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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
共産主義は、平和主義ではなく好戦主義で、世界人民革命の為にナチス・ドイツと共謀して第二次世界大戦を始め、占領地で反共産主義者・民主主義者・自由主義者・人道主義者・民族主義者・宗教家・資本家など多くの反共産主義者達を非人道的に大虐殺していた。
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２０２２年３月１８日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＮｅｗｓ 新華社通信「中国外交部、反ファシズム戦争勝利の成果は「尊重されるべき」
© 新華社 中国外交部、反ファシズム戦争勝利の成果は「尊重されるべき」
記者会見に臨む中国外交部の趙立堅報道官。（資料写真、北京＝新華社配信）
【新華社北京3月18日】中国外交部の趙立堅（ちょう・りつけん）報道官は17日の定例記者会見で、日本の岸田文雄首相がロシアとウクライナの衝突について「中国に責任ある行動を求める」と述べたことに対し、ウクライナ問題で中国は一貫して和平交渉の促進に尽力し、危機の解消のため提案を行い、情勢の鎮静化に積極的に努力しているとした上で、「中国の立場は客観的かつ公正で建設的なもので、非難される余地はない」と強調した。
岸田首相がウクライナ情勢に関連し「国家安全保障戦略」の見直しを通じて防衛力を強化する考えを示したことについて、趙報道官は次のように述べた。
近代の日本軍国主義が対外侵略した歴史があるため、日本の軍事・安全保障動向はアジアの隣国と国際社会から常に注視されている。最近、日本国内の一部政治勢力がウクライナ問題を借りて外部の脅威を故意に誇張し、軍事力を強化しようとしている。われわれは日本に忠告する。世界反ファシズム戦争の勝利の成果は確実に尊重され、守られるべきだ。日本は歴史を深く反省し、歴史の教訓をくみ取り、アジアの隣国の安全保障上の懸念を尊重し、平和的発展の道を歩み、地域の平和と安定の促進に役立つことをより多く行うべきで、この逆であってはならない。」
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国際共産主義による反宗教無神論・反天皇反民族反日本のイデオロギー侵略。
昭和７（１９３２）年 ソ連・コミンテルンは、日本共産党と共産主義者に対して天皇制打倒の「３２年テーゼ」を送った。
天皇制度廃絶を絶対使命とした日本共産党に協力したのが、敵日強硬派中国共産党であった。
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日本人共産主義者テロリストは、キリスト教系朝鮮人テロリスト同様に昭和天皇や皇族を惨殺する為に付け狙っていた。
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日本国内には、天皇制度を廃絶しようとしている反天皇反民族反日的日本人達が高学歴の知的エリートや進歩的インテリに数多く存在している。
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令和４年３月号 正論「共産主義の戦争責任追及へ協力求む！
江崎道朗
歴史戦というと、日本が負けているケースばかりが注目されているが、世界の大勢から見ると、決して悪い話だけではない。というのも、欧米諸国では近年、第二次世界大戦を中心とする近現代史の見直しが進んでいるのだ。
第二次世界大戦においてアメリカとソ連は『正義の国』であり、日本は侵略を行った『悪い国』だとされてきたが、『第二次世界大戦で日本だけが悪かったのか。むしろ、ソ連、共産主義勢力の方が問題だいではなかったのか』という方向で近現代史の見直しが進んでいるのだ。
１つは、ソ連の解体と中・東欧諸国の『民主化』だ。
第二次世界大戦とその後のソ連による占領を受けてポーランド、チェコ、ハンガリーなどの中・東欧諸国はソ連の影響下に組み込まれ、バルト３国は併合された。これらの国々は５０年近く共産党と秘密警察による人権弾圧に苦しめられてきた。
