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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
現代の日本人は、日本文化を愛し、日本国語を話し、見た目の姿形は同じでも昔の日本人とは別人のような人間である。
つまり、日本人といっても日本国民と日本民族は別である。
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日本は古代から海外勢力の侵略に怯えていた。
奈良・平安・鎌倉・室町の各時代は中国と朝鮮の軍事侵略。戦国時代は中世キリスト教会の宗教侵略。江戸時代後期からはロシアの軍事侵略。明治初期はアメリカの軍事侵略（ハワイ併合）。大正からはソ連・国際共産主義勢力のイデオロギー侵略。
海が日本を守っていたはウソである。
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令和３年１２月号 正論「中国に歴史戦教えた日教組の『通敵行為』
勝岡寛次
昭和５７年の教科書誤報事件は、中韓両国の内政干渉を招いた事件としてよく知られている。事件の発端となったマスコミ報道（６月２６日付）は、同年の高校日本史教科書の検定で、文部省が『侵略』を『進出』に書き直させたというものだ。これは誤報だったが、中韓両国が正式の外交ルートを通じて抗議してきたため、教科書行政という内政問題が深刻な外交問題に発展し、時の鈴木善幸政権は８月２６日、『政府の責任において是正する』という宮沢官房長官談話を出して、外交的決着を図った。
その結果、教科書検定基準には『近隣諸国条項』が追加され、その後の検定では『侵略』『南京事件』等の１１項目については完全にフリーパスとなったため、教科書は『侵略』のオンパレード状態となり、教科書左傾化の元凶となったことでもよく知られている。
中国はこの事件を機に、歴史認識問題を政治利用することを初めて思いついたとも言われており、例えば鄧小平が同年９月１８日、折から訪中していた北朝鮮の金日成主席に次のように語ったのは、その端的な証左だろう。
《最近の日本の歴史教科書改訂、歴史改ざんは、我々に再び歴史を見つめなおし、人民を教育する機会を与えてくれた。今回のことは中国人民を教育しただけでなく、日本の人民をも教育すた。実はこれはいいことだと思っている》（『鄧小平年譜』上）
中国はこの事件の結果、歴史認識問題で強硬姿勢を貫けば、日本は容易に屈服するということを学んだ。要するに、これは『外交カード』に使えるということを学んだのである。中国が『南京大虐殺』のプロパガンダに積極的に乗り出したのは、実はこの時以来のことである。鄧小平と中国共産党中央委員会は同年、日本の中国侵略の記念館・記念碑を全国に建立し、愛国主義教育を推進するように指示を出した。南京大虐殺記念館も、その一環として建立されたものである（１９８５年８月１５日の抗日戦争終結４０周年に竣工）。
しかし、中国の最高指導部がそういう決定を下すに至ったプロセスについては、これまで殆（ほとん）ど明らかになっていなかった。ところが、ひょんなことからそのプロセスの一端が、垣間見えてきた。日教組が、このプロセスに一枚嚙んでいたのである。
『内政干渉』した中国の策略
日教組について言及する前に、教科書誤報事件を機に、日本の教科書に対する露骨な『内政干渉』的態度に打って出た中国側の意図について、一言しておきたい。
鄧小平は事件渦中の７月２９日、日本の歴史教科書問題に関する会議の席上、次のような指示を出したとされる。
《この問題は特に力を入れる必要がある。教科書を改めて修正した理由として彼らが言う、侵華の歴史を改ざんしたのは何らかの『内政』で他国には干渉されないとの点に焦点を合わせ、この１点をめぐって反駁（はんばく）を進める》
《いわゆる『内政』の言い方の、その目的は過去の活動を侵略でないと言いくるめることにある。彼らのこの見方を論破しなければならない》（前掲『鄧小平年譜』）
教科書誤報事件の当初、日本側では文部省（小川平二文相）を中心に、中国の教科書問題への介入を『内政干渉』として拒否する空気が強かった。鄧小平の指示は、日本側のこの『内政干渉』拒絶論に『焦点を合わせ』、『侵略でないと言いくるめること』を論破せよ、という意味である。また、同じ会議で鄧は、次のような指示も出していた。
