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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
スターリンは、ヒトラーや蒋介石、毛沢東同様に約束など意思はなかった。
ソ連、ナチス・ドイツ、ファシスト中国＝国民党、中国共産党は、同じ人権無視の凶悪な全体主義で、人民を暴力と死の恐怖体制で支配していた。
これら人権無視の全体主義勢力は、人権尊重の自由と民主主義勢力の敵であった。
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共産主義者は、共産主義の大義を達成する為には手段を選ばず、ウソも吐くし、騙しもする。
日ソ中立条約は、一時的な方便に過ぎずなかった。
何れは、日ソ中立条約を破り、日本を侵略し、日本国土を奪い、反宗教無神論の共産主義で日本を洗脳しようと決めていた。
共産主義者は、日本国の平和と安寧、日本民族日本人の幸福と平安などには一切興味がなかった。
事実。共産主義者が支配した全ての国や全ての地域で、反共産主義者や宗教関係者は大虐殺されている。
日本が共産主義者に支配されたら、日本でも同じ様な大虐殺が行われた。
故に、日本民族日本人は絶望的戦争を続けていた。
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秋 パリの夜会。ポール・クローデル「私がどうしても滅びて欲しくない一つの民族がある。それは日本人だ。あれほど古い文明をそのままに今に伝えている民族は他にはない。日本の近代に於ける発展、それは大変目覚しいが、不思議ではない。日本は太古から文明を積み重ねてきたからこそ、明治に入り欧米の文化を急速に輸入しても発展できたのだ。どの民族もこれだけ急な発展をするだけの資質はない。しかし、日本にはその資質があるのだ。古くから文明を積み上げてきたからこそ資格がある。彼等は貧しい。しかし、高貴である」
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９月 ドノバン長官は、太平洋方面での諜報戦の為に、フェラーズを南西太平洋軍最高司令官マッカーサーの下に派遣して心理作戦部の責任者に任命した。
フェラーズは、インテリジェンス・オフィサー（情報将校）として対日心理作戦を指揮した。
９月３日 ルーズベルトは、ニューヨークのスペルマン大司教（後に枢機卿）にソ連・共産主義勢力との『世界分割案』説明した。ヨーロッパをソ連の支配下に置き、日本と朝鮮を二分割にするという、世界新秩序構想であった。
９月８日 イタリアが降伏。
９月２０日 重光葵外相は、イタリアなき後の同盟関係で戦争を継続する為には、独ソ関係修復に貢献して、日独ソで連携して対英米戦に当たるべきだと考えた。
「ソ連に地中海及び小アジア地方に対する出口を約束して、独ソ和平を結び得れば、ドイツの力は軍事的に政治的に大に増加すべし」
９月３０日 グルーは、国務省のホーンベックに書簡を送った。「象徴として、天皇制度はかっての軍国主義崇拝に役立ったと同様に、健全で平和的な内部成長にとって磁石としても役立っている」
９月２１日 東條英機首相は、戦況悪化に伴い兵力増強が急務となり学生・生徒の徴兵猶予を停止する事を閣議決定し、翌日にラジオで発表した。
９月２５日 東條英機首相は、大本営政府連絡会議で、「今後採るべき戦争指導の大綱」として「絶対国防圏」構想を決定した。
日本海軍は、アメリカ軍の攻勢に対抗し陸軍に依頼して太平洋の２５の島に守備隊を配置し、マーシャル諸島海域での艦隊決戦に備えた。
アメリカ軍は、飛び石作戦として、戦闘機の行動圏内にある島々を上陸し、８島のみを占領した。
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秋 細川護貞は、近衛文麿元首相の指示で、高松宮殿下に諸々の情報を伝えていた。