１９８９年にベルリンの壁が崩壊し、冷戦は終結した。ソ連の支配から脱した中・東欧諸国やバルト３国は、ソ連による『戦争犯罪』と戦後の『人権弾圧』の実態を調査し、告発する戦争博物館を次々と建て始めたのだ。
百聞は一見にしかず。その実態をこの目で見ようと、……
……
これら戦争博物館の目的は、旧ソ連、正確に言えば共産党一党独裁の全体主義がいかに危険であり、自由と独立を守るためには今後も国際共産主義の脅威に立ち向かわなければならないことを、自国の国民に伝えることだ。
『リトアニア住民のジェノサイドとレジスタンス調査センター』を訪問したときのことだ。そこは本当に小さな事務所で、研究員と事務局員（全員女性であった）数名の陣容だったが、『極東の日本からやってきた。日本もまた第二次世界大戦後、ソ連によって多くの軍人が不当に抑留され、殺害され、未だに領土の一部を不法占領されている』と、応援のつもりで購入できる英語の書籍や冊子をほとんど買ったところ、日本もまたソ連の被害者であることを知って大変歓迎してくれた。
リトアニアといえば現在、台湾の出先機関を開設し、中国共産党政府から嫌がらせを受けている。ソ連という共産主義国家から弾圧され、自由と独立を奪われたリトアニアからすれば、中国という共産主義国家に屈するわけにはいかないのだろう。
とにかく中・東欧諸国やバルト３国の戦争博物館を見て回ったおかげで、ソ連・共産党時代の人権弾圧の記録を懸命に集め、それを展示し、書籍にし、その記憶を次の世代に継承させようとしていることが分かった。ソ連の戦争責任を追及し、共産主義から自由と人権を守ろうとする仲間が、中・東欧諸国やバルト３国にいることを知ったことは大きな収穫であった。
英米での機密文書公開
欧米での近現代史見直しのもう一つの要因は、第二次世界大戦から５０年を経た１９９５年を契機に、欧米諸国が戦時中の、ソ連・国際共産主義の秘密工作に関係する機密文書を公開したことだ。
１９９１年、ソ連邦の解体によってロシアとなり、その初代大統領となったポリス・エリツィンは、ソ連邦時代の機密文書（通称『リッツキドニー文書』）の公開に踏み切った（その後、非公開になった）。
この情報公開によって、ソ連が戦前から戦後にかけて世界各国にスパイや工作員を送り込み、各国の機密を盗んだり、各国のマスコミや政治家に働きかけてソ連や共産主義に有利となるような世論形成、宣伝を行う影響力工作を仕掛けたりしていたことが立証されるようになった。
この動きに触発され、アメリカ政府は１９９５年、米陸軍情報部がソ連と米国内のスパイとの暗号電報を傍受し、解読した機密文書『ヴェノナ文書』（１９４０～４８年のＫＧＢおよびＧＲＵの本部とアメリカ駐在所間の暗号電報を傍受・解読した文書）を公開した。この公開によって第二次世界大戦中、Ｆ・Ｄ・ルーズヴェルト政権内部にソ連の工作員が入り込み、日米対立を煽っていたことが判明しつつある。
この『ヴェノナ文書』の公開は衝撃的であった。なにしろ第二次世界大戦中、Ｆ・Ｄ・ルーズヴェルト『民主党』政権内部に、ソ連のスパイや工作員が入り込み、アメリカの対外政策に大きな影響を与えていたことがアメリカ政府の文書によって確認されたからだ。
第二次世界大戦でアメリカは勝利した。にもかかわず、ヨーロッパでは、ドイツは分割され、ポーランドを含む中・東欧諸国はソ連の影響下に入り、つまり東西冷戦が始まった（この冷戦が終わったのは、第二次世界大戦終結から実に４６年後の１９９１年のことだ）。
アジアでも、『軍国主義』の日本を打ち倒せば平和が訪れるはずだった。しかし実際は、その後、中国大陸では国共内戦、つまり蔣介石率いる中国国民党と、毛沢東率いる中国共産党が戦争を始め、結果的に中国大陸は、中国共産党政権のものになった。
中国は一党独裁の共産党の国となり、中国大陸にいたキリスト教徒たちは国外に追放されたり、殺害されたりした。しかもソ連に続いて中国も核兵器の開発に成功し、アメリカは核戦争の恐怖におびえなければならなくなった。
なぜ戦争に勝ったのにヨーロッパでもアジアでも、ソ連の影響力が強まり、共産主義が広がることになったのか。アメリカのルーズヴェルト政権内部にソ連のスパイが入り込み、ソ連に有利な対外政策をしてきたからではないのか。
そうした疑問と追及が１９４０年代後半から５０年代初頭にかけてアメリカでも起こった（『マッカーシズム』、通称『赤狩り』と呼ばれる）。そのときは、しっかりとした証拠もないため、疑念だけで終わった。
