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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
現代の日本人と昔の日本人は別人の日本人である。
現代の日本人は、昔の日本人に比べて心・情・志、品格・品位・品性が乏しいか、さもなくばない。
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武漢肺炎ウイルス（新型コロナウイルス）蔓延中で日本を支配している実体が明らかとなった。
日本を支配しているのは、同調圧力・場の空気・空気圧である。
同調圧力・場の空気・空気圧とは、言霊である。
言霊には、いい言霊と悪い言霊がある。
現代日本を支配しているのは悪い言霊である。
日本民族にとって言霊とは、閉じるダークマターであり放つダークエネルギーである。
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２０２１年７月号 ＷｉＬＬ「事件の現場 門田隆将
左翼勢力の『新・階級闘争』に翻弄される日本
世の中がやっと『なにかヘンだぞ』と気づき始めた。ＳＮＳを通じた連日の東京五輪中止運動のお陰かもしれない。
共産党の元都知事候補、宇都宮健児氏の『東京五輪の開催中止を求めます』との署名運動があっという間に１０万筆を超え、５月１４日には計３５万筆の署名を添えて開催中止の要望書が都に提出された。
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さらに５月には白血病から奇跡の復活を遂げた競泳の池江璃花子選手に対して『悲劇のヒロインを演じた責任を持て』『コロナで亡くなられた方にお悔やみも言えないのか』との五輪出場辞退を迫るツイートが多数寄せられ、池江選手が衝撃を受けている事が明らかになった。東大の研究者によって、その投稿の８０％近くが過去の投稿から〝リベラル系〟だったことも判明した。一体、日本はどうなってしまったのか。そんな疑問を持つ日本人が多くなったのである。
その疑問に一つの回答を提示したい。日本共産党による『新戦術』だ。その後の世論工作に大きな影響を及ばす画期的な戦略といっていいだろう。
２０１３年５月、日本共産党中央委員会は３２万人党員（当時。現在は約２７万人と推定）に対して１本の指示を出した。『党員それぞれツイッターとフェイスブックを始めよ』というＳＮＳ開始命令である。
年々増大するインターネットの影響力に注目した共産党中央委員会が、一人ひとりの党員がＳＮＳの発信力を駆使し、『世論構築と集票をおこなっていく』との方針を決定し、党員に一斉通知したのです。
指令を受けて党員たちは、ツイッターとフェイスブックでの運動を展開し始めた。もちろん古参党員には、ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳは全く馴染みがない。だが、党中央委員会の指令は共産党員にとって絶対だ。横のつながりで一からやり方を教えてもらい、慣れぬ手でＳＮＳを始めたのだ。
共産党員の熱心さについては、説明の必要はあるまい。どんな広大な選挙区であろうと、あっという間に候補者のポスターを貼ることができる組織力は、日本の政党の中でもナンバー・ワンであることは周知のとおりだ。要は、『真面目』なのである。その彼らが始めた世論構築と集票のための運動の効果はすぐ出た。
２ヵ月後の７月２１日におこなわれた参議院選挙で共産党は改選の３議席から８議席へと一気に躍進したのである。２．６倍だ。議案提出確保という久々の勝利を収めた共産党は３週間後の８月１０日、志位和夫委員長が戦略の成功に触れ、講演でこう語った。
『〝強く大きな党づくり〟で力を発揮したのがインターネット選挙です。日本共産党はこの分野で大健闘いたしましう。ツイッターでは〝発信力〟も、〝拡散力〟も、日本共産党が第１党になったのです』
会場は万雷の拍手に包まれた。それは、『ＳＮＳを通じて世論操作をおこなっていく』というその後の基本戦略が確立された瞬間だった。
以後、共産党は自らの党名を伏せたまま可能なこのＳＮＳ戦略によって、日本の世論を大きく左右するようになる。日本の歴史上、一人も存在しない女系天皇を実現させるという『内側からの皇室解体』を目論む同党が世論形成をおこない、大きな効果を挙げているのもその一つだ。ツイッターの〝生贄〟にされていく保守系の人物もあとを絶たない。
共産党自体の党勢は衰えているのに、ＳＮＳ戦略によって、影響力は増大しているのである。問題は、彼らに乗せられてこれを拡散させ、炎上させていく一般の国民の多さである。
このことを告発した拙著『新・階級闘争論──暴走するメディア・ＳＮＳ──』（ＷＡＣ）には、大きな反響をいただいているが、このまま左翼思想の浸透が進めば『日本が滅びてしまう』という悪夢さえ脳裡（のうり）をよぎる。全体主義への流れを止めるため、この危機感を共有していただくことを強く願う。」