『細川日記』「小畑中将の知人にて、某処より、梅津の児分の池田純久少将が、かつて企画院に在りて作成せる文書を手に入れたる人あるも、それには、計画的に支那事変を起こし、日米戦争まで持って来て、我国の社会制度を一新し、ソビエトのそれの如くせんとの意図を看取するを得るものなりと。それより逆に考へて、支那事変当時の梅津の態度等は、実に首肯しかねるものありたるも、或はかかる陰謀もありたるならん」
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１０月 ボースは、東條英機首相の支援を得て、東京で自由インド仮政府を樹立した。
東條英機（シンガポール陥落後の帝国議会で）「インドもイギリスの暴虐なる圧制下から脱出して、大東亜共栄圏に参加すべき絶好の時である」
１０月１０日 ロンドンで開催された抑留者親族会議。国際赤十字極東捕虜局のキング委員は、「日本の捕虜収容所ではまだ虐待行為は見られず、捕虜は十分な待遇を受けている」と報告した。
軍当局は、泰緬鉄道建設などで行われている捕虜虐待を隠蔽し、真実を国民に知らせない様に要請したと言われている。
如何なる国でも、戦争に勝利する為に、日本の大本営発表ににた情報統制が行われていた。
１０月１６日 慶應義塾大学と早稲田大学の両野球部は、壮行試合を行った。
世にいう、最後の早慶戦であった。
慶応の小泉信三塾長は了承し、早稲田の田中穂積総長は反対した。早稲田大学野球部顧問の飛田穂洲が、独自の判断で開催を決めた。
当局は、敵国のスポーツであり、戦時下で多くの人間が一ヶ所に集まるのは好ましくないとして許可しなかった。
結果は、慶応義塾大学の主力選手が試合実現を諦めて帰郷して練習不足であった為に、１０対１で早稲田大学が勝利した。
１０月１９日 モスクワで、米英ソ外相会議が開か、３ヶ国モスクワ宣言が発表された。
外相会議の晩餐会で、スターリンは対日参戦の意向を伝えた。
スターリンは、「同盟国がドイツを敗北させた後に、ソ連は日本を敗北させる為に対日戦に参加すると」と約束した。
１０月２１日 文部省主催の出陣学徒壮行会が、東京の明治神宮外苑競技場（現・国立競技場）で開催された。
東條英機「敵米英においても、諸君と同じく幾多の若き学徒が戦場に立っている。諸君は彼等と戦場に相対し、気迫においても戦闘力においても、必ずや彼等を圧倒すべく事を深く信じて疑わぬ」
行進に参加した人数は、軍事機密で不明であったが、東京帝国大学以下７７校から約２万５，０００人と推定されている。見送る学生は、９６校から男女学生約５万人。
雨が降る競技場に、「海ゆかば」の合唱が木霊していた。
女子学生も、女子挺身隊として工場などの職場に動員された。
朝鮮でも、徴兵制が施行されて兵役義務が負わされたが、多くの朝鮮人青年は兵役逃れとして日本や中国や満州に逃げた。
日本は、国内の労働力不足を補う為に、輸送船をかき集めて反日派朝鮮人１００万人以上を日本へ強制連行し始めた。
同時に、朝鮮人女性を従軍慰安婦として、戦闘勝利の為の補充兵や武器弾薬よりも優先して戦場に送り出していた。
日本軍の行動は、常軌を逸して、戦争の勝利を求める事から逸脱し始めた。
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出陣学徒壮行会は、東京だけではなく、大阪、京都、名古屋、仙台など国内各地はもとより台湾や旧満州でも開催された。
大阪では、同年１１月１６日に中之島公園で開催され、天神橋から松屋町筋の街中をミナミ方向へ行進した。
徴兵制のない朝鮮人学徒は、戦場に向かう日本人学徒を見送った。
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チャンドラ・ボースの日比谷公会堂での演説「約４０年前に、私がようやく小学校に通い始めた頃に、アジア民族である日本が世界の巨大な白人帝国のロシアと戦い、大敗させた。このニュースがインド全土に伝わると、興奮の波が全土を覆った。
インドの到る所で、旅順攻撃や、奉天攻撃や、日本海海戦の勇壮な話によって、沸き立った。インドの子供達は、東郷元帥や、乃木大将を慕った。
