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・ ・ {東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博}・
アメリカやユダヤ人による、日本天皇と軍国日本を滅ぼす平和の為の陰謀。
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2021年3月号 WiLL「もう沢山だ 国を貶め、良心を押し売りする朝日新聞
高山正之/酒井信彦
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情報局の中枢にいた朝日
高山 政府と新聞、そして軍部とのつながりは、米国もすさまじいものがある。ワシントン会議(1921~22年)以降、米国のジャーナリズム史を見ると、反日色が大変強くなる。
それには、CPI(committee onpudlic information=広報委員会)が、その大きな役割を果たした。この委員会はウィルソンが1917年、政令2594に基づき設立。ジョージ・クリール(委員長)および国務(ロバート・ランシング)、戦争(ニュートン・D・ベイカー)、海軍(ジョセフス・ダニエルズ)の各長官から構成されていた。委員長のクリールは新聞代表だった。
この委員会の役割は第一次世界大戦、米国の欧州戦線への参戦に向け、国内の世論を誘導すべく、フェイク報道を発信することだった。最初に取りあげたのがもう2年も前の英国のルシタニア号がドイツの潜水艦によって沈没、米国人が100人くらい巻き添えになった。それでドイツは悪い国だで始まり、フェイク記事を流し続けて、ついには世論と議会をして参戦に踏み切らせる。
酒井 巧みな世論誘導の結果ですね。
高山 新聞は米政府の思いのままでした。対日問題にしても、第二次世界大戦に参戦前(1937~39年)の米国世論調査を見ると、中国に対する好感度は76%以上なのに、対日好感度は1~2%だった。
酒井 今、米国民の対中感情は変化しているでしょう。
高山 今の習近平・中国に米市民は怒っているけれど、それでもピューリサーチでは24%くらいの好感度がある。それを考えれば1%の好感度は、いかにCPIの操作が凄かったかが分かります。
アラン・ミレットが『アジア・太平洋戦争再考』の中で、いかにCPIの政治宣伝が功を奏したかを書いていますが、中でも親中反日ムードづくりに一番影響力があったのは『大地』のパール・バックだったと書いている。彼女はピュ-リッツァー賞もノーベル賞も、みなCPIが演出したと仄(ほの)めかせている。
米国にとって中国は巨大な市場だった。だから、日本がアジアの平和のために戦うことを何としてでも排除したかった。そこで利用したのが顧維鈞(こいきん)や胡適(こてき)など、中国人留学生組。それと中国の情報網です。
酒井 米国にも中国人留学生はたくさんいましたね。
高山 コロンビア大学やコーネル大、ミズーリ大学などが主でした。ミズーリ大学は、ジョン・B・パウエルという『「在支25年」米国記者が見た戦前のシナと日本』(祥伝社)という本を出した記者の出身校です。
酒井 中国と関係が深い大学なんですね。
高山 大学を中心に中国と米国のつながりは深い。パール・バックの2番目の夫、リチャード・ウォルシュは『アジアと米州』という雑誌を発行し、上海を中心に活動しています。南京事件のときは『シカゴ・ヘラルド』や『ニューヨーク・タイムズ』が、大虐殺があったとびちあげた。そもそも南京大虐殺を最初にでっち上げたのが、米国の特派員で、『シカゴ・トリビューン』のアーチボルト・スティールと『ニューヨーク・タイムズ』のティルマン・ダーディンだ。張学良が蔣介石を捕らえた西安事件では、最初に宋美麗(蔣介石の妻)を連れて乗り込んでいったのがウィリアム・ドナルド。『ニューヨーク・タイムズ』の記者だった。他にベイツやマギーなど米国人宣教師連中も一役買っていた。
CPIが中心になって、日本叩きに躍起になっていたのです。米国が準備した国策ジャーナリズム機構の激しさは、日本の比ではない。
酒井 先述したように日本を場合、メディアは戦時プロパガンダの主役でした。
朝日新聞はとりわけ重要で、朝日の副社長だった緒方竹虎氏は、東條英機内閣の次の小磯國昭内閣時、国務大臣で情報局総裁を務めていました。情報局は言論統制の元締めといえる機関です。さらに次の鈴木貫太郎内閣のときは、これも朝日新聞副社長だった下村宏氏が情報局総裁だった。
また、緒方氏は終戦後の東久邇宮内閣のとき、内閣書記官長を務めています。いわゆる官房長官のような立場でした。つまり朝日は政治権力の中枢にいたのです。
先の井上氏は《国家にとって不都合な情報は、情報局や軍の報道部に抑えられて報道しなかった》と書いていますが、朝日のトップが情報局のトップになったわけで、井上氏の指摘は完全に誤りだったと言えます。
タイムズ 米国のCPIと同じように政府と軍部、新聞が三位一体となって情報を完全に握っていたのですね。
安倍vs朝日
酒井 そういった事実を朝日は公然の秘密にしています。戦後、朝日出身者が政治家になった例だってたくさんあります。……朝日の政権との癒着は昔も今も連綿と続いていると思います。
高山 その関係が大きく変わったのが安倍内閣のときだった。特に安倍さん自身が徹底して左派系新聞の不実な態度を糾弾した。拉致問題にしても新聞がもっと騒げば、北朝鮮をあそこまで増長させることはなかった。朝日をはじめとした左派系メディアが拉致問題を看過したことに対して、安倍さんは憤りを隠さない。
