🎺２５：─１─平和主義者の昭和天皇は太平洋戦争や日中戦争に反対だった。〜No.124　

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　　　・　　　・　　　｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・　　
　２０２２年８月１日　ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＮｅｗｓ　プレジデントオンライン「昭和天皇は太平洋戦争に反対だった…それでも国家意思として開戦を決めた｢御前会議｣で話し合われたこと
　© PRESIDENT Online 最高戦争指導会議（出典＝「毎日新聞」昭和20年1月1日号／PD-Japan-oldphoto／Wikimedia Commons）
　なぜ日本は太平洋戦争に踏み切ったのか。毎日新聞の栗原俊雄記者は「昭和天皇は開戦を決めた御前会議で、和歌を詠むだけで、戦争回避を求める発言はしなかった。和歌の意図は戦争回避だったと考えられるが、作家の五味川純平も指摘しているようにそれだけでは不十分だったのではないか」という――。
　※本稿は、栗原俊雄『戦争の教訓　為政者は間違え、代償は庶民が払う』（実業之日本社）の一部を再編集したものです。
　「自存自衛のために対米英蘭戦争を辞さない」という近衛文麿の決意
　1941年9月5日、近衛首相は天皇に拝謁し、大本営政府連絡会議がまとめた「帝国国策遂行要領」（「要領」）を内奏した。要点は、
（1）日本は自存自衛を全うするため、対米英蘭との戦争を辞さない決意のもと、おおむね10月下旬をめどに戦争準備を完整させる
（2）（1）に並行して米英との外交で要求貫徹に努める。交渉における最少限度の要求は別紙の通り
（3）（2）の外交により10月上旬ごろになっても要求貫徹のめどがつかない場合は、直ちに対米英蘭開戦を決意する
　というものだ。
　日本側が求める「最少限度の要求」のうち、主なものは、
（A）米英は日本の「支那事変処理」に容喙(ようかい)したり、妨害したりしないこと
（B）米英は極東において、日本の国防を脅かすような行為をしないこと
（C）米英は日本が必要な物資を獲得するのに協力すること
　である。さらに、譲歩できる限度も想定した。
①日本は進駐した仏印（フランス領インドシナ、現ベトナム）を基地として、中国以外の近隣地域に武力進出はしない
②公正な極東平和が確立した後、仏印から撤兵をする
③フィリピンの中立を保障する
　というものであった。「要求」は、ハル4原則［（1）他国領土保全と主権尊重（2）内政不干渉（3）通商上の機会均等（4）太平洋の現状維持］と真っ向から対立するものである。その要求をのませる対価として、「中国以外の近隣地域に武力進出はしない」などの前記の「譲歩」①～③は、あまりにも見劣りした。筆者のみるところ、10円で100円を買おうとするようなものだ。
　ともあれ、「要領」は自存自衛のために対米英蘭戦争を辞さない決意をし、10月下旬をめどに戦争準備を終える、そして10月上旬までに対米交渉で上記の要求を貫徹できるめどがつかない場合は、直ちに対米英蘭戦争を決意する、という内容である。このときすでに、日本は非常に重要な物資である石油が入ってこなくなりつつあった。対米交渉妥結が延びれば延びるほど日本の戦力、国力は削られる。だから交渉に期限を設けることも必要ではあっただろう。
　開戦の気配を感じ取った昭和天皇
　ただ外交は相手の意思や都合もある。敗戦後の日米関係ならともかく、この段階での日米関係はどちらかが相手の要求をすべてのむ、という関係ではない。互いの譲歩が必要なのだ。交渉期限を設定してしまうと、互いの譲歩の余地が少なくなってしまう。しかも「開戦決意」までたった1カ月しかない。『平和への努力　近衛文麿手記』を見ると、天皇は以下のように述べた。
　「これを見ると、一に戦争準備を記し、二に外交交渉を掲げている。戦争が主で外交が従であるかの如き感じを受ける。この点について明日の会議で統帥部（陸軍参謀本部海軍軍司令部）の両総長に質問したい」
　このあたり、戦争回避を願う天皇の視点は鋭い。危機感が増したのだろう。