しかし、１９９５年に『ヴェノナ文書』が公開されたことによって、ルーズヴェルト政権内部に入り込んでいたソ連のスパイたちが暗躍し、東欧とアジアをソ連に譲り渡したことが判明するようになった。
特に保守系シンクタンク政府の情報機関による機密文書の研究が進んだことで、彼らソ連のスパイたちが意図的に反日感情を煽り、日米戦争へと誘導したことも判明しつつある（ただし、アメリカの大学、アカデミズムはこうした機密文書の存在を無視する傾向が強い）。。
イギリスも１９９０年代後半に『マスク文書』（１９３０～３９年、コミンテルンと各国共産党の間の暗号電報を傍受・解読した文書）と、『イスコット文書』（１９４３～４５年、コミンテルンなどとドイツ占領地域および中国の支部間との暗号電報を傍受・解読した文書）を公開した。
次いで２００９年に『ヴァシリエフ・ノート』（A・ヴァシリエフが１９２４～５１年の旧ＫＧＢ文書を筆写したもの）を、２０１４年に『ミトロヒン文書』（Ｖ・ミトロヒンが１９１８～８４年のＫＧＢ第一総局文書庫のファイルを筆写しかもの）をそれぞれ公開した（これらの詳細は、山内智恵子著『ミトロヒン文書』〈ワニブックス、２０２０年〉を参照のこと）
戦勝国史観めぐる対立
かくして旧ソ連や欧米諸国の情報公開、それもスパイなどによる秘密工作に関する機密文書が公開されたことで、表向きの外交や軍事作戦だけでなく、スパイ工作などが国際政治に大きな影響を与えることも分かってきた。
しかもこのような議論を踏まえて国際共産主義への警戒心を指摘する政治指導者も現れた。
その一人が、Ｄ・トランプ前大統領で、ロシア革命から１００年にあたる２０１７年１１月７日を『共産主義犠牲者の国民的記念日』と定め、旧ソ連や北朝鮮などを念頭に『共産主義によって１億人以上が犠牲者になったがその脅威は未だに続いている』と批判した。
一方、欧州議会も第二次世界大戦勃発８０年にあたる２０１９年９月１９日、『欧州の未来に向けた欧州の記憶の重要性に関する決議』を採択した。第二次世界大戦を始めたのはナチス・ドイツとソ連であったにもかかわらず、そのソ連を正義に位置付けたニュルンベルク裁判は問題であったとして、そのやり直しを決議したのだ。
こうした欧米の動きに反発しているのが、ロシアのプーチン政権だ。昨年１２月２９日付産経新聞はこう報じる。
《ロシア最高裁判所は２８日、露検事当局の請求に基づき、旧ソ連時代の政治弾圧などを調査・記録してきた露有人権団体力『メモリアル』の強制解散を決定した。タス通信が伝えた。米国と並ぶ超大国だったソ連時代を肯定的にとらえるプーチン政権は近年、『負の歴史』を暴く同団体への圧力を強めていた。決定は政権側による言論統制強化の一環だとみられている》
この『メモリアル』はソ連時代に暗殺、投獄などの人権弾圧を受けた何百万人もの無実の人の記録を回復するため活動していたが、法廷で検察官は、同団体がソ連による犯罪に世間の注目を集めるため、西側の資金提供を受けていると非難した。
要は『ソ連時代の人権弾圧を批判する欧米やロシアの人権団体』対『ロシア政府』という構図だ。この対立構図はそのまま、第二次世界大戦におけるソ連の役割の『負の側面』を見ようとする欧米対、ナチス・ドイツを打ち破ったソ連の役割を積極的に評価するロシア政府との対立でもある。
このようにソ連・国際共産主義の問題点を暴くことで第二次世界大戦の見直しを進める欧米諸国と、それに反発し、あくまでソ連を正義と見なす戦勝国史観にこだわるロシアとの対立が激化している。
この国際的な対立において残念ながら、日本は蚊帳の外だ。『ヴェノナ文書』に基づく近現代史見直しを進めているのは主にアメリカの学者たちだが、それはあくまでアメリカの立場に立ってのものであって、日本との関係についてはそれほど議論になっていない。
イギリスの情報公開によってソ連が日本に対して秘密工作を仕掛けていたことが発覚したが、その秘密工作が日本にとっていかなる意味があったのか、日本では、学問的な議論はほとんどなされていない。
だが、ソ連・コミンテルン主導の国際共産主義の秘密工作に当時から最大限の警戒心を持って対応しようとしたのは、ほかならぬ日本なのだ。果たして蚊帳の外のままでいいのか。
中国・北朝鮮への警戒強化を
欧米の近現代史見直しの議論に日本も加わるべきだと考えた私は、麗澤大学のジェイソン・モーガン准教授と連名で、日中戦争（支那事変）に際してソ連・コミンテルンがいかなる対米秘密工作を仕掛けていたか、ヴェノナ文書に基づいて論じた小論を書いた。