親たちが競って、元帥や、大将の写真を手に入れようとしても、それが出来ず、その代わりに市場から日本製の品物を買って来て、〝アジアの希望の光〟のシンボルとして、家に飾った。
その間、インドの革命家達は、どうして日本が白人の超大国を撃ち破る事が出来たのか、学ぶ為に、日本を訪れた。
日本からも、岡倉天心をはじめとする先覚者がインドを訪れ、アジアを救う精神を説いた。岡倉こそ、『アジアは一つ』と断言した、偉大な先覚者だった。
この度、日本はインドの仇敵であるイギリスに対して、宣戦した。日本は我々インド人に対して、独立の為の千載一遇の機会を与えてくれた。我々はそれを自覚し、心から感謝している。
一度、この機会を逃せば、今後、１００年以上にわたって訪れる事はないだろう。勝利は我々のものであり、インドが念願の独立を果たす事を、確信している」
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１１月 日本陸軍航空部隊は、マウントバッテン卿がインドから重慶に向かう情報を得るや、三機の輸送機を撃墜した。しかし、作戦は失敗した。
１１月〜４４年１月 常徳殲滅作戦。日本軍約３万人は、穀倉地帯である湖南平野を占領する為に、中国軍３０万人以上に対して総攻撃をかけた。
１１月１日 中国国民党は、正統派儒教価値観から、日本軍国主義の諸悪の根源は日本の天皇制にあるとして、天皇制廃止論を主張した。
１１月５日 東京で第一回大東亜会議が開催され、大東亜共同宣言が採択された。東條英機首相は、重光葵外相の進言に従い、大西洋憲章に対抗する為にビルマとフィリピンの独立が認めた。さらに、インドネシアの独立準備を急ぐ様に示唆した。
軍国日本による、新たなアジア支配宣言といわれている。
ネタージ（偉大な指導者）・チャンドラ・ボース「日本は、全世界の有色人種の希望の光だ」
「全世界にわたる被抑圧民族の憲章となる事を願う」
世界。特に白人社会は、白人至上主義から、植民地下で人間以下として迫害されている有色民族の事など興味がなかった。
戦後、アジアの解放と諸民族の独立をうたった大東亜会議に関わった田尻愛義ら外交官は、全て公職から追放された。
チャンドラ・ボースの親戚にあたるクリシュナ・ボーズ女史は、カルカッタで「東條英機に感謝をする夕べ」を開催した。
１１月１０日 佐藤尚武駐ソ大使は、モロトフに対日政策が変更されたのか質たが、モロトフは老獪に内容を誤魔化した。
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１１月２２日 カイロ会議。アメリカ、イギリス、中国の三ヵ国は、日本が無条件降伏するまで戦う事を決定した。
領土の確定と領土の不拡大が明記された。
「日本国が、暴力および貪欲により、日本国が奪取したる他の一切の地域より、駆逐されるべきである」
スターリンは、中国共産党と敵対する蒋介石を中国の正統な代表とは認めず、出席を拒否した。
ルーズベルトは、中国に対して対日戦に本腰を入れさせるべく、香港と仏印の中国への返還を約束した。
蒋介石は、イギリスとフランスの恨みを買う事を恐れて事態したが、その代わりとして沖縄を固有領土として領有する事を希望した。
ルーズベルトは、戦後、沖縄をアジア戦略の拠点の一つとする思惑があって拒否した。
中国人は、歴史的事実として、従属国・琉球王国は中国の固有の領土であった。日清戦争によってが日本に奪われた領土である以上、日本から返還されるべきであると主張した。
中国は、太平洋への出口として沖縄の領有を願望として持ち、更に戦勝国として九州あるいは四国の支配を望んだ。沖縄と台湾を押さえれば、日本の生命線である海上輸送路を遮断して、歴史的念願の日本支配が可能になるからである。
親中派日本人は、日本の大動脈を中国に渡す為に協力している。
蒋介石は、日本の領土を中国領にするべく全力を挙げ、満州・台湾などの返還を要求し、沖縄は信託統治に基ずく米中共同管理にする事を提案した。