《今年の『８１５』に『人民日報』は記念社論を書かねばならない。中日友好の歴史の淵源を強調し、その間に日本が中国に侵略した一時期を入れる。・・・問題は、この時期の歴史に対し正確に認識して対応すること、歪曲はできず、許さないということである》（同右）
鄧小平の指示は、『中日友好の歴史』には『日本が中国に侵略した一時期を入れる』、そして『侵略』については、『内政干渉』を理由に『侵略ではないと言いくるめる』『歪曲』は許されないことを、事件処理を通じて日本側にも呑ませる、という意味だろう。
中国側が９月に予定されていた小川文相の訪中拒否を通告したのは、鄧の指示から３日後の８月１日、鈴木首相が中国の『内政干渉』に事実上屈し、宮沢官房長官談話で『政府の責任』による教科書記述の『是正』を表明したのは、８月２６日のことだ。日本側の『内政干渉』拒絶論を力でねじ伏せ、『侵略』の『歪曲はできず、許さない』という中国の強硬姿勢の前に、、日本側は脆くも全面的敗北を喫したのである。
中国との教科書共同開発
当時、日教組委員長だった槙枝元文は、回想録に次のように書いている。
《教科書の歴史記述問題について文部省を追求するだけではダメだと判断した私は、日教組として中国教育界と直接接触し、日中共同で歴史教科書をつくる必要があると思った。
そして翌１９８３年３月、日教組代表団を組織して中国を訪問、中国教育工会〔『工会』とは労働組合を指す中国語〕と『日中両国の教師・学者・研究者が共同して日中の歴史の事実を調査・研究し、両国が使用する歴史教科書を共同開発する』という覚書を交わした》（『槙枝元文回想録』）
当時、総評議長も兼ねていた槙枝は、実はこれに先立つ同年２月にも訪中し、胡耀邦中国共産党総書記に対して『共通の教科書づくり』を提案している（山田陽一『日中労働組合交流史』）。歴史認識は、国によって異なるのが当然である。ましてや、戦争した当事国同士である日中間では、歴史認識が１８０度違ってもおかしくない。それなのに、日教組は日本側から歴史教科書の日中『共同開発』を持ちかけたのだ。
日教組と中国の教科書の共同研究が、こうして始まった。日教組図書館（日本教育会館教育図書館）には、この共同研究の報告書が２冊、所蔵されている。
タイトルは『日本と中国との教科書研究』『続日本と中国との教科書研究』で、両者ともサブタイトルに『日教組・中国教育工会教科書研究交流会報告書』と銘打ってある。前者が第一回報告書、後者が第二回報告書で、刊行年は前者は１９８５年、後者が１９８７年である。
……焦点は『１５年戦争の記述』、とりわけ『日本の帝国主義的侵略の記述についての比較研究』に絞っていることが判るが、ここで『日本の帝国主義的侵略の記述についての比較研究』を、日教組として正式に中国に提案している事実は、注目に値する。日教組側の提起したこの研究課題は、日中戦争は中国に対する日本の『侵略』戦争であるという、中国側の歴史認識を前提として『比較研究』になっているからだ。
しかもここでは『日中両国』の教科書や『歴史研究・教育研究』を『具体的研究課題』として挙げながら、実際に『比較研究』の対象になったのは、結局日本の教科書だけであった。俎上に載るのは、常に日本の教科書だけで、中国の教科書記述が問題とされたことは、ついぞなかったのである。ここに、この『共同研究』なるもののアンバランスが露呈している。
中国側から見れば、『日帝の帝国主義的侵略の記述についての比較研究』というこの日教組の提案は、中国側の歴史認識に日教組が同調し、すり寄って来た姿と見たに違いない。中国側にすれば、日教組の提案は『利用価値』があったのである。
また、日本側から見ると、この提案は、日本の教科書に対する更なる内政干渉の材料を、中国側に進んで提供しようというものだという批判は免れまい。少なくとも中国側にとっては、そういうメリットがある。『マッチポンプ』という言葉があるが、日教組が日本の教科書批判のための材料を、自発的に中国に提供しようというのだから、中国としてはそれに乗らない手はない、ということになる。
毛沢東に不都合な『南京』
もう一つ、この時に日教組から重要な提案がなされている。第一回報告書から、その部分を引用する。
《提案の第二は、南京大学歴史系編者の『日本帝国主義の南京における大虐殺』（１９７９年刊、内部刊行物、保存注意）を日本語に翻訳し、発行することをお許しいただきたいということであります。私たちは、このような貴重な歴史文献資料を日本の教職員や真に日中友好と世界の平和を求めてやまない多くの人びとに提起するとともに、日本における歴史教育、平和教育の重要な教材資料の参考文献として、ひろく活用するように促したいと考えるからです》