　近衛は、「一と二の順番は軽重を表すものではなく、政府としてはあくまでも外交交渉を行う。どうしても交渉がまとまらなければ、戦争の準備にとりかかる」、という趣旨の返事をした。その上で、翌日の御前会議の前に杉山元陸軍参謀総長と、永野修身海軍軍令部総長を呼んで聞くことを勧めた。御前会議には文官もいて、軍事の詳細を話し合うのは、はばかられたためだろう。天皇は「すぐに呼べ。首相も陪席せよ」と命じた。
　「どのくらいの期間で片付ける確信があるのか」
　天皇は両総長に、要領の順番について近衛にしたのと同じ質問をし、両総長は近衛と同じように答えた。天皇はさらに杉山に聞いた。以下、前掲の近衛手記から再現してみよう。
　天皇「日米戦争となったら、陸軍はどれくらいの期間で片付ける確信があるのか」
　杉山「南洋方面だけは3カ月くらいにて片付けるつもりであります」
　天皇「お前は支那事変［日中戦争］が勃発した時の陸相だ。その時、『事変は1カ月くらいにて片付きます』と申したことを覚えている。しかし4年の長きに渡ってまだ片付かないではないか」
　杉山「支那［中国］は奥地が開けており、予定通りの作戦が難しいのです」
　天皇「支那の奥地が広いというなら、太平洋はさらに広いではないか。いかなる確信があって3カ月と言うのか」
　杉山にとって、3カ月で南方作戦を成功裏に終わらせるのは願望であり、それを実現させる確信はなく、確信の裏付けとなる客観的なデータなどなかったのだろう。だから「3カ月」と判断する理由を説明できなかった。永野が言葉を添えた。
　永野「今日、日米の関係を病人にたとえれば、手術をするかしないかの瀬戸際に来ております。手術をしないでこのままにしておけばだんだん衰弱してしまう恐れがあります。手術をすれば非常に危険があるが助かる望みもないではない。その場合、思い切って手術をするかどうかという段階であるかと考えられます。統帥部としてはあくまで外交交渉の成立を希望しますが、不成立の場合は思い切って手術をしなければならんと存じます」
　「絶対に勝てるか」と大声で問いただした昭和天皇
　本当に「手術」するしかないのか。外交などの「投薬」を尽くしたのか。戦争だけが「手術」で、他にすべはないのか。疑問は残る。もっとも、アメリカ相手の戦争を始めるにあたり、説得力のある説明は永野といえどもできなかっただろう。戦力で考えたらアメリカに勝てるはずがないし、永野たちも勝てないことは分かっていたからだ。
　「一か八か」のような永野の論法を聞いた天皇は、不安をぬぐえなかった。強い言葉でさらに問いかけた（『杉山メモ』）。
　御上［天皇］「絶対に勝てるか（大声にて）」
　天皇が翌日の会議を前にわざわざ2人を呼び出したのは、このことを聞きたかったからではないか。居並ぶ大本営政府連絡会議のメンバーを前に「絶対勝てます」とは、米英との彼我の国力差を考えれば、軍事のプロとしては言えないだろう。かといって「勝てません」とも言えない。そこで本音を言いやすい環境で2人に問うた、ということではないか。
　永野「絶対とは申しかねます。しかし勝てる算のあることだけは申し上げられます。必ず勝つとは申上げかねます。なお日本としては半年や1年の平和を得ても続いて国難が来るのではいけないのであります。20年、50年の平和を求むべきであると考えます」
　御上「ああ分かった（大声にて）」
　必ず勝つとまでは言えない。しかし、勝算はある。半年や1年の平和を得たとしても、国難が続くことがあってはならない。半世紀先までの平和を考えなければならない。永野はそう言う。その平和は、戦争をすることで見えてくる。そうも言いたかったのだろう。
　御前会議の終盤に起きた“異常な事態”
　天皇の「分かった」は、どういう気持ちからの言葉だったのか。「手術＝開戦」に納得したのか。あるいは、いいかげんな説明にうんざりして話を打ち切りたかったのか。開戦過程の研究では、この翌日9月6日の御前会議がよく知られている。非常に重要な会議ではあるが、筆者は上記の、前日に行われた両総長と首相による、天皇への内奏も劣らずに重要であったと考える。
　天皇は、両総長が対米戦に前のめりになっていることを改めて知ったはずだ。そして、確たる勝算がないことも。そうであれば、文官も含めた各閣僚がいる御前会議の場ではなく、5日のこの時点で戦争回避の意志を強く示すべきであった。永野は「半年や1年……」と述べたが、もし半年ないし1年日本が熟慮を続けていれば、1945年8月の敗戦とは相当違う未来があっただろう。
　6日午前10時、御前会議が始まった。終盤に異常な事態が起きた。同会議では発言しないという慣例があるが天皇はそれを破り、明治天皇の和歌を読み上げたのだ。