この英文の小論を掲載したＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ Ｒｅｇｉｍｅｓ Ｄｕｒｉｎｇ ｔｈｅ Ｃｏｌｄ Ｗａｒ ｉｎ Ｅａｓｔ Ａｓｉａ（『東アジアの冷戦期における情報レジーム』［仮訳］）という論文集は２０２０年秋、イギリス・ロンドンの学術出版社Ｒｏｕｔｌｅｄｇｅから発刊された。
この一連の経緯を通じて、ヴェノナ文書などの新たな機密文書の公開を受けて近現代史をいかに見直すのか、日本の立場からの議論をイギリスが求めていることが分かった。
この小論において私は、戦前の日本外務省の機密文書を引用した。実は日本政府も２００１年に国立公文書館にアジア歴史資料センターを開設し、近現代（１８６０年代から１９４５年前後）の日本とアジア近隣諸国との関係に関わる歴史資料をインターネット上で公開するようになった。
この情報公開によって戦前の日本の対外インテリジェンス活動が極めて優れていたことを示す機密文書が存在していることが判明している。
その代表例が昭和１４年に日本外務省ニューヨーク総領事館（若杉要総領事）によってまとめられた機密文書『米国共産党調書』だ。
この『調書』は三章構造になっていて、第一章は『沿革』、つまり米国共産党の歴史である。第二章は『概説』で、ソ連、コミンテルン、米国共産党の戦略と工作方法などについて解説している。第三章は『共産党の組織および活動』で、米国共産党の組織の全体像とともに、米国社会の各分野への工作について具体的に紹介している。
巻末資料には、米国共産党に関係している団体と個人に関する膨大な情報が掲載されている（この報告書の内容と解説について『日本外務省はソ連の対米工作を知っていた』〈育鵬社、２０２０年〉を発刊、その後、現代語訳を『米国共産党調書』〈育鵬社、２０２０年〉として発刊した）。
日本版『ヴェノナ文書』とも言えるこの『調書』を英訳・発刊すれば、欧米の議論はさらに深化するのではないかと、モーガン准教授に相談した。モーガン准教授は直ちに英米の専門家たちと相談してくれた。彼らは、戦前の日本外務省がこうした優れた報告書を作成している事を初めて知ったとして驚き、英訳に賛同してくれたのだ。
そこで関係者と英訳チームを結成し『米国共産党調書』英訳プロジェクトを開始したが、このほど、その経費の一部を賄うため、広く寄付を募ることにした（正確には、英訳本などの購入を条件に資金提供を呼び掛けるクラウド・ファンディング形式を採用）。
日本として、欧州議会やアメリカの保守派と連携して、ソ連と国際共産主義の戦争責任を追及する動くを加速されていくべきだ。それは、共産主義を唱えている中国共産党政府や北朝鮮への警戒心を強めていくことにもつながっていくからだ。
そして、この『調書』を英訳・発刊すれば、戦前の日本外務省のインテリジェンス能力の高さを国際社会に宣伝できるだけでなく、欧米で進む近現代史見直しの動きを加速させることになろう。
先人たちの名誉回復と、中国共産党や北朝鮮への警戒心を強める国際宣伝を兼ねたこの英訳プロジェクトを何としても成功させようと思っている。ご関心のある方はインターネットで、《『米国共産党調書』英訳プロジェクト》と検索をしてほしい。」
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日本民族とは、数万年前の石器時代・縄文時代から日本列島に住んで先住民・日本土人である。
日本天皇とは、数千年前の弥生時代・古墳時代から日本国を統合する象徴であった。
これを一つに括ったのがローカルな民族中心神話・自然崇拝に基ずく「国軆」である。
故に、日本民族は天皇御一人を守る為に命を捨て国軆護持の為に死を覚悟して戦った。
日本民族は、生まれながらにして天皇の臣民であり皇民であった。
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西洋の世界宗教とイデオロギーによる侵略戦争が西回りと東回りで進んだ先にあったのが、鎖国による平和で幸福に生きていた日本天皇・日本国・日本民族であった。
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戦前の軍国日本は、被害者であって加害者ではない。
