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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
フランクリン・ルーズベルトの日本国解体日本民族消滅計画における沖縄中国譲渡案。
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世界には、西洋・白人常勝神話があった。
アジアには、日本常勝神話があった。
中国人は、白人と日本人には勝てないと信じていた。
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２０２１年７月号 ＷｉＬＬ「中国は人類の敵！
尖閣『棚上げ』合意はウソ！
兼平信克／岡部伸
日本人の間で〝共同幻想〟となっている『棚上げ』合意の深層に迫る
幻想だった棚上げ合意
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尖閣が欲しい理由
兼原 日本は領土問題を議論する際、詳細な法律論が得意なのですが、同時に戦略的な大局をみる必要があります。日中国交正常化の中国は文化大革命の真っ最中。それに加え、フルシチョフソ連元最高指導者の修正主義をめぐるイデオロギー論争によって尖鋭化していた中ソ対立は、１９６９年に極東のウスリー川のダマンスキー島（珍宝島）での軍事衝突によって頂点を迎え、中国の人海戦術に対抗してソ連が核兵器を使う一歩手前までいったと言われました。そんな情勢下で周恩来氏に尖閣をめぐる問題に執着する余裕があるはずがない。
岡部 当時の中国にはマーケットがなかったので資金も技術もない状態でした。ソ連と真っ向から戦っても絶対に勝てなかったでしょう。
兼原 中国の本音は、ソ連の軍事的関心を日本の方に向けたかった。だから、共同声明にソ連の覇権主義に反対する『覇権条項』を盛り込み、日本に対して『日本の軍事費が足りない』『北方領土を取り返せ』と煽り、日ソ関係を緊張させようと目論んだのです。
岡部 ちょうどその時期に尖閣諸島周辺から石油資源が出ることがわかり、突然、『自分たちの領土だ』と主張するようになりました。
兼原 スタンフォード大学フーヴァー研究所に所蔵されている『蔣介石日記』を読んだ人に聞きましたが、蔣介石氏はカイロ宣言において〝気後れ〟していたそうです。何と言ったって相手はルーズベルト米国大統領とチャーチル英国首相。蔣介石氏は日本帝国軍人を途中で抜け出し、辛亥革命の混乱から這い上がった人です。当然と言うば当然ですが、自分が他の二人に並ぶ存在だとは思っていなかった。
岡部 蔣介石のカイロ宣言のときに、ルーズベルト氏から『日本を敗戦に追いやった後、琉球群島をすべて中国にあげようと思うが、どう思うか』と何度も聞かれたのに断ってしまった。ところが、カイロ会談後に領有を断ったことを後悔し、同席した部下に『絶対に口外するな』と口止めをしていたそうです。
兼原 蔣介石氏は、米中国交正常化の直前に、遅ればせながら、せめて石油の出た尖閣くらい取りたいと思ったのでしょう。こういう歴史の真実を中国国内では言えないので、棚上げ合意をしたと言い張っているんです。
岡部 蔣介石氏について、イギリスが大戦中に独日はじめ連合軍を含む世界各国の暗号を解読した拠点であるブレッチリー・パーク（政府暗号学校）で解読した最高機密文書『ウルトラ』を英国立公文書館で読んでいた時に面白いエピソードを発見しました。
蔣介石氏は沖縄戦が始まる直前の１９４５年３月、日本が敗戦濃厚となったときに、対外宣伝機関を通じて、明時代に遡（さかのぼ）って尖閣諸島を含む琉球群島（沖縄）の領有権について、フランス大使を通じて連合国に主張していたのです。蔣介石氏からすると、本来は尖閣を含めた沖縄を取ることができたのに、カイロ宣言で断ったことをよほど後悔したのでしょう。米軍の沖縄侵攻の混乱に乗じて何としても沖縄を取って、歴史の恥ずべきエピソードを消滅しようとしたようです。この蔣介石氏の沖縄群島への執念が現在の中国の尖閣奪取への強い意欲につながっている気がします。
兼原 しかし、戦後四半世紀、そういう主張はしなかった。結局、尖閣が喉から手が出るほど欲しくなったのは石油が出るからなんです。周恩来・田中角栄会談でも『尖閣諸島問題については話したくない。石油が出たから問題になった。石油が出なければ台湾もアメリカも問題視しない』と言っている。日本の立場は『尖閣をめぐる領土問題は存在しない』というものです。石油が出たから自分の領土だという理屈は通りません。その後、日中平和友好条約交渉の山場で、突然、尖閣諸島沖に数百隻の中国の漁船群団が押し寄せてきました。日本が尖閣に領土問題は存在しないと突っぱねていたので、業を煮やして領土問題をつくり出そうとしたのでしょう。尖閣問題が棚上げされるなら、漁船や民兵を尖閣に送り込む理由がないわけですから。