　「四方(よも)の海、皆同胞(みなはらから)と思ふ代に、などあだ波の立ち騒ぐらむ」（『杉山メモ』）
　「避戦」のための、異例の発言だった。「手術＝開戦」に納得していなかったことが分かる。しかし、要領は可決された。つまりこの会議から1カ月余り後の10月上旬ごろを期限とし、それまでに日米交渉で日本の言い分が通らなければ、対米英蘭の戦争を決意することが、天皇の前で国家意思として決まったのだ。大日本帝国は戦争へと大きな一歩を踏み出し、ここから破滅への坂を速度を上げて転げ落ちていく。
　「避戦」の意思は軍部に伝わったが…
　戦中派の作家、五味川純平は「四方の海……」の場面について言う（『御前会議』）。
　「発言しない建前の天皇が発言したのは異例のことである。つまり、天皇は意思表示せずにはいられなかったと解すべきであろう。もしそうなら、天皇は詩歌の朗読による表現などとるべきではなかった。詩歌は感傷的感慨の表現手段でしかない。事はまさに国運が決する瞬間だったのである」
　天皇の「避戦」の意思は、軍部に伝わった。御前会議から帰った東条英機陸相は「聖慮は平和にあらせられるぞ」と述べた。武藤章軍務局長は「オイ戦争なぞはだめだぞっ。陛下はとてもお許しになりっこない」と言った（佐藤賢了『大東亜戦争回顧録』）。しかし、わずか3カ月後に戦争は始まる。五味川は嘆息する。
　「朕は戦争を欲せず、とひとこと言ったらどうであったか。（中略）沈黙の慣例は天皇みずからによって破られているのである。天皇の直接的意思表示が異例のこととして行われたとしても、行われてしまえば、それを輔弼(ほひつ)するのが列席者たちの任務なのである。詩歌の朗読では、意思はどれほど明瞭に感取されても、手続きは忖度(そんたく)でしかないから決定力を持たない。列席者は恐懼(きょうく)したが、それだけである」（前掲『御前会議』）
　「輔弼」とは、明治憲法が定める規定で、各国務大臣が天皇の判断や行動が正しくなされるように務める、というものだ。天皇が「自分は戦争を望まない」と言っていたら、この規定によって避戦へと方向が変わったのではないかと、五味川は見る。しかし天皇はそこまで明瞭に意思は示さなかった。だから、天皇が戦争を望んでいないことは分かっても恐懼＝恐れ入っただけだった。
　自分たちが作ったデータで“催眠術”にかかってしまった
　天皇が戦争回避を望んでいることを知った統帥部は、開戦への説得工作を進めた。
　石油や船舶の確保の見通しについて具体的データを示し、対米英戦争は可能、とした。結果的に見て大甘の見通しであった。しかし開戦に前のめりの軍官僚たちも、安心材料が欲しかったのだろう。自分たちが作ったデータが催眠術となり、「何とかなる」と思い込んだのではないか。もし、彼我の国力差を知ってなおアメリカに勝てると本気で思っていたら、それは医学の問題に関わってくるだろう。
　ただ、陸海軍ことに海軍には慎重論も根強かった。アメリカとの戦争となれば主戦場は太平洋であり、となれば海軍力が勝敗を大きく左右する。当時は軍艦の保有量などで見ると米英が世界1位と2位で、帝国は3位だった。イギリスはドイツとの戦争で相当の戦力を割かなければならず、アメリカも大西洋に艦隊を配置しなければならなかったが、それを織り込んでも帝国海軍の物量的劣位は明らかだった。
　「勝てるはずがない。戦争はすべきではない」というのが、純軍事的な判断である。
　山本五十六が想像した以上の悲惨な結果が待っていた
沢本頼雄海軍次官（当時）の手記によれば、連合艦隊司令長官、つまり現場の最高司令官である山本五十六は1941年9月29日、対米戦を予想して、永野にこう言っている。
　「日本が有利なる戦を続け居る限り米国は戦を止めざるべきを以て戦争数年に亘り、資材は蕩尽せられ、艦船兵器は傷つき、補充は大困難を来し、遂に拮抗し得ざるに至るべし。のみならず戦争の結果として国民生活は非常に窮乏を来し、内地人は兎も角として、朝鮮、満州、台湾は不平を生じ、反乱常なく、収拾困難を来すこと想像に難からず。かかる成算小なる戦争は為すべきにあらず」（『戦史叢書　大本営陸軍部　大東亜戦争開戦経緯〈5〉』）
　アメリカは、日本が有利に戦っている限り戦争をやめないだろう。戦争は数年に及ぶ。日本の資材はなくなり、補給が難しくなる。アメリカに張り合うことは困難になる。日本内地はともかく、併合した朝鮮や植民地の満州、台湾などの統治も難しくなる。勝ち目の小さい戦争はすべきでない。米駐在武官を経験し、相手の国力や国民性をよく知る山本らしい卓見であった。