……
この『機密内部文書』をどうやって日教組側が入手したのかは審（つまび）らかにしないが、中国にとって『南京大虐殺』とは何だったのか、改めて考えられる指摘である。
《毛沢東は『南京大虐殺』（日本では南京事件）に関しても触れたがらず、教育現場でも基本的に教えていない。・・・最も大きいのは、南京事件が起きたとき毛沢東は延安という山奥に逃げていて日本軍とあまり戦っていなかったからである。抗日運動の宣伝だけは大々的に行い、一方では日本軍と共謀して蒋介石国民党軍の弱体化に力を注いでいた。『南京大虐殺』がクローズアップされると、その事実がばれてしまう。それを恐れたのだろう》（遠藤、前掲書）
ワン・ジョンが指摘した、『共産党政府が南京大虐殺に少しでも興味を示すようになったのは、ようやく１９８２年以降のこと』だというのは、はっきりとした証拠に裏付けもある。
《『人民日報』の南京大虐殺に言及した記事数を検索すると、・・・１９８１年まで０である。しかし、８２年には４２となり、その後振幅（しんぷく）はあるものの、９５年の７０、９６年の４９、２０００年の７８と近年は高いレベルが続いている》（砂山幸雄『戦争をめぐる２つの記憶──日本と中国』）
《１９６１～１９８１年の２０年間は『南京大虐殺』に関する記事が完全に消えた時期である。（中略）２０年間において『南京大虐殺』の記事が消滅したことはいかにも不可解であると言わざるを得ない》（王広濤『中国における「南京大虐殺」の記憶と忘却』）
前述したように、教科書誤報事件によって中国が『南京大虐殺』の利用価値に気づいたことは明らかだが、事件直後に日教組が中国にアプローチし、それまでは『機密内部文書』扱いだった『日本帝国主義の南京における大虐殺』の翻訳許可を求めたことで、中国側にとって『南京大虐殺』の利用価値は俄に増した可能性がある。
虐殺本の翻訳申し出る
こうした日教組と中国教育工会は、１９８５年３月～４月と１９８６年６月の２回にわたり、教科書研究交流の機会を持つことになった。
……
研究交流は何をもたらしたか
以上のことから、何が判るだろうか。
第一に、日教組との教科書研究交流における、中国側（社会科学院近代史研究所）による田中批判も、胡の書簡に始まる上記の一連の田中批判①の延長線上にある、ということだ。
第二に、この研究交流（６月３日）の冒頭、中国側は『今年〔１９８６〕の１月、私たちは１冊の本を出版しました』として『日本侵略軍の中国における暴行』を紹介しているが、それこそは上記の②に他ならない。このように、日教組と中国教育工会との間で持たれた教科書研究交流は、徹頭徹尾、鄧小平・胡喬木ライン、即ち中国共産党の最高首脳部の指示に基づく、日教組に対する情報工作活動の一環だったのである。
日教組と中国の間で持たれた、２回に及ぶ教科書の『共同研究』。中国が『南京大虐殺』の利用価値に目覚めたのは、１９８２年の教科書誤報事件後のことだ。それまで彼らの脳裡には、『南京大虐殺』は全く存在しなかった。ところが、事件後の中国には『南京大虐殺記念館』が聳（そび）え建ち、折から訪中した日教組には『大虐殺』のプロパガンダ本を、わざわざ書いて与えたのだ。
日本は、上手く利用された。また日教組はそうなるように、わざわざ仕向けたのである。こういう行動は、戦闘中であれば『通敵行為』ということになり、厳罰に処されるだろうが、『平和ボケ』した戦後の日本では、誰もその異常性を指摘する者はいなかった。
日教組が教科書誤報事件後にやった『教科書研究交流』、教科書の『共同研究』なるものは、正にこの種の『通敵行為』であつたと言えるだろう。
（本稿は『歴史認識問題研究』第９号〈令和３年９月刊〉に発表した拙論、『教科書誤報事件後の日教組と中国による教科書研究交流について』に依拠｛いきょ｝している。詳細はそちらをご覧いただければ幸いである）」
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戦後民主主義教育を進めたのは、反宗教無神論と反天皇反民族反日本の日教組である。
現代日本の歴史教科書は、表向きは文部省の検定を受けている事になっているが、裏では保守派自民党が定めた近隣諸国条項により中国共産党や韓国の指示意向が働いている。
日本の歴史教科書を自虐史観で改竄・歪曲に協力しているのが、親中国派・媚中派といわれる高学歴な政治家、官僚、メディア、弁護士、学者達である。