岡部 中国は尖閣が係争地だということを国際社会に強調したかったのでしょう。
兼原 昔から言い合いをしているのなら係争地だと言えますが、石油が出る前は尖閣がどこかさえ知らなかったはずです。こういった歴史の大局を見る必要があります。日本政府が主張する尖閣領有の根拠は強いものです。
海保ＶＳ海警局
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７月号 ＷｉＬＬ「中国は人類の敵！
中国は宇宙までメチャクチャにする
誰がどんな迷惑を被ろうが中国は知ったことではない
高山正之／福島香織
世界のあちこちらで迷惑を
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『独自の道』なんてない
高山 そう。インディアンと同じく米国民主党政権は日本人には生存権すら認めなかった。だから平気で原爆を落とせた。蔣介石中国とは手を組んだじゃないかというけれど、それはまさにインディアン戦争でチェロキーを手懐（てなず）けてアパッチと戦わせたのと同じく蔣介石をおだて、武器を与え、日本と戦わせて疲弊させることにあった。十分疲弊したところで仕上げが原爆投下だった。このアジア版インディアン戦争はウイグル人ジェノサイドを含む今の中国問題の遠い原因もつくっている。それが１９３１年、日本が満州国を立てたとき米国務長官スティムソンが『満州国は蔣介石中国の領土だ』と言い出した、いわゆるスティムソン・ドクトリンだ。
日本は『いや待ってくれ。中国の領土は昔から万里の長城の内側だ。山海関の向こうは満州人の土地で、モンゴルはモンゴル人の土地、回族もチベットも中国人の国とは別の独立した国々』と主張したけれど、リットン調査団はそれを否定した。満州は蔣介石の国民政府の領土で日本は不法に中国の領土を侵害したことにした。蔣介石は米国に仕えることで旧清朝の版図、つまり万里の長城の向こう側の夷狄（いてき）の地をそっくりもらえることになった。それで蔣介石は第二次上海事変を引き起こし、１５年間も日本を泥沼の日華事変に引きずり込んだ。南はエベレスト。北は満州の果てまで自国領になるのだから安いものだった。
スティムソンのついた小さな嘘がもとで、無作法な大国、中国が生まれた。でも、もともとアジア人嫌いの民主党にすればチェロキー中国が生意気にのさばれば、日本をやったように叩き潰せばいいと思っている。中国の傲慢が宇宙まで広がった今は、中国潰しにかなり本気になってきている。
福島 それがバイデン政権の対中政策につながっているわけですね。
高山 そう、中国を使って日本を潰したように、今度は日本を使って中国を潰す気で、それが形になったのがクアッドということになる。
福島 今回の日米会談の結果について、日本の左派はあまり反応を示していません。米国と共同で中国と対抗するということは、非核三原則を無視することになる。ところが、むしろ『米国の核に守ってもらえてうれしい』という空気が醸成（じょうせい）されています。……
高山 ……それでも朝日は『調子づいて米国につくべきではない。日本は独自の道を歩むべきだ』なんてことを書いている。
福島 『独自の道』なんてあるでしょうか。
高山 中国につく道も残せと言いたいんだけど、滅びの道だね。サミュエル・ハンチントンの『文明の衝突』は、最後に第三次世界大戦を予言している。中国は最初、台湾を取る。国際世論は沸騰（ふっとう）すれけれど制裁戦争は始まらない。ヒトラーのポーランド侵攻に対抗する英仏の『ｐｈｏｎｅｙ ｗａｒ（戦端を開かないまやかし戦争）』と似ている。いい気になった中国は次にベトナムに侵攻し、ここでやっと開戦機運が盛り上がる。中国はイスラム圏と連合し、欧米はロシアを含めて陣営を組む。日本は最後に迷った挙句、中国側に入る。
福島 現実になりそうで怖い。
高山 戦争が勃発し、中国は負ける。その前に、太平洋側の最前線に位置する日本は、西側諸国に徹底的に破壊される。……。日本人のメンタリティから言って中国人と手を握ることは絶対にない。辻政信（陸軍軍人。ノモンハン事件などを指揮した）は『支那人に大義などない』と書いたように彼らは日本人が一番嫌うタイプだ。それでも親中派はいる。ハンチントンはその親中派の動きを読み込んだのかもしれない。