　戦争はおおむね彼の予想の通りに進んだ。ただ、その被害の大きさは山本の想像以上であったかもしれない。

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　昭和天皇肖像画の写真を燃やす動画が日本の現代アートに、賛成する日本人が多数で、反対する日本人は少数であった。
　昭和天皇は、歴代天皇の中で最も日本人に嫌われている天皇である。
2020-02-18
🦲４〕─１８─表現の自由。日本の現代アートは「人の写真(例えば皇族の写真）を燃やす」こと。〜No.19　　
2020-11-07
🦲４〕─２１─あいちトリエンナーレ２０１９。愛知県知事リコール運動敗北。〜No.22　
2021-10-14
🦲４〕─２４─昭和天皇肖像燃やす動画と「表現の不自由展かんさい２０２１」。〜No.25　
　韓国・北朝鮮、中国共産党、アメリカ、ロシア、その他、多くの国々は昭和天皇をヒトラーと同罪の非人道的戦争犯罪と認めている。
　アメリカの一部では、昭和天皇が住んでいる東京・皇居の上に原爆を投下して焼き殺す事を望んでいた。
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　昭和天皇には、左派系日本人やリベラル派・革新派そして一部の保守派が糾弾するような「天皇の戦争責任や戦争犯罪」は存在しない。
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　昭和天皇は、歴代天皇の中で最も日本国民から嫌われいる天皇陛下であり、歴史的に正しく評価さず、国内外の歴史書でも否定され批判・非難されている悲劇的な天皇陛下である。
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　日本人の共産主義者・無政府主義者テロリストやキリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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　昭和天皇は、親ユダヤ派、差別反対主義者、避戦平和主義者、原爆は非人道的大量虐殺兵器であるとして開発中止を厳命した反核兵器派、難民・被災者・弱者などを助ける人道貢献を求め続け、戦争には最後まで不同意を表明し、戦争が始まれば早期に講和して停戦する事を望むなど、人道貢献や平和貢献に努めた、勇気ある偉大な政治的国家元首・軍事的大元帥・宗教的祭祀王であって戦争犯罪者ではない。
　同時に、日本の歴史上最も命を狙われた天皇である。
　昭和天皇や皇族を惨殺しようとしたのは日本人共産主義者テロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストであった。
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　日本人の共産主義者や無政府主義者とキリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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　昭和天皇「本土決戦を行えば、日本民族は滅びてしまう。そうなれば、どうしてこの日本という国を子孫に伝えることができようか。自分の任務は祖先から受け継いだ日本を子孫に伝えることである。今日となっては、一人でも多くの日本人に生き残ってもらいたい、その人たちが将来ふたたび立ち上がってもらう以外に、この日本を子孫に伝える方法はない。そのためなら、自分はどうなっても構わない」（１９４５年８月１０日聖断）
　天皇にとって民（日本民族）は「大御宝（おおみたから）」である。
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　天皇の意思は「大御心（おおみこころ）」で、民は「大御宝（おおみたから）」として、天皇と日本民族は信頼という硬い絆で結ばれていた。
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　昭和２０年。
・ヒロシマ・ナガサキの原爆投下は、アメリカ・イギリス・カナダの３カ国による日本人をモルモットにした人体実験であった。