彼らは、政治力がない野党のリベラル派・革新派ではなく政権与党の保守派自民党とリベラル派公明党に多く存在する。
「日本は加害者・犯罪者であって被害者ではない」という基本認識から、日本軍が戦場で行ったとされた戦争犯罪は誇張されて取り上げられるが、同時に犠牲を払って行った日本陸軍の人道貢献や平和貢献は抹消されている。
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現代日本には、中国共産党・中国軍のスパイ・工作員・諜報員などが数多く潜入し、中国共産党の意向を実行する為に各分野で活動している。
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近代的軍国日本の戦争とは、数千年前の弥生時代・古墳時代からの天皇を中心とした国體を死守する為の積極的自衛戦争であった。
軍国日本が行った帝国主義戦争には、ソ連、スターリン、国際共産主義による反宗教無神論・反天皇反民族反日本の「３２年テーゼ」に対する国軆防御という一分の理としての正当性・正当な権利があった。
日本民族は、天皇・皇族・皇室を国内外の全ての敵から守る為に、命を捨て、全滅・玉砕を覚悟で最後の一人になっても戦う強い意志を持っていた。
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国體の正統性には、数万年前の石器時代・縄文時代からの原始的民族宗教と数千年前の弥生時代・古墳時代からの原始的民族神話が神聖不可侵と不可分で一体化されている。
それが日本民族としての民族主義（ナショナリズム）である。
が、現代日本は、民族神話・皇国史観・愛国心を非人道的、犯罪的として完全否定している。
また、国際世論、インターネット世論も同様で、天皇と日本を弁護し擁護し同情する声は一つとして今の世界には存在しない。
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戦国時代、中世キリスト教会や白人キリスト教徒商人は日本人奴隷交易で金儲けしていた。
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スターリン「日露戦争で屈辱的な敗北を喫したのは、日本に天皇制があったからだ。これを打倒しなければ、日本はいつまでたっても極東においてロシアの脅威になる。権力の中枢である天皇制に何としても打撃を与えなければならない。日本共産党の任務はそこにある」
イギリス、イタリア、ベルギーなど西洋諸国の各国の共産党は、自国の王室を人民の敵とは認めず、それ故に一度も「王室打倒」とは叫ばなかったし、ソ連・国際共産主義勢力も命じなかったし求めなかった。
ロシア人理論家のニコライ・ブハーリンはスターリンの意向を受けて、日本共産党・日本人共産主義者・マルクス主義者らに送られる書簡に「天皇打倒」を書き加え、同時に各国の全ての共産党・共産主義者にも同様の文言を送った。
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昭和７（１９３２）年 ソ連・コミンテルンは、社会ファシズム論から日本共産党に対し３２年テーゼ「日本に於ける情勢と日本共産党の任務に関するテーゼ」を送った。
「帝国主義戦争の内乱への転嫁を目標とする日本共産党」に、暴力革命勝利の為の「統一戦線戦術」を命じた。
日本人共産主義者は、人民の正義の為に昭和天皇や皇族を惨殺して大虐殺を伴うロシアのような共産主義暴力革命を起こすべく活動を本格化させた。
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三十二年テーゼ
1932年5月コミンテルン執行委員会西ヨーロッパ・ビューローによって決定された「日本における情勢と日本共産党の任務に関する方針書」のこと。日本の支配体制を絶対主義的天皇制とみなし，きたるべき日本革命は天皇制を打倒し，地主制を廃止するブルジョア民主主義革命であり，社会主義革命はその次の段階とする二段階革命論の立場を明確にした。日本では河上肇翻訳で同年7月 10日『赤旗』特別号に掲載され公にされた。同種のものには 27年，31年のものがある。これらのテーゼは当時の日本の経済理論，社会主義運動理論に大きな影響を与え，活発な論争を引起した。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