中国人は、謀略を巡らせる為に、言葉巧みに人を魅了する様な綺麗事を言い、本心を隠して相手を感動させる様な書簡や日記を残している。
無知な人間ほど、中国人の人懐っこいにこやかな笑顔の陰に隠れた策謀にたぶらかされる。
歴史的事実として、アメリカは中国への進出拠点として琉球・沖縄の支配を目論んでいた。
ペリー提督は、日本への遠征への密命の中に、琉球王国の領土化があったといわれている。
ハワイ王国は、太平洋の支配とアジア進出の為に、米国の領土とされた。
カイロ宣言で、日本は侵略戦争を繰り返してきたならず者の野蛮国と認定され、日清戦争以来手に入れた国外領土は理由の如何に関わらず強奪した土地である為に剥奪する必要があると決定された。
日本はならず者国家・悪の帝国とい認識こそが、世界の日本認識であり、戦後体制の根幹である。
戦後の日本が、戦前の日本は誤った国策をとり戦争犯罪を行った事を認め謝罪する事は、世界の日本悪玉認識を受け入れた事になる。
平和国家として人道貢献を行っても、犯罪者に課せられた懲罰的奉仕活動に過ぎない。
日本悪玉認識による東京裁判が存在する限り、日本は戦争犯罪国家であり、日本人は戦争犯罪者には変わりはない。
裁判で有罪判決を受けた殺人者及び性犯罪者は、死ぬまで法の下で仕事や私生活まで厳しく監視され、生きている限り社会及び地域から数々の制裁を受けるのが当然とされた。
世界の法律では、一度おされた犯罪者という烙印は死ななければ消える事はない。
問題が起きれば、無罪であっても真っ先に元犯罪者が疑われる。
日本人は加害者・犯罪者であり、朝鮮人（韓国人）や中国人は被害者であった。
故に。アメリカを含む世界は、朝鮮人（韓国人）や中国人の日本人を告発する訴えを正当な権利と認めて聞き、日本人の釈明は犯罪行為を隠蔽する陰険な自己弁護であるとして却下して断罪する。
遵法精神は、日本ではなく、朝鮮・韓国や中国にあると見なされている。
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１１月２６日 日本の病院船ぶえのすあいれす号は、アメリカ軍機の攻撃を受け被害が出たところを、アメリカ海軍潜水艦によって轟沈された。
アメリカ軍は、漂流して助けを求める日本人乗員や病人・負傷者達を海上に放置して殺した。
この後も、あめりか丸、あらびあ丸、吉野丸、瑞穂丸、扶桑丸、うらる丸などの病院船が攻撃を受け、多数の死傷者を出した。
アメリカ海軍は、真珠湾の復讐から、病院船や避難船であって軍用輸送船と決めつけて撃沈し、漂流する日本人民間人を救助せず溺死させていた。
中には、人種差別から、射撃の標的として競争して射殺した潜水艦乗務員もいたし、機銃掃射で惨殺した戦闘機パイロットもいた。
アメリカ軍は、日本軍比べて物資が豊富な為に、遊び半分で銃弾を消費しても苦にはしなかった。
日本軍は、弾丸やガソリンそして食糧や医薬品などの全ての軍需物資で不足していた為に、一発の弾丸も一滴の石油も無駄には出来なかった。
連合国軍による攻撃で、日本の病院船の被害が続出した。
連合国は、日本の病院船は兵員輸送の偽装工作と見なし、発見しだい攻撃を加えていた。
その幾つかの残虐行為は、上層部に報告されたが咎められず、戦闘中の不可抗力としてれ不問に付され、残虐行為を行った兵士は無罪とされた。
日本人であれば、兵士であれ、民間人であれ、女子供も容赦せず殺してかまわないとされた。
アメリカ軍やファシスト中国軍など連合軍が行った残虐行為は、正当防衛であったとされている。
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１１月２７日 カイロ宣言。１，日本が第一次世界大戦以来、奪還または占領した太平洋の島々を取り上げる。２，満州・台湾など中国より奪った地域を中国に返還する。３，朝鮮を自由・独立の国とする。以上の戦略目的で、日本を破滅させる事を宣言した。
ルーズベルトは、中国に激怒していた。
ルーズベルトは、逃げ回っている蒋介石に対して対日戦に本腰を入れさせるべく、琉球群島（尖閣諸島を含む）を中国領に編入させる提案を行った。