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リベラルや左翼・左派・ネットサハの五輪中止派によるＳＮＳ攻撃は、オリンピック出場するアスリートからボランティア医師・看護師などの医療関係者、シティキャスト（都市ボランティア）・フィールドキャスト（大会ボランティア）など民間人に広がりを見せていた。
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７月号 ＷｉＬＬ「ＫＡＺＵＹＡのつぶやき
池江璃花子に『辞退しろ』
五輪反対派の性悪
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ただ様々なイベントや催しに自粛要請をしつつ、五輪はやるのかという中止派のツッコミは確かに一定の合理性があるなと思います。しかし、中止派も批判の矛先を間違ってはいけません。
中止派の一部はアスリートへの批判を行い、問題になっています。病気を乗り越えて代表の切符を摑んだ競泳の池江璃花子選手に対して、『辞退しろ』とか『利己的だ』などの言葉をツイッターに浴びせる人物が現れたのです。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や政府に言うのならまだしも、選手に言うのはお門違いです。選手は五輪に向けて命をかけています。ただでさえ、１年開催が伸びたため、調整に苦労しているでしょう。そこに追い打ちをかけるように『辞退しろ』とは・・・。
本当に面倒な状況ですが、池江選手は『オリンピックがあってもなくても、決まったことは受け入れ、やるならもちろん全力で、ないなら次ぎに向けて、頑張るだけだと思っています』とツイートする大人の対応をしています。
池江選手のツイートは話題を呼び、新聞やテレビも取り上げ、『辞退しろ』などと書いていた人の一部は、投稿を消して逃走する有り様です。そんななかある人物は、池江選手の投稿は『五輪を推進し反対論を封じ込めるためのプロパガンダ』などと酷評しています。
いや、そもそも池江選手を利用して中止論を盛り上げたいから、『辞退しろ』などと言う人が出てきたわけでしょう。それこそ、プロパガンダであるにもかかわらず、そっちは批判しない不思議・・・。
東京大学大学院の鳥海不二夫教授よると、今回の件で池江選手に対するツイートを分析し、自体を求めるツイートを拡散しているアカウントの８０％近くが、過去のツイートから『リベラル系』とラベリングされていたアカウントだったとか。ただ、総数としてはそこまで多いわけではありませんから、一部は暴走している感じでしょう。
結局、五輪も政治闘争に持ち込まれてしまいました。左派に中止論が多く、右派は開催論が目立ちます。中止派の左派勢力は、五輪問題を政権批判につなげている。こうなると、両者が罵り合ういつもの展開です。そして、置いてけぼりになるのはアスリート。〝平和の祭典〟どころか、〝政治闘争の祭典〟になってしまっています。
本当に不毛な争いだと思ってしまうのですが、何だかんだ五輪を開催したら、反対していた人も夢中になるのではないでしょうか。そして『感動した』と手のひらを返す、そんな未来が見えます。」
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６月２日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 毎日新聞「東京オリパラ ボランティア1万人辞退 「コロナ感染不安も」
西日を浴びる五輪マーク＝東京都新宿区で、小川昌宏撮影
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は2日、会場案内や競技運営で大会を支える約8万人の大会ボランティアのうち、約1万人が辞退したと明らかにした。新型コロナウイルスの影響で延期された五輪の開幕まで3日で50日となるが、「大会の顔」とされるボランティアの1割超が感染の不安などから離反する事態となっている。
【写真】だれも見てはならぬ!? コロナ下の聖火リレー
武藤氏は辞退の理由について異動や進学などの影響に触れつつも「コロナ感染への不安があるのは間違いない」と述べた。森喜朗前会長の女性蔑視発言が人々の反発を招いた2月23日時点の辞退者数は約1000人。組織委によると、3月下旬から辞退者が増加傾向にあったという。変異株の広がりなどで開催に懐疑的な声が高まる中、辞退者が大幅に増えたことになる。
組織委は今年3月、マスク着用や除菌の徹底など感染症対策の基本ルールをまとめたリーフレットを発表。活動時に使うための2枚のマスクや携帯用アルコール消毒液、体調管理を記録するためのノートを配布するとしていたが、当事者からは「今の感染症対策では不十分」と不安の声も上がっていた。国際オリンピック委員会（IOC）は日本選手団に加えて審判や通訳ら国内の大会関係者約2万人にワクチンを無償提供すると日本側に申し出ているが、ボランティアは選手と接触する可能性のある誘導役など一部に限られている。