福島 中国の侵略を食い止めるには、『俺たちに手を出すと、お前たちもタダでは済まないぞ』という威嚇を示す必要があります。
戦争をするための憲法改正ではなく、戦争を未然に防ぐための方策として憲法改正がある。戦わずしてかつための戦略としての憲法改正であることを、我々は理解すべきです。
むき出しの中国の野心
高山 中国が野心を隠すことはない。宮古島と与那国島の間の海峡を、中国公船が自由に出入りしている。実際に軍事力も増強されている。米軍筋の情報によると、２０２５年時点の米中両軍の戦力比較によれば、西太平洋に展開する空母は米国の１隻に対して中国は３隻。多機能戦闘艦は米国１２隻、中国１０８隻と予想されている。
福島 海警法の施行だけではなく、海上交通の安全管理を担当する海事局の権限を強化する改正海上交通安全法を可決しました。中国側が『脅威』と判断した外国船に領海からの退去を命じる権利があると明記されています。尖閣諸島周辺でも、我が物顔で振る舞う恐れがあります。
高山 戦争は必ずしも数の多さが有利になるとは限らない。中国人には大義もない、集団行動もとれない。戦争に不向きな民族だから、日中戦争では一度も勝利できなかった。ただ、相手は核ミサイルを保有している上、米国と戦う前に、日本との戦闘状態をつくって、……」
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ウィキペディア
カイロ会談
概要
カイロ会談は三大ピラミッド近くにあるエジプト駐在アメリカ大使アレクサンダー・カークの邸宅で行われ、会談の参加者はアメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルト、イギリスの首相ウィンストン・チャーチル、中華民国国民政府主席蔣介石の3人だった。ソビエト連邦の指導者ヨシフ・スターリンはソ連と日本の関係を配慮して、蔣介石との面会を回避したため会談には参加しなかった（1941年の日ソ中立条約では5年間の相互不可侵が定められており、1943年時点では中華民国、イギリス、アメリカが日本との戦争状態に突入していたが、ソ連と日本の間は戦争状態ではなかった）。
アメリカはフランスがフランス領インドシナを取り戻すのを望まなかったため、蔣介石にインドシナの支配権を与えようとしたが拒否された。
1943年11月27日にカイロ宣言が発された後、12月1日にはラジオを通じて「カイロ・コミュニケ」（Cairo Communiqué）が発され、連合国が日本の無条件降伏まで軍の配備を続ける（軍事行動を継続する）と宣言した。カイロ宣言では三大国（米英中）が戦争を通じて日本の野心を挫け、懲罰しようとし、自身は利益を受けず戦後に領土拡張に加わることもないと宣言、「日本は1914年の第一次世界大戦開戦以来太平洋で奪取、占領した全ての島嶼を没収される」、「日本が中国人から盗んだ、満州、台湾、澎湖を含む全ての領土は中華民国に返還される」と述べた。また、日本は暴力と貪欲で奪取した全ての領土から排除され、「朝鮮は適当な時に自由と独立を得る」とも述べた。
カイロ会談の終結から2日後、スターリンはイラン帝国のテヘランでルーズベルト、チャーチルと会談した（テヘラン会談）。
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沖縄・尖閣諸島・靖国神社など反天皇反日の諸問題を生み出した諸悪の根源は、アメリカのリベラル派・マルクス主義者、特に民主党政権のフランクリン・ルーズベルト大統領にある。
その反天皇反日本というルーズベルトの執念・怨念を受け継いでいるのが、国連と日本国憲法である。
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日本国内には、中国・中国共産党の利益の為ならば日本の国益と名誉を棄損しても構わないと信じる親中国派・媚中派と反天皇反日的日本人が存在する。
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戦後のアメリカが仕掛けた対日強硬政策は、国際的には国連の敵国条項であり、日本国内的には第九条の平和憲法（日本国憲法）と産児制限（優生保護法・母体保護法）である。
アメリカの御威光を守っている日本人が、護憲派と国連主義者である。
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日本共産党とリベラル派の最終目的は、マルクス主義による人民の正義・人民の大義の実現、天皇制度廃絶、正統な血筋の男系父系天皇家・皇室消滅、日本民族絶滅そして反宗教無神論による神殺し・仏殺しである。