・昭和天皇や政府・軍部は、原爆投下前に降伏して戦争を終わら多くの国民を助けるべく努力を続けていた。
　軍部内のソ連派や革新官僚（マルクス主義者・隠れ共産主義者）は、日本を共産主義化する為にアメリカとの直接極秘工作を妨害して潰し、敗戦革命を起こすべく徹底好戦派を煽って本土決戦・一億総玉砕へ暴走させていた。
　日本民族は、昭和天皇と皇室を守る為に国體護持を命を犠牲にしても貫いていた。
・アメリカは、無条件降伏の原則に従って、軍国日本が唯一絶対条件としていた国體護持を認めず、昭和天皇を戦争犯罪者として死（自殺・死刑）もしくは廃帝して刑務所に入れるか国外追放を要求し、最終目標が天皇制度を廃止して共和制への変更であった。
　つまり日本のアメリカ化として、キリスト教国教、英語の公用語、民族性の消滅である。
　前例が、インディアン（ネイティブ・アメリカン）とハワイ王国・ハワイ王家・ハワイ民族であった。
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　無条件降伏では、ムッソリーニは集団リンチの後に公開処刑され死体は公園で逆さまに吊られてさらされ、ヒトラーは自殺し遺体はガソリンで焼かれ埋められた。
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　昭和天皇は、原爆は非人道的な大量虐殺兵器である事を理解していたので、東條英機首相兼陸相や杉山元参謀総長らに対して陸軍が極秘で進めていた原爆開発の即時中止を厳命した。
　軍政の長である東條英機は、昭和天皇の大命を承け、大御心を叶えるべく原爆開発の中止を決定した。
　軍令の長である杉山元は、手段を選ばず、戦争に勝利する事を最優先として大命を無視したが、最終的には大元帥である昭和天皇の大御心に従って原爆開発を断念した。
　軍部・統帥部は、大御心と大命で弱腰となった東条英機を切り捨て、新しい飾り人形として小磯国昭を首相兼陸相に据えた。
　昭和天皇が望んだ戦争とは、陰険・陰湿、卑怯・卑劣を一切しない、日本民族として恥じない、名誉を重んずる武士・サムライらしい正々堂々とした戦いであった。
　その象徴が、靖国神社である。
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　２月　ヤルタ会議。アメリカは、ソ連が対日戦に参戦する見返りとして北海道の半分、北方領土４島、樺太南部、千島列島を領有する事を認めた。
　ソ連とアメリカ人ニューディーラー（マルクス主義者・共産主義者）は、日本を天皇制度を打倒して共産主義国家にするべく陰謀をめぐらせていた。
　現・ロシアは、北方領土４島不当占拠の正当根拠をアメリカとのヤルタ秘密協定とポツダム宣言を上げている。
　ＧＨＱ内のアメリカ人ニューディーラー（マルクス主義者・共産主義者）らは日本占領政策を進める為に、日本人のマルクス主義者や共産主義者を使っていた。
　ソ連・中国共産党・国際的共産主義勢力は、反宗教無神論・反天皇反民族反日本の日本共産党や社会党左派、左翼・左派を支援していた。
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　５月１５日　日本政府と軍部は、平和を希望する昭和天皇の希望と戦況悪化及び国内状況から、これ以上の戦争継続は不可能と判断し戦争終結極秘交渉を解する事を決定した。
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　６月１６日　在日中国人による花岡鉱山暴動脱走事件。
　日本国内には、味方とも敵とも分からない２００万人以上の朝鮮人が居住していた。
　戦後、在日朝鮮人による犯罪が日本各地で多発し、多くの日本人が被害者となり、凶悪事件では日本人は朝鮮人に殺された。
　日本人にとって朝鮮人は中国人同様に、友・友人、親友、戦友ではなく敵であった。
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　６月２３日　沖縄戦（４月１日～）は、日本軍の組織的抵抗がわった。兵士と住民数十万人が犠牲となった。
　一撃論は、沖縄戦が敗北するまでの話である。
　数千人の日本人青年達は、生きては帰れないカミカゼ特攻・回天特攻として、沖縄などに向けて飛び立ち敵艦に突入するが成功せず戦死していた。