安倍さんは第一次安倍内閣のとき、いとも簡単に朝日に潰されてしまった。……
酒井 それから2年後の2014年、朝日は慰安婦問題の検証記事を発表しています。
高山 朝日はあの会見の後、何としてでも安倍を潰せと申し合わせた。しかし、吉田清治の嘘をそのままにはできない。何としてでも言い逃れようと研究したけれど、吉田清治自身名前も職歴も証言も何一つ真実はなかった。弱みを残したまま安倍と戦争はできない。かくして吉田清治の関連記事16本を抹消するというステップを踏んだ。朝日はあの時から坂道を滑り落ちていった。……安倍さんが辞任した後も、叩き続けている。
酒井 ……一方で、左派政権に対しては甘い顔をしているような気がします。1993年、細川内閣が誕生したとき、テレ朝の椿貞良報道局長が、日本民間放送連盟の第六回放送番組調査会の会合で『今は自民党政権の存続を絶対に阻止してなんでもよいから反自民の連立政権を成立させる手助けになるような報道をしようではないか』と決めたと白状しています。
高山 いわゆる椿事件ですね。『ニュースステーション』(現在、『報道ステーション』)で、徹底的に自民党を叩き続けた。まさに放送法違反そのものだった。
酒井 2009年の民主党政権誕生時も、朝日は徹底的に自民党政権を叩いています。……朝日はいつだって左派政権誕生を望んでいますから。
高山 世論調査をうまく利用します。
酒井 世論調査など、どこまで信用できるのでしょうか。
『世論調査』という名前の『世論操作』にとって、内閣支持率を下げておいて、選挙によって政権交代を実現するという手法が、使われてきたわけです。
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高山 ……今や〝疑惑だ〟とすれば、なんだって報じることができる。……
記者の質は下がるばかり
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高山 明治時代、福沢諭吉は『時事新報』をつくり、国策として『支那・朝鮮に挨拶及ばず』と、日本政府の外交姿勢まで提言していました。その頃は、新聞を書いていたのは教養ある士分だった。対して明治政府の連中は長州の騎兵隊あがりだから、上から目線で足軽風情に天下国家がわかるものかという姿勢がにじみ出ていた。
酒井 古き良き時代ともいえます。
高山 ところが、明治が遠くなると、記者はあまり勉強せずに記事を書くようになった。海軍大将の加藤寛治は、ワシントン会議に出席した際、『米国は国と新聞が一体となって世界平和はこうあるべきだ、と世論を巧みに誘導していた。ところが、日本の政府と新聞は国益を考える陣立てがまったくなっていない』と不平を語っていた。結局、日本側は国内世論をまとめられず米国の好きなように振り回されて、日英同盟を放棄させられた。
加藤の嘆きは示唆に富んでいる。新聞は足軽政府を批判する分にはいいけど、国際情勢を理解するには不勉強すぎた。現状にも通じる気がします。
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酒井 記者の質がどんどん下がるばかりです。
良心的人間性
高山 ともかく朝日は自分たちを自己正当化するための装置をつくり続けている。実に悪賢い。……
酒井 どうして朝日は捏造記事を出し続けるのか。私は『虐日偽善(ぎゃくにちぎぜん)』という言葉こそ、朝日を理解するキーワードだと思います。日本を貶(おとし)め、イジメることで、自分たちが偉くなったように錯覚する。……
高山 日本バッシングをする。
酒井 それによって快感を得ているのです。日本人が日本人同胞をイジメ・虐待する構図ですから、まさにドメスティック・バイオレンスそのもの。このドメスティック・バイオレンスが、中国や韓国の日本バッシングのやり方・心理にぴったり重なるのです。
高山 だから、中韓と朝日は同調しやすいわけですね。……朝日は中国に色目ばっかり使っている。
酒井 朝日のことを左派系新聞と言う向きがありますが、私は違うと思います。鳩山由紀夫氏を見てください。鳩山氏は大金持ちの時点で左派にはなり得ない。ただ〝良心的な人間〟を演じていただけです。
高山 『友愛』なんて言葉を使ってね。
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宗教的人種差別主義のアメリカ人は、メディア・報道機関で捏造・歪曲した嘘の日本報道を繰り返し、キリスト教会で日本批判の説経を続け、国民世論を親中国反日へと誘導し、全土で激しい日本排斥運動を繰り広げた。
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アメリカ・メディアは、日米戦争を運命的な戦争で、不可避の戦争である事を国民に知らせた。
国民世論は、対独戦参戦には反対であったが、対日戦参戦には反対ではなくむしろ賛成を支持していた。
何故か、ドイツは同じ白人でキリスト教徒であり、ナチス・ドイツとの戦争は長期化して甚大な犠牲者が出る危険性が予想されたからである。
つまり、ドイツ人は立派で偉大な人間であったが、日本人は人間以下の野蛮な猿・獣、猛毒を持つ害虫と見下していた。
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戦前の日本の失敗は、エリート候補の優秀・有能な若者を長期間アメリカ・イギリス・フランスなどの有名大学に留学させなくなった事である。
日清戦争・日露戦争で勝利し、第一次世界大戦で勝ち組に参加できたのは、アメリカやイギリスに留学したエリートの活躍があったからである。