それを後押しするのが、リベラルと左翼・左派・ネットサハが仕掛ける同調圧力・空気圧力・場の空気という日本独自の空気である。
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民主党政権のフランクリン・ルーズベルト大統領は、世界の正義と平和そしてアジアの安定と幸福の為に諸悪の根源である日本を改造する計画を実行しようとした。
日本改造計画を手助けしたのが、日本強硬派のスチムソン陸軍長官、保守派、リベラル派、ウォール街のユダヤ系国際金融資本、国際的軍需産業、キリスト教会、アメリカ共産党、その他であった。
彼らは、如何にして非白人非キリスト教徒の日本民族の人口を減らすかに腐心し、その有効的手段とされたのが無差別大量虐殺の原爆投下と絨毯爆撃であった。
昭和天皇と日本国・日本民族が最小限の犠牲で助かったのは、親中親ソ反天皇反日本派のルーズベルト大統領が急死し反ソ反共産主義派のトルーマンが大統領になったからである。
だが、原爆投下実験を命じたのはトルーマン大統領であった。
これら全ては、ソ連・国際的共産主義勢力の陰謀であった。
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世界が望んだのは、中国に利益を与えて増加させ、日本の利益を奪って減少させる事で、日本人の生死など考慮されなかった。
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沖縄では、琉球独立派と反天皇・反日・反米・反安保・反米軍基地で活動する左翼・左派・ネットサハの日本人の後ろに中国共産党が存在している。
韓国や北朝鮮は、彼らを支援している。
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地獄のような中国では、「恩を仇で返す」が本当であって、「仇を恩で報（むく）いる」はウソである。
民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力がない日本人は、詐欺の「中国人は仇を恩で報いる」を信じて感激し、親中国派・媚中派になる。
現代日本で親中国派・媚中派が増えその中に反天皇反日的日本人が潜んでいる事は、日本国と日本民族の不幸であり、日本天皇の悲劇である。
中国人は朝鮮人同様に、日本人とは違って情け容赦のない「強欲な火事場泥棒」である。
中国では、礼節はあっても、信用・信頼、信義・道義はなく約束・契約、法律・規律・規範が守られた事がない。
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天皇制度日本民族国家日本は、古代から周辺諸国は敵国だらで、一国で、自力で、綱渡り状態で、智慧を絞り技術を磨きひとり孤独に生きてきた。
戦前までの日本国と日本民族には、敵はいたが友・友人、親友、戦友そして知人がいなかった。
現代では、アメリカが頼れる戦友の同盟国であり、イギリスやオーストラリアなどの自由・民主主義諸国が安心できる友好国、友・友人、親友、知人で、それ以外は敵国・仮想敵国である。
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現代日本人は、民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力が乏しく、反天皇反日マルクス主義高等教育に洗脳されている為に現実・事実に基ずく本当の歴史が理解できない。
反天皇反日イデオロギーに洗脳された現代の日本人と、愛国主義皇国史観を叩き込まれた昔の日本人とでは、別人の日本人である。
昔の日本人が現代の日本人とは違う所は、命を捨て死ぬ覚悟をして、戦争をして敵兵と殺し合っても、同時に戦場で人助ける人道貢献をした事である。
昭和天皇と東條英機・松岡洋右・松井石根らＡ級戦犯（靖国神社祭神）は、世界から平和の敵・戦争犯罪者と罵られても、欧米諸国・キリスト教会・国際赤十字から見捨てられ行き場をなくした数万人のユダヤ人難民を助けていた。
人道貢献や平和努力をしたのは、昔の日本人であって現代の日本人ではない。
特に、昭和天皇と靖国神社のＡ級戦犯を嫌悪して否定するリベラル派・革新派にその事が言えるし、昭和天皇が戦争責任を取って退位すべきだと言う保守派も同類である。
日本人を洗脳している日本人とは、メディア報道機関と学校教育・歴史教育の日本人である。