日本の軍国主義政策は、正しい選択であった。
日本の軍国主義はファシズムではなかった。
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明治から昭和前期（１９４５年８月１５日）までの対外戦争は、正当な理由で行われていた積極的自衛戦争であった。
戦った敵は、ロシア・ソ連・国際共産主義勢力、中国・朝鮮、アメリカ・キリスト教であった。
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日本人にとって隣人である中国人や朝鮮人は、寝首を掻きに来る、気を許すと後ろから襲ってくる油断も隙もない「敵」であった。
対して、台湾人は日本人にとって、安心できる友・友人、信頼・信用できる親友、そして共に戦い命を預けて後ろを任せられる戦友であった。
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白人至上主義による宗教侵略。中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、非白人異教徒の日本人をアフリカ人同様の人間以下の奴隷として売り買いして金を稼いでいた。
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いい日本人は２割、悪い日本人は５割、同調圧力で動く附和雷同の日本人は５割。
故に、戦場で、人殺しの戦争犯罪を行った日本人もいたが、同時に人を助けるという人道貢献や平和貢献を行った日本人もいた。
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昭和天皇は、親ユダヤ派、差別反対主義者、避戦平和主義者、原爆は非人道的大量虐殺兵器であるとして開発中止を厳命した反核兵器派、難民・被災者・弱者などを助ける人道貢献を求め続け、戦争には最後まで不同意を表明し、戦争が始まれば早期に講和して停戦する事を望むなど、人道貢献や平和貢献に努めた、勇気ある偉大な政治的国家元首・軍事的大元帥・宗教的祭祀王であって戦争犯罪者ではない。
同時に、日本の歴史上最も命を狙われた天皇である。
昭和天皇や皇族を惨殺しようとしたのは日本人共産主義者テロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストであった。
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昭和天皇「本土決戦を行えば、日本民族は滅びてしまう。そうなれば、どうしてこの日本という国を子孫に伝えることができようか。自分の任務は祖先から受け継いだ日本を子孫に伝えることである。今日となっては、一人でも多くの日本人に生き残ってもらいたい、その人たちが将来ふたたび立ち上がってもらう以外に、この日本を子孫に伝える方法はない。そのためなら、自分はどうなっても構わない」（１９４５年８月１０日聖断）
天皇にとって民（日本民族）は「大御宝（おおみたから）」である。
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仁徳天皇「私はすっかり富んだ。民が 貧しければ私も貧しい。民が豊なら私も豊ななのだ」（かまどの逸話）
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靖国神社の心・志・精神とは、人道貢献と平和貢献の事である。
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歴史的人道貢献とは。昭和天皇とＡ級戦犯である東条英機、松岡洋右、松井石根らは、ヒトラーから逃げてきた数万人のポーランド・ユダヤ人を保護し、ナチス・ドイツ、ゲシュタポと日本人の反ユダヤ派、親ドイツ派の上海ホロコーストを阻止しユダヤ人難民数万人を敗戦後まで守り続けた。
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昭和天皇の平和貢献とは、戦争には不同意であったが政府と軍部が決定すれば裁可するが、戦争が始まれば早期に講和を行って戦争を止める事を求め続けた。