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日本人共産主義者テロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為に狙っていた。
日本人共産主義者とは、反天皇反民族反日本であり反宗教無神論である。
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昭和天皇を惨殺しようとした日本人共産主義者を庇っていたのが、レーニンやスターリンの手先である中国共産党と人民解放軍（現代の中国軍）であった。
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天皇・皇族・皇室を戦争をして命を捨てても護ろうとした勤皇派・尊皇派・天皇主義者・攘夷論者とは、日本民族であり、学識と知識などの教養を持たない小人的な、身分・地位・家柄・階級・階層が低い、下級武士、身分低く貧しい庶民（百姓や町人）、差別された賤民（非人・穢多）、部落民（山の民｛マタギ｝・川の民・海の民）、異形の民（障害者、その他）、異能の民（修験者、山法師、祈祷師、巫女、その他）、芸能の民（歌舞伎役者、旅芸人、瞽女、相撲取り、その他）、その他である。
日本民族には、天皇への忠誠心を持つた帰化人は含まれるが、天皇への忠誠心を拒否する渡来人は含まれない。
儒教の学識と知識などの教養を持つ、身分・地位・家柄の高い上級武士・中流武士や豪商・豪農などの富裕層・上流階級には、勤皇派・尊皇派・天皇主義者は極めて少ない。
江戸時代、庶民は周期的に伊勢神宮への御陰参りや都の御所巡りを行っていた。
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いい日本人は２割、悪い日本人は３割、その場の空気・空気圧・同調圧力で動く附和雷同な日本人は５割。
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学者・教育現場、マスコミ・メディア、弁護士・法曹界などには、マルクス主義者・共産主義者そして親中国派・媚中派と親韓派・親北朝鮮派が少なからず存在する。
彼らは、例外なく優秀・有能な高学歴の知的エリートや進歩的インテリである。
彼らによって日本は追い詰められ、正統性世襲男系父系天皇制度（国軆）の存続の危機に直面している。
彼らの反宗教無神論と反天皇反民族反日本による活動が激しくなり社会を動かし始めたのは、１９８０年代後半からである。
政治家で言えば、田中角栄と大平正芳・宮沢喜一の両派閥である。
宗教界でも、反天皇反民族反日本の傾向を強く持つ宗教団体・宗教集団が幾つか存在する。
１９９０年以降の衰退著しい現代日本を動かしているのは、現実的な国家像や国家理念を持たない国益軽視もしくは無視のリベラル派・革新派そして一部の保守派である。
彼らに共通するのは、作家の創作である歴史小説は好きだが事実に基づいた歴史が嫌いで、民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力がなく現実の歴史を正しく理解できないという事である。
歴史認識のなさという傾向は、２０１０年以降さらに強くなり深刻さが進んでいる。
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日本の軍国主義国家建設は、侵略してくるロシア・ソ連・国際共産主義勢力、中国（中国共産党）・朝鮮に対する正当な自衛行為であった。
軍国日本の戦争は、戦時国際法に違反しない合法的な正当防衛の積極的自衛戦争であった。
つまり、日本は戦争犯罪国家ではなかった。
当然、歴代天皇は戦争犯罪者ではない。
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紛れもなき日本民族日本人の切なる願いはただ一つ、数万年前・数千年前の祖先と数千年後・数万年後の子孫の為に、民族中心神話所縁の正統性男系父系天皇制度と神の裔である現皇室の天皇・皇族を守り残す事のみであった。
日本民族日本人が天皇に向ける畏敬・敬愛・親愛は、情緒、情愛よりも強く深く濃い「情念」である。