　日本民族は、沖縄を捨て石にしたが、沖縄県民を見捨てず日本人青年達の命を捧げていた。その象徴が靖国神社であった。
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　７月　軍部内のソ連派と政府内の革新官僚（マルクス主義者・隠れ共産主義者）らによって、中立を保っているソ連・共産主義勢力にアメリカへの終戦交渉開始の仲介を依頼する事を決定に押し込んだ。
　日本は、正式に停戦交渉の仲介をソ連に申し込んだ。
　日本人は、信じてはならない共産主義者を信じるという愚行を起こした。
　アメリカ・イギリスは、太平洋戦争開始同様に、日本の外交暗号電報傍聴と日本人情報提供者から軍国日本の行動を知っていた。
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　スイスに駐在していた日本の外務・陸軍・海軍・民間（銀行家）は個別に、国際決済銀行幹部を通じて、アメリカＯＳＳダレス機関を通じた極秘降伏工作が始まった。
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　アメリカ・イギリスは、日本人に対する原爆投下実験を最終決定し、日本人を人間と認めずモルモットとして原爆爆破の生体実験にする事が合意された。
　ホワイト・ハウスは、実戦で二発の原爆投下実験が終了するまで降伏を認めない事を決定し、年末までに１８発の原爆投下を許可した。
　フランクリン・ルーズベルトは、軍国日本に対して昭和天皇の命と地位の安全を否定した無条件降伏を要求し、日本人に対して昭和天皇一人と日本国民約７，０００万人の命の二者択一を強要した。
　ファシスト・イタリアでムッソリーニを国民がリンチ処刑し、ナチス・ドイツはヒトラーの自殺で、降伏が認められた。
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　マンハッタン計画は、アメリカ・イギリス・カナダの３カ国が協力し、巨額な資金が投じられ、連合国に居住するユダヤ人・アメリカ人・イギリス人・ドイツ人などの優秀な学者・研究者・技術者が集められ、非人道的大量虐殺兵器と分かつている原爆を開発していた。その効果は、対人兵器として実戦で使わなければ分からなかった。
　アメリカ軍は、原爆投下実験と日本本土上陸作戦計画の検討に入った。
　その頃、軍部内のソ連派と政府部内の革新官僚は、終戦交渉をソ連に一本化する為にスイスで極秘降伏工作を行っている外務・陸軍・海軍・民間（銀行家）に対して即刻中止する事を厳命し、原爆投下前に降伏する努力に潰した。
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　７月１６日　大統領と原爆推進派は、グルーら知日派が提案した、原爆投下実験前に「皇室維持条項」を含めた警告を出す事を却下した。
　７月１７日～８月２日　ポツダム会議。
　７月２１日　トルーマンは、原爆投下実験実施を命じた。
　スターリンは、原爆投下と日本降伏前に北海道を占領するべく対日戦参戦を命じ、同時に、軍国日本に対して降伏工作仲介を拒否し、日ソ中立条約の延期をしない事を通告し、日本に宣戦布告を行うことを匂わせた。
　関東軍は、満ソ国境でのソ連軍の増強情報を得て、ソ連侵攻を８月下旬か９月頃と予測し、防衛体制の再編に取り掛かった、満蒙在住日本人に対しては南満州・朝鮮への避難を命じたがソ連軍に探知されない為に緊急命令とはしなかった。
　その結果、安心し油断し迅速に逃げなかった日本人は満州や南樺太で阿鼻叫喚の惨劇に見舞われ命を落とした。
　７月２６日　ポツダム宣言が日本に送られてきたが、日本が絶対条件とした国體護持つまり「昭和天皇の身の安全と皇室の存続を保証する条項」が削除されていたた。
　アメリカ、イギリス、中国、ソ連は、日本占領政策として、大日本帝国解体、日本国分割統治及ぶ割譲地、昭和天皇戦犯容疑で有罪とする、その他を協議した。
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　８月　アメリカ軍は、２種類の原爆投下実験、本土上陸作戦作戦、稲作地帯への枯葉剤散布計画を進めていた。
　原爆投下実験は、ヒロシマのウラン型原爆とナガサキのプルトニウム型原爆の２種類で、第３の核兵器である水素爆弾は完成していなかった。
　８月１０日　アメリカ軍は、３発目の原爆投下は１０月中旬頃と報告した。