蒋介石は、軍国日本を破った後に中国共産党との対決が控えている為に、日本との無用な紛争の種を抱える事は好ましくないとして拒否し、沖縄の米中共同管理を提案した。
中国は、沖縄群島及び尖閣諸島などと周辺海域の領有を拒否した。
国際的に。日本領の沖縄と尖閣諸島を、アメリカ軍が単独占領する事が決まった。
ルーズベルトは、蒋介石を嫌った。
後年。２００８年１月 中国共産党のウェブサイト「中国共産党新聞網」と中国共産党政府の通信社・新華社のウェブサイト「新華網」は、「蒋介石は琉球群島占領を拒否した事を後悔した」との記事を、全世界に発信した。
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１１月２８日 ルーズベルト、チャーチル、スターリンによるテヘラン会談。
スターリンは、ドイツ敗戦後に対日戦に参加する事を約束した。
ルーズベルトとチャーチルは、対日参戦の代償として日本領の一部をソ連に与える事を決めた。
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１２月 全国で、日本人学徒９万〜１３万人が入隊した。
如何なる理由で、如何なる経緯を持って戦争を始めたかは別として、戦争を始めた以上は総力を出し、トコトン、立てなくなるまで戦いきる事が重要であった。
不利だからと言うだけで、精も根も尽き果てる前に降伏する事は、命は助かっても精気を奪われた不様な人形として虚ろに生きる事になる。
戦う事しか学ばない職業軍人とは違って、最高学府で学んでいた学徒は、日米の物量や近代装備を客観的に合理的に計算して勝利できない無謀な戦争である事を知っていた。
対米英戦争が、勝算なき戦争である事は言われなくとも知っていた。
戦場に赴く学徒は、右翼などの民族主義者のような無学で無教養な単純馬鹿ではない以上、軍部の勇ましい嘘に騙されていたわけでもなく、絶望から発狂していたわけでもない。
ただ、戦わねばならない時は戦うしかないと割り切っていただけである。
自分一人の命を守る為に汲々として、不様に卑怯な振る舞いをし、未練たらたらで見苦しく、言い訳ばかりして逃げ回り中途半端に生き方を潔しとしなかった。
そこには、戦前の軍国主義教育或いは皇国史観による洗脳は存在しない、日本人として民族の物語を共有し同じ伝統と文化と心情を持つ仲間としての「絆」のみがあった。
某特攻隊員の遺言「人として最も美しく崇高な努力の中に死にたいと思う。……名もなき民として自分の義務と責任に生き、そして死するのである」
吉本隆明「『きけわだつみのこえ』などを読めば直ぐ分かりますが、多少ともリベラルな人達は戦場へ行く理由を、だいたい『家族の為』と考えていたんです。ところが、僕は家族の為にも祖国の為にも死ねないと徹底して考えて、出しか結論が天皇の為、生き神さんの為なんです。家族や祖国の為に死ぬという理由だけではどうしても不満がまとわりつくのですが、天ちゃんの為になら死ねるというのが精一杯つめて考えた実感なんです。生き神さんは政治には直接関与しないけれど、国家を一人で背負う巫女的な存在で、その眷族が政治をおさめる天皇になる。立憲君主制なんてやつでなく、昔からそういう信仰で日本を統治されてきたわけで、こいつの為ならば死んでも良いと当時はリアルに感じられたんです」
アメリカ陸軍航空部隊は、江西省飛行場にＢ２５爆撃機９機と護衛機Ｐ３８戦闘機６機を配備して、中国各地の日本軍基地や台湾を爆撃していた。
汪兆銘は、国家の独立と民族の自由の為に、日華同盟条約に義和団議定書の駐兵権を放棄する条項を加える事に成功した。
１２月１日 アメリカ、イギリス、ソ連によるテヘラン宣言。
ソ連は、樺太南半分と北方領土を含む全千島列島を、ロシア領から不当な手段で奪取した土地であると認定した。
日本は、労働力不足を補う為に国民学校の生徒を動員した。
日本政府は、総力戦として、女子供や老人までも「奉仕」の名目で大動員した。但し、低学年は将来の日本の為に戦火の及ばない山村僻地に疎開させた。
この時、朝鮮で従軍慰安婦狩りが行われたとされている。
だが、