その証拠が、毎年８月１５日に起きる靖国神社問題である。
靖国神社問題の目的は、戦前日本が自己犠牲で行った人道貢献や平和努力を封印する儀式である。
つまり、靖国神社とはパンドラの箱である。
その為に、護憲派によって日本封じの滅びの笛やハーメルンの笛が絶えず吹かれる。
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フランクリン・ルーズベルトとヒトラーとスターリンの共通項は、親中国反天皇反日で、日中戦争前におけるファシスト中国（中国国民党）への軍事及び経済支援、日中戦争時における日本軍と戦う抗日中国軍に正規兵派遣と武器弾薬供給である。
つまり、日中戦争が長期化し泥沼化したには、中国大陸が広いからでもなく、抗日軍が勇敢に継戦を続けたからではなく、アメリカ、ナチス・ドイツ、ソ連の諸国軍が敗走する抗日軍を支えていたからである。
日本軍が、太平洋戦争以前に戦った相手は中国軍ではなく、軍事的に中国に味方する反天皇反日のアメリカ、ナチス・ドイツ、ソ連の連合国であり、経済的に支援するイギリス・フランス・オランダであった。
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アメリカのリベラル派（マルクス主義者）、左翼・左派（アメリカ共産党）、アメリカ・キリスト教会は、中国で共産主義独裁体制国家を造るべく中国共産党を支援した。
中国共産党政府を造ったのは、ソ連ではなくアメリカであった。
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親中国反天皇反日強硬派のフランクリン・ルーズベルトは、ハワイ王国併合ハワイ民族消滅の成功体験に習って、大日本帝国を崩壊させ、天皇国家日本を解体し、日本民族を消滅させようとした。
日本国の解体は、沖縄を中国領とし、北方領土及び北海道をソ連領（ヤルタ会談極東密約）とし、日本の国土を本州・四国・九州に縮小させる。
日本民族は戦争で殺して数を減らし、減った日本人の代わりに反日的外国人を大量に移住させ、外国人男性と日本人女性を強制的に結婚させて新しい日本人を作り出し、日本天皇と日本民族を死滅させ、民族的な歴史・文化・伝統・宗教・言語・習慣・風習すべてを地上から消し去る。
歴史的に、計画的に新たな民族を作り出す事は珍しい事ではなく、古くはアレキサンダー大王によるペルシャ帝国征服後の異民族間での集団結婚によるヘレニズム文化の誕生がある。
フランクリン・ルーズベルトが病死する事で「天皇国家日本解体と日本民族消滅」計画は完成しなかったが、対日強硬政策は国連に引き継がれた。
それが、アメリカの正統派リベラル（主に民主党）との対日政策である。
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中世キリスト教会と白人キリスト教商人は、日本人をアフリカ人と同様の奴隷交易で売り買いしてカネ儲けしていた。
日本人の命は金で買えたのである。
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無差別大量虐殺である原爆投下実験や絨毯爆撃は、戦争の勝利と言うよりは日本人の人口削減として実行された。
日本が早期に降伏していれば、ヒロシマ・ナガサキへの原爆投下実験も東京・神戸などへの絨毯爆撃はなかった、というのはウソである。
歴史的事実として、昭和天皇や政府・軍部は沖縄攻防戦敗北で継戦は不可能と判断し、徹底抗戦派・本土決戦派、右翼・右派に知られないように早期停戦・降伏交渉を極秘で始めていた。
が、アメリカ・イギリス・ソ連は昭和天皇と日本側の降伏を認めなかった。
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軍国日本が降伏したのは、二発の原爆投下実験ではなく、血に飢えた残虐なソ連・国際共産主義勢力の参戦であった。
政府や軍部は、ロシア革命におけるロマノフ王朝滅亡・ニコライ２世一家惨殺・ロシア帝国消滅を教訓として、ソ連・国際共産主義勢力からの天皇制度・皇室・民族を守るべく「国體護持」を唯一の条件で有条件降伏を受け入れた。
事実、ロシア人共産主義者は逃げ惑う日本人避難民（主に女性や子供）を数十万人虐殺し、北方領土４島を暴力で強奪した。
日本人共産主義者は、虐殺される日本人避難民（主に女性や子供）を軍国主義者・戦争犯罪者として見捨てた。
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