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日本が、チェコスロバキアがナチス・ドイツとの戦争を避ける為にヒトラーに国土を割譲し国民を譲渡する様な屈辱的妥協を決断できたのなら、アメリカとの戦争は起きなかった。
平和の為に、戦争を避ける為に、国益・国土・国民を犠牲にできるかどうかであったが、戦前の日本はその放棄する我慢が「自己否定につながる」として受け入れられなかった。
それが、「満州の自衛戦争で死んだ英霊に申しわけない」である。
軍国日本は 、チェコスロバキアのような世界常識を持った分別ある大人ではなかった。
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日本は世界で信用され、日本人は世界で愛されている、はウソである。
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日本軍(主に陸軍)は、シベリア戦線で、諸外国が見捨てたロシア人避難学童、ポーランド戦争孤児、ユダヤ人避難民、白系ロシア人避難民を戦死者を出しながら助けていた。
世界は、日本のシベリア出兵を領土拡大の野心的侵略戦争と激しい非難を繰り返していた。
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日本赤十字社と軍医部は、連合国の要請を受けてパリ病院を設立し、戦場から運び込まれる重傷者を敵味方に関係なくの区別せず治療し命を救っていた。
同様の医療支援は、ロシアやその他の戦線でも行っていた。
連合軍が日本軍軍医部の高度な医療を頼ったのは、近代戦争であった日露戦争における戦場医療実績からであった。
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日本海軍は、集団的自衛権として駆逐艦隊を欧州戦線に派遣し、地中海で戦死者を出しながら連合国の輸送船を警護して戦争勝利に貢献していた。
同様の海上輸送警備は、南太平洋やインド洋でも行われていた。
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日本は、犠牲を覚悟で行った戦争・平和・人命などの貢献が認められ、五大国の一員として国際連盟の常任理事国に推挙された。
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連合国は、日本の対華21箇条要求を当然の権利要求で不当とせず、中国側の告発を認めず退けた。
つまり、責任を持ってやるべき事をやった後の権利と責任を放棄しやるべき事をやらずに権利だけを要求する事を区別していた。
中国で5・4運動、反日暴動が起きた。
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日本軍とくに陸軍は、戦場で敵を殺す戦争犯罪を行ったが、同時に、戦場で人を助ける人道貢献も行っていた。
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東郷平八郎ら艦隊派は対米懐疑派で、アメリカの軍事力とアメリカ人移民によって滅ぼされたハワイ王国を教訓として、アメリカ主導の海軍軍縮会議に猛反対し、国際協調の条約派と激しく対立していたていた。
艦隊派の中には、親英派と親ソ派が存在していた。
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アメリカは、近い将来起きるであろう日本との戦争に備えて、太平洋の制海権を確保する為に日本海軍の力を削ぐべく艦艇軍縮を日本に押し付けた。
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アメリカの報道機関は、宗教的人種差別主義から反日報道を強め、国民世論を親中国反天皇反日に誘導し、日本への偏見を煽り、日本人への敵意を駆りたて、排日運動・反日暴動を盛り上げていた。
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国際的ユダヤ系国際金融資本は、中国市場を独占するべく日本を中国から追放する為に如何なる親中国反天皇反日本活動も無条件で資金援助していた。
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アメリカ・キリスト教会は、中国・朝鮮・日本を愛すべきキリスト教国に生まれ変わらせるべく反天皇活動を支援していた。
中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、非キリスト教徒非白人の日本人をアフリカ人同様に奴隷・家畜・獣として売り買いして金儲けしていた。
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ソ連・コミンテルン・中国共産党などの国際的共産主義勢力は、アジア全体を共産主義化するべく戦争を画策し、天皇制度を破壊する為に軍国日本を戦争へと追い込んでいた。
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日本人共産主義テロリストやキリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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