　ソ連軍は満州・南樺太・千島列島に侵攻し、ロシア人共産主義者は逃げ惑う日本人引き揚げ者（主に女性や子供）を数十万人虐殺した。
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　共産主義者は、共産主義の大義で人民暴力革命を起こし、女性や子供に関係なく反革命分子や反対派を根絶やしにする事しか考えない虐殺者・殺人狂であった。
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　昭和天皇は、被害者であって加害者ではなく戦争犯罪者でもなく、国家元首として道義的責任はあったが政治的責任としての天皇の戦争責任や天皇の戦争犯罪はない。
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　靖国神社の心・志・精神とは、人道貢献と平和貢献の事である。
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　歴史的人道貢献とは。昭和天皇とＡ級戦犯である東条英機、松岡洋右、松井石根らは、ソ連のポーランド侵略から逃げてきた数万人のポーランド・ユダヤ人を保護し、ナチス・ドイツ、ゲシュタポと日本人の反ユダヤ派、親ドイツ派の上海ホロコーストを阻止しユダヤ人難民数万人を敗戦後まで守り続けた。
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　昭和天皇の平和貢献とは、戦争には不同意であったが政府と軍部が決定すれば裁可するが、戦争が始まれば早期に講和を行って戦争を止める事を求め続けた。
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　日本国内には、天皇制度を廃絶しようとしている反天皇反民族反日的日本人達が高学歴の知的エリートや進歩的インテリに数多く存在している。
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　現代の日本人、政治家・官僚・学者そしてメディア関係者も誰も重大問題とはせず、沈黙、つまりは黙認している。
　現代の学校歴史教育では、昭和天皇が行った数々の歴史的偉大な功績は否定され抹消されている。
　つまり、生徒・学生で昭和天皇は嫌いが大多数で、昭和天皇が好きだという子供は異常・おかしいとされている。
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　昔の日本人は、戦場で人殺しの戦争犯罪を行ったが、同時に戦場で人助けの人道貢献や平和貢献を行った。
　現代の日本人は、戦争犯罪を行わないが、人道貢献や平和貢献も行わない。
　事実、中国共産党がウイグル・内モンゴル・チベットで行っている人道に対する犯罪であるジェノサイドから目を逸らしている。
　興味も関心もないと公言する親中国派・媚中派の政治家や官僚が存在する。
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　杉原千畝が助けたポーランド・ユダヤ人難民とは、ドイツ軍占領下の西ポーランドではなく、ソ連軍占領下の東ポーランドから逃げてきたポーランド・ユダヤ人であった。
　イギリスのポーランド亡命政府とポーランド軍の密命を帯びたポーランド軍スパイは、陸軍の密命を受けて情報収集活動を行っていた杉原千畝に協力していた。
　ポーランド亡命政府とポーランド軍は、ドイツ軍と戦っていたが、同時に連合国の一員であるソ連・共産主義勢力をも憎んでいた。
　ポーランド軍は、親日派として日本陸軍と繋がっていた。
　日本陸軍の主流派は、親ポーランド派であって親ドイツ派ではなく、親ユダヤ派であって反ユダヤ派ではなかった。
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　ロシア・ソ連と国境を接する北欧のフィンランド、イスラム教国のトルコやイランは親日派であった。
　特に、イスラム教徒は、反宗教無神論の共産主義を激しく憎み、日本陸軍に協力してトルコ・中央アジア・満州までの長大なソ連封じ込めのユーラシア防共廻廊（宗教防壁の長城）を作ろうとしていた。
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