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明治から昭和初期までに起こした戦争は、領土拡大の侵略戦争ではなく、現人神天皇、神国日本、神仏の子孫である日本民族を、外敵である夷狄（ロシア・中国・朝鮮）の軍事力と邪教（キリスト教）の信仰力から守る為の積極的自衛戦争であった。
が、現代日本はおろか、中国、韓国・朝鮮、ロシアを含む全ての国々、国際世論は、日本を血に飢えた邪悪・凶悪・残忍な戦争犯罪者と認定・断定している。
それが、東京裁判史観＝自虐史観＝日本人凶悪・残虐・極悪・非道の重犯罪人史観である。
日本民族が最も恐れたのは、石器時代・縄文時代から数万年かけて先祖が護ってきた日本らしさ・日本の国柄・日本の有り様を根底から消滅させる意図を見せていた信仰宗教のキリスト教とマルクス主義・共産主義のイデオロギーであった。
が、現代日本の歴史教育に深刻な影響をもたらしているのが、そのキリスト教とマルクス主義・共産主義である。
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現代の日本人は歴史が嫌いで、昔の日本人とは違って民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力がなく、現実に起きていた歴史的事実を認めない。
高学歴のマルクス主義者の中に、残忍な殺人者であるレーニンを信奉する日本人が多数存在する。
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レーニンは、搾取されている貧しき人民を解放する為には世界の共産主義化しかないとの信念から、日中戦争と日米英蘭戦争（太平洋戦争）をプロデュースし、中国共産党・日本共産党にディレクションした。
スターリンは、屈辱的日露戦争敗北の復讐としてレーニンの対日陰謀を実行し、ピョートル１世（大帝）の日本征服の夢を叶えるべく北海道と北方領土４島を武力で強奪しようとした。
中国共産党は、レーニンとスターリンの指示に従って軍国日本を対米戦争に追い込むべく、中国在住の日本人を虐殺していた。
当時の日本人は、戦争を嫌い争う事を避ける現代の日本人とは違い、中国人の非人道的残虐行為に激怒し、惨殺された日本人の復讐・報復を政府や軍部に求めた。
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中国人による日本人虐殺事件は、第１回南京事件、満州ピクニック惨殺事件、済南事件、通州事件、その他など中国各地で数多き発生していた。
日本人は激怒して「暴支膺懲」に暴走した。
日本国内では、中国人に対する偏見・差別・嫌がらせの事例はあっても、暴行・殺害、強姦、強奪といった刑事事件はなかった。
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日本人共産主義者テロリストは、キリスト教系朝鮮人テロリスト同様に人道貢献と平和貢献をおこなった昭和天皇を惨殺するべく付け狙っていた。
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軍国日本は、戦場で人を殺す戦争犯罪をおこなったが、同時に、戦場で自己犠牲で人を助けるという人道貢献や平和貢献をおこなっていた。
東京裁判は、国際法の正義で、戦争犯罪者と同時に人道貢献や平和貢献をおこなったＡ級戦犯の陸軍軍人・政治家・官僚を見せしめ的縛り首で殺し、遺灰は遺族に引き渡さずゴミのように尊厳を否定して海に捨てた。
それが、靖国神社問題である。
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日中戦争とは、宣戦布告なき世界戦争であった。
日本軍が戦った相手・敵軍とは。
第二次上海事変では、ファシスト中国（中国国民党）とドイツ軍事顧問団・ドイツ軍需産業であった。
ヒトラー、ナチス・ドイツ、ドイツ保守派は、親中国反日派としてファシスト中国を資金と武器で支援していた。
ユダヤ派の松岡洋右外相は、日独伊三国軍需同盟を結んでファシスト中国からナチス・ドイツを切り離した。
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南京攻防戦から中国全土攻防戦では、中国軍に味方するソ連軍正規部隊・国際人民義勇軍・国際的共産主義勢力などであった。
反共派の松岡洋右外相は、日ソ中立条約を結びソ連を中国戦線から追い出した。
ノモンハン事件では、日本軍は戦闘には勝ったが外交で負けた。