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現代の日本人、政治家・官僚・学者そしてメディア関係者も誰も重大問題とはせず、沈黙、つまりは黙認している。
現代の学校歴史教育では、昭和天皇が行った数々の歴史的偉大な功績は否定され抹消されている。
つまり、生徒・学生で昭和天皇は嫌いが大多数で、昭和天皇が好きだという子供は異常・おかしいとされている。
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昔の日本人は、戦場で人殺しの戦争犯罪を行ったが、同時に戦場で人助けの人道貢献や平和貢献を行った。
現代の日本人は、戦争犯罪を行わないが、人道貢献や平和貢献も行わない。
事実、中国共産党がウイグル・内モンゴル・チベットで行っている人道に対する犯罪であるジェノサイドから目を逸らしている。
興味も関心もないと公言する親中国派・媚中派の政治家や官僚が存在する。
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昭和天皇肖像画の写真を燃やす動画が日本の現代アートに、賛成する日本人が多数で、反対する日本人は少数であった。
昭和天皇は、歴代天皇の中で最も日本人に嫌われている天皇である。
2020-02-18
🦲４〕─１８─表現の自由。日本の現代アートは「人の写真(例えば皇族の写真）を燃やす」こと。〜No.19
2020-11-07
🦲４〕─２１─あいちトリエンナーレ２０１９。愛知県知事リコール運動敗北。〜No.22
2021-10-14
🦲４〕─２４─昭和天皇肖像燃やす動画と「表現の不自由展かんさい２０２１」。〜No.25
韓国・北朝鮮、中国共産党、アメリカ、ロシア、その他、多くの国々は昭和天皇をヒトラーと同罪の非人道的戦争犯罪と認めている。
アメリカの一部では、昭和天皇が住んでいる東京・皇居の上に原爆を投下して焼き殺す事を望んでいた。
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日本人共産主義者テロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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共産主義の５％支配理論。
有能な共産党員教師が３人いれば、日本の学校をイデオロギー支配できる。
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近代日本の主敵は、白人キリスト教のロシアとロシア人であった。
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日本の近代化の目的は、対外戦争を戦う為の軍国主義化であった。
日本の開国・幕末・明治維新・戊辰戦争・近代化・軍国主義化の発端は、ロシアの軍事侵略とキリスト教の宗教侵略で、その歴史的事実が、中世キリスト教会の日本人奴隷交易、寛政日露交渉（１７９２年）と攘夷運動、文化露寇事件（１８０７年）と蝦夷地・北方領土派兵（約４，０００人）、攘夷派が激怒した対馬事件（１８５４年）の弱腰交渉、などであった。
日本をロシアから救ったのは、戦争も辞さずのイギリスの軍事力・海軍力であった。
軍事を否定し信用しない国家・国民・民族には、現実世界で生きる資格はなかった。
熱狂的天皇主義者（現代の右翼・右派・ネットウハ、一部の保守派とは無関係）である尊皇派・勤皇派による攘夷運動は、間違った愛国主義・民族主義ではなく、正しい軍国主義・国粋主義・好戦主義、正義の戦争・聖戦であった。
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神国日本を守る為の攘夷対象は、軍事侵略を企むロシアと宗教侵略を繰り返すキリスト教であった。
徳川幕府の経教分離の原則を受け入れて交易を行っていたオランダは、排除すべき攘夷の対象ではなかった。
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明治から昭和初期までに起こした戦争は、領土拡大の侵略戦争ではなく、現人神天皇、神国日本、神仏の子孫である日本民族を、外敵である夷狄（ロシア・中国・朝鮮）の軍事力と邪教（キリスト教）の信仰力から守る為の積極的自衛戦争であった。