ただし、大会運営への影響について、海外からの観客の受け入れ断念を決めたこともあり、武藤氏は「当初の計画が簡素化され、問題ない」としている。
東京大会は延期前の当初計画では、過去最大規模となる約11万人が運営を支える計画だった。競技会場などで運営に関わる大会ボランティアが8万人、駅や空港で観光案内を務める、自治体が募集する都市ボランティアが3万人の予定だった。【倉沢仁志】」
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６月３日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 中央日報日本語版「東京五輪ボランティア「１万人」辞退
東京五輪開幕が５０日後に迫る中、これまでに１万人のボランティアが辞退したと日本メディアが伝えた。
日本メディアは３日、前日までに辞退した大会ボランティアは約１万人という大会組織委員会の武藤敏郎事務総長の発言を伝え、五輪開幕まで５０日を残した状況で離脱するボランティアが急増していると報道した。
今回の五輪は約８万人のボランティアが活動する予定だったが、これまでに１万人が辞退しボランティアは７万人に減った。それでも武藤事務総長は「大会運営には問題ない」という立場だ。
東京五輪のボランティア辞退は２月に当時の森喜朗組織委員会会長の女性蔑視発言から始まったと現地メディアはみている。
森前会長は２月に日本オリンピック委員会臨時評議員会で「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかる」と話して女性蔑視議論に包まれ辞任した。デイリースポーツは、森前会長の女性蔑視発言の余波で２月下旬に約１０００人が辞退したと伝えた。」
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国家・国民を支配するのに５１％以上の多数派になる必要はなく、３％～５％の少数派で充分である。
つまり、同調圧力・空気圧に影響されて動く日本（人口約１億２，０００万人）を支配するなら３％（約３６０万人）いればこと足りる。
長野中国人騒動事件。在日中国大使館は、中国共産党の命令に従って在日中国人数千人を長野市に動員して、北京オリンピック聖火リレーでチベット弾圧に抗議する日本在住チベット人や日本の人権・人道市民団体を襲わせた。
保守派自民党政権は、中国共産党の御機嫌を損ねる事を怖れ、襲撃する中国人ではなく抵抗するチベット人や日本人を逮捕した。
親中国派・媚中派のメディア報道機関は、報道しない自由・国民に知らせない権利から、中国のイメージ悪化を恐れて中国人暴動事件を詳しく報道せず闇に消した。
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ロシア革命は、少数派であるボルシェビキのさらに少数派であるレーニン率いるロシア共産党が勝利して成功した。
レーニンは、ソ連とロシア共産党を支配する為に少数精兵として党内のレーニン派以外の多数派・反主流派を粛清した。
スターリンも、独裁支配を完成させる為にライバルのトロッキーやレーニン派など１，０００万人以上を粛清して独自の少数派を維持した。
共産主義とは、人民多数派ではなく党少数派、少数派の中の少数精兵のイデオロギーである。
それは、中国共産党も同様である。
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日本を支配しているのは目に見えない空気・空気圧・場の空気・同調圧力で、そうした空気を動かしているのが自粛警察・マスク警察などインターネットを利用したツイッター、ツイート、フェイスブックなどのＳＮＳである。
ＳＮＳとは、少数派である左翼・左派・ネットサハ、過激派、リベラル派・革新派にとってこの上もなく便利な破壊的言語兵器である。
この点で、有効性の乏しい旧態な言語しか持たない右翼・右派・ネットウヨクや保守派は時代遅れで劣っている。
インターネット中に隠れて、名乗らず姿を見せず逃げ回る左翼・左派・ネットサハ、過激派、リベラル派・革新派は、日本人の風上にも置けない、人情・情を持たない卑怯・卑劣で石器人・縄文人の祖先を同じくする日本民族ではない。
左翼・左派・ネットサハ、過激派、リベラル派・革新派には、高学歴の知的インテリや進歩的インテリが多く、彼らは縄文・弥生両時代から受け継がれてきた天皇・国家・民族・文化・伝統・宗教に興味もなく魅力を感じず、祖先や子孫の為に守ろうという意識も希薄であるが、人間性としては裏表のない素直・正直な善人であって悪人ではない。
彼らの最終目的は、天皇廃絶と民族絶滅である。
国民世論の８０％近くが、神の血筋を正統とする男系父系天皇から憲法・法を正当とする女系母系天皇への変更を求めている。つまり、民族中心神話・血の神話における血統の消滅である。
個人的な能力的には、右翼・右派・ネットウヨクや保守派よりも左翼・左派・ネットサハ、過激派、リベラル派・革新派の方が数段と優れている。
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