ソ連軍は、千島列島の占守島攻略で小部隊の日本軍守備隊による猛反撃にあって占領できなかった。
歴史的事実として、ソ連軍はドイツ軍に勝利したが日本陸軍には勝てなかった。
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重慶攻防戦から太平洋戦争勃発までは、アメリカ人航空ボランティア部隊（アメリカ陸軍航空部隊）、イギリス軍需産業、フランスの仏印援蒋ルートと戦い追い詰めていた。
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日中戦争を陰で支え煽っていたのは、欧米のユダヤ系国際金融資本と世界的な軍需産業及び石油資本であった。
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援蒋ルートであった、北部仏印は進駐して遮断したが、香港ルートはイギリスとの関係から手を出せなかった。
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第二次世界大戦中、ナチス・ドイツは追い詰めたソ連を敗北させる為に、同盟国日本に対してアメリカの対ソ軍事支援ルートの遮断を求めた。
アメリカの対ソ連支援ルートとは、北太平洋航路であるウラジオストク・ルート、インド洋航路であるアフリカ東沿岸ルート、南太平洋航路であるオーストラリア・インド・ルートを経たイラン・スターリングラード・ルート、そしてもう一つがスエズ運河・エジプト・ルートであった。
日本海軍は、インド洋でイギリス東洋艦隊追い詰めていた機動部隊を、東京初空襲を受けてアメリカ海軍機動部隊を撃滅する為にミッドウェー海戦に振り向けたが敗北した。
日本軍部は、太平洋戦争での激戦で手一杯でそれどころではなかった。
日本首脳部内のソ連派・マルクス主義者・隠れ共産主義者達は、ソ連を救う為にナチス・ドイツの要請を拒否した。
その結果、ドイツ軍は日本軍の間接的支援を受けられず北アフリカ戦線でも独ソ戦でも敗北し、そしてナチス・ドイツは滅亡した。
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蒋介石は、ドイツ軍事顧問団からの「日中戦争に勝利する秘訣」として、ソ連もしくはアメリカを戦争に巻き込み日ソ戦争か日米戦争に発展させるべく外交戦略を巡らした。
ソ連に対しては、中ソ不可侵条約を結んで、満州で日本軍の背後を攻撃する密約を交わした。それが後のノモンハン事件である。
アメリカに対しては、宋美麗や国民党幹部らと共のアメリカ・キリスト教会で洗礼を受けてキリスト教徒になり、キリスト教会を利用してアメリカ世論を親中反日反天皇に誘導した。
それに答えたのが、民主党大統領フランクリンルーズベルトと共和党幹部のスチムソン元国務長官ら反日強硬保守派であった。
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日本共産党の永遠に不変な不磨の党是とは、マルクス・レーニン主義にける人民の権利と共産主義の正義及び大義の実現である。
反天皇、天皇制打倒、反日本民族。反日本文明。反日本文化。
戦争反対と軍備反対の護憲で、交戦権の放棄、自衛隊解体。
反米・日米安保破棄・在日米軍追放、集団的自衛権反対と同盟拒否で日米安全保障条約廃棄。
対外的には、平和的な対話による外交安全保障。
科学万能による、自然改造による自然破壊と自然宗教否定。
神話宗教・血統世襲による正統性・男系父系の天皇制否定と皇室廃絶、非宗教非血筋非世襲の正当性女系母系天皇制ヘの変更、その他である。
マルクス主義と共産主義は、反宗教無神論と反天皇反民族反日本で、天皇と神話に関連する民族の歴史・文化・伝統・宗教の全面否定する。
共産主義者は人民暴力革命を成功させる為に、護憲・反戦平和・無抵抗非暴力を隠れ蓑として使っている。
事実、日本人共産主義者テロリストはキリスト教系朝鮮人テロリスト同様に昭和天皇や皇族を惨殺するべく付け狙っていた。
マルクス主義者は、日本民族神話を消滅させる為に神殺しを行い、死後の世界を否定し消し去る為に仏殺しを行い、今の命が大事というヒューマニズムで死を無価値とし死者への尊厳を踏み躙り霊魂を屑籠に捨てた。
それは、戦後民主主義教育の勝利である。
彼らによって、ジャパニーズ・ジャポンである天皇家・皇室は消滅される定めにある。
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