が、現代日本はおろか、中国、韓国・朝鮮、ロシアを含む全ての国々、国際世論は、日本を血に飢えた邪悪・凶悪・残忍な戦争犯罪者と認定・断定している。
それが、東京裁判史観＝自虐史観＝日本人凶悪・残虐・極悪・非道の重犯罪人史観である。
日本民族が最も恐れたのは、石器時代・縄文時代から数万年かけて先祖が護ってきた日本らしさ・日本の国柄・日本の有り様を根底から消滅させる意図を見せていた信仰宗教のキリスト教とマルクス主義・共産主義のイデオロギーであった。
が、現代日本の歴史教育に深刻な影響をもたらしているのが、そのキリスト教とマルクス主義・共産主義である。
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現代の日本人は歴史が嫌いで、昔の日本人とは違って民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力がなく、現実に起きていた歴史的事実を認めない。
高学歴のマルクス主義者の中に、残忍な殺人者であるレーニンを信奉する日本人が多数存在する。
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レーニンは、搾取されている貧しき人民を解放する為には世界の共産主義化しかないとの信念から、日中戦争と日米英蘭戦争（太平洋戦争）をプロデュースし、中国共産党・日本共産党にディレクションした。
スターリンは、屈辱的日露戦争敗北の復讐としてレーニンの対日陰謀を実行し、ピョートル１世（大帝）の日本征服の夢を叶えるべく北海道と北方領土４島を武力で強奪しようとした。
中国共産党は、レーニンとスターリンの指示に従って軍国日本を対米戦争に追い込むべく、中国在住の日本人を虐殺していた。
当時の日本人は、戦争を嫌い争う事を避ける現代の日本人とは違い、中国人の非人道的残虐行為に激怒し、惨殺された日本人の復讐・報復を政府や軍部に求めた。
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中国人による日本人虐殺事件は、第１回南京事件、満州ピクニック惨殺事件、済南事件、通州事件、その他など中国各地で数多き発生していた。
日本人は激怒して「暴支膺懲」に暴走した。
日本国内では、中国人に対する偏見・差別・嫌がらせの事例はあっても、暴行・殺害、強姦、強奪といった刑事事件はなかった。
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日本人共産主義者テロリストは、キリスト教系朝鮮人テロリスト同様に人道貢献と平和貢献をおこなった昭和天皇を惨殺するべく付け狙っていた。
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軍国日本は、戦場で人を殺す戦争犯罪をおこなったが、同時に、戦場で自己犠牲で人を助けるという人道貢献や平和貢献をおこなっていた。
東京裁判は、国際法の正義で、戦争犯罪者と同時に人道貢献や平和貢献をおこなったＡ級戦犯の陸軍軍人・政治家・官僚を見せしめ的縛り首で殺し、遺灰は遺族に引き渡さずゴミのように尊厳を否定して海に捨てた。
それが、靖国神社問題である。
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日中戦争とは、宣戦布告なき世界戦争であった。
日本軍が戦った相手・敵軍とは。
第二次上海事変では、ファシスト中国（中国国民党）とドイツ軍事顧問団・ドイツ軍需産業であった。
ヒトラー、ナチス・ドイツ、ドイツ保守派は、親中国反日派としてファシスト中国を資金と武器で支援していた。
ユダヤ派の松岡洋右外相は、日独伊三国軍需同盟を結んでファシスト中国からナチス・ドイツを切り離した。
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南京攻防戦から中国全土攻防戦では、中国軍に味方するソ連軍正規部隊・国際人民義勇軍・国際的共産主義勢力などであった。
反共派の松岡洋右外相は、日ソ中立条約を結びソ連を中国戦線から追い出した。
ノモンハン事件では、日本軍は戦闘には勝ったが外交で負けた。
ソ連軍は、千島列島の占守島攻略で小部隊の日本軍守備隊による猛反撃にあって占領できなかった。
歴史的事実として、ソ連軍はドイツ軍に勝利したが日本陸軍には勝てなかった。
