的、俯瞰的」という誰も納得できないような稚拙な説明に、私はむしろ菅政権の“良心”を見ます。「マズいことになったな」というある種の疚しさが感じられるからです。そこにせめてもの“救い”がある〉
〈怖いのは、官邸は「早く店仕舞いをしたい」と思っているようなのに、「アカデミズムに介入するチャンスだ」と思い始めている人たちが自民党の一部にいることです。（略）
こうした動きに呼応して、一部の右派系雑誌が、「6人の左翼学者は過去に何を言ってきたか」といった特集を組み、それに興奮する世論がインターネット空間に生まれ、かつての蓑田胸喜（滝川事件や天皇機関説事件の弾劾者）のような人物が活動できる状況が生まれて、「電凸（電話突撃）」で、任命拒否された学者のいる大学に抗議の電話が殺到するようなことが起こらないか心配です。
こうなると、学術会議だけでなく、大学やさまざまな研究機関が萎縮してしまう。とくに加藤陽子氏のような優れた学者が、仕事をしにくい環境に追いやられ、才能を消耗させてしまうことを私は危惧しています。最終的には、国民にとってマイナスでしかありません〉
この問題の経緯と構図を明快に読み解く、佐藤優氏「 権力論――日本学術会議問題の本質 」の全文は、「文藝春秋」12月号および「文藝春秋digital」に掲載されている。
「文藝春秋」編集部／文藝春秋 2020年12月号」
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何故、日本がリベラル派・革新派によってマルクス主義化・共産主義化できないのか、それは日本人が人民や大衆・民衆ではなく庶民だからである。
マルクス主義・共産主義は、グローバルな高レベルの知識を持った少数派の国民に受け入れられても、ローカルの低レベル知識しか持たない多数の庶民には理解できなかった。
それは、普遍宗教のキリスト教でも同様であった。
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ＧＨＱ内の反天皇反日本派マルクス主義者（大半がユダヤ人）と日本人共産主義者は、日本を共産主義化する為に大学改革を行い、抵抗勢力となる天皇擁護派・保守派・自由主義者らを大学・教育現場から追放し、都合の悪い書物を焚書して思想弾圧や言論弾圧を行い、転向して忠誠を誓う学者・教授・教育者を取り立てた。
その他の教育機関・学界も同様の改革が行った。
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戦後の高学歴出身知的エリートは、人文系リベラル（マルクス主義）教授の教育・薫陶・洗脳を受け、学者・教育者、政治家、官僚・役人、経営者・企業家、メディア・報道機関の関係者などになり、１９８０年代から第一線に立ち日本を動かし始めた。
彼らが、リベラル派・革新派そして一部の保守派である。
そして、反民族派、反天皇派、君が代斉唱反対・国旗掲揚反対派、護憲派、反自衛隊派・再軍備反対派、反軍事技術派、親中国派・媚中派・親中国共産党派、反台湾派、親韓国派、親北朝鮮派・反韓国派、反米派、反日米安保派、反米軍基地派、国益を損ね日本国の安定・存続と日本民族の安全・安心・生存を脅かす活動をする過激派諸派である。
その為に、左翼・左派・ネットサハに高学歴出身知的知識層が多い。
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高学歴出身知的エリートが日本を動かし初めてバブル経済が弾け、日本経済は衰退し、日本社会から活力が消え低迷から抜け出すことができない。
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日本の大学の学力や競争力は、世界順位を下げ、世界的な魅力を失いつつある。
そして、将来、日本人のノーベル賞受賞者はいなくなる。
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現代、幾つかの有名大学には、中国共産党の出先機関である孔子学院が存在し、大量の中国人留学生を受け入れている。
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欧米の大学は、孔子学院は中国共産党の諜報工作拠点になっているとして廃止を進め、中国人留学生の受け入れ制限を行っている。
中国人留学生の中に潜んでいる中国共産党や中国軍の諜報工作員によって、知的財産や国家機密情報を奪っていく事を警戒しているからである。
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