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重慶攻防戦から太平洋戦争勃発までは、アメリカ人航空ボランティア部隊（アメリカ陸軍航空部隊）、イギリス軍需産業、フランスの仏印援蒋ルートと戦い追い詰めていた。
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日中戦争を陰で支え煽っていたのは、欧米のユダヤ系国際金融資本と世界的な軍需産業及び石油資本であった。
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援蒋ルートであった、北部仏印は進駐して遮断したが、香港ルートはイギリスとの関係から手を出せなかった。
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第二次世界大戦中、ナチス・ドイツは追い詰めたソ連を敗北させる為に、同盟国日本に対してアメリカの対ソ軍事支援ルートの遮断を求めた。
アメリカの対ソ連支援ルートとは、北太平洋航路であるウラジオストク・ルート、インド洋航路であるアフリカ東沿岸ルート、南太平洋航路であるオーストラリア・インド・ルートを経たイラン・スターリングラード・ルート、そしてもう一つがスエズ運河・エジプト・ルートであった。
日本海軍は、インド洋でイギリス東洋艦隊追い詰めていた機動部隊を、東京初空襲を受けてアメリカ海軍機動部隊を撃滅する為にミッドウェー海戦に振り向けたが敗北した。
日本軍部は、太平洋戦争での激戦で手一杯でそれどころではなかった。
日本首脳部内のソ連派・マルクス主義者・隠れ共産主義者達は、ソ連を救う為にナチス・ドイツの要請を拒否した。
その結果、ドイツ軍は日本軍の間接的支援を受けられず北アフリカ戦線でも独ソ戦でも敗北し、そしてナチス・ドイツは滅亡した。
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蒋介石は、ドイツ軍事顧問団からの「日中戦争に勝利する秘訣」として、ソ連もしくはアメリカを戦争に巻き込み日ソ戦争か日米戦争に発展させるべく外交戦略を巡らした。
ソ連に対しては、中ソ不可侵条約を結んで、満州で日本軍の背後を攻撃する密約を交わした。それが後のノモンハン事件である。
アメリカに対しては、宋美麗や国民党幹部らと共のアメリカ・キリスト教会で洗礼を受けてキリスト教徒になり、キリスト教会を利用してアメリカ世論を親中反日反天皇に誘導した。
それに答えたのが、民主党大統領フランクリンルーズベルトと共和党幹部のスチムソン元国務長官ら反日強硬保守派であった。
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日本共産党の永遠に不変な不磨の党是とは、マルクス・レーニン主義にける人民の権利と共産主義の正義及び大義の実現である。
反天皇、天皇制打倒、反日本民族。反日本文明。反日本文化。
戦争反対と軍備反対の護憲で、交戦権の放棄、自衛隊解体。
反米・日米安保破棄・在日米軍追放、集団的自衛権反対と同盟拒否で日米安全保障条約廃棄。
対外的には、平和的な対話による外交安全保障。
科学万能による、自然改造による自然破壊と自然宗教否定。
神話宗教・血統世襲による正統性・男系父系の天皇制否定と皇室廃絶、非宗教非血筋非世襲の正当性女系母系天皇制ヘの変更、その他である。
マルクス主義と共産主義は、反宗教無神論と反天皇反民族反日本で、天皇と神話に関連する民族の歴史・文化・伝統・宗教の全面否定する。
共産主義者は人民暴力革命を成功させる為に、護憲・反戦平和・無抵抗非暴力を隠れ蓑として使っている。
事実、日本人共産主義者テロリストはキリスト教系朝鮮人テロリスト同様に昭和天皇や皇族を惨殺するべく付け狙っていた。
マルクス主義者は、日本民族神話を消滅させる為に神殺しを行い、死後の世界を否定し消し去る為に仏殺しを行い、今の命が大事というヒューマニズムで死を無価値とし死者への尊厳を踏み躙り霊魂を屑籠に捨てた。
それは、戦後民主主義教育の勝利である。
彼らによって、ジャパニーズ・ジャポンである天皇家・皇室は消滅される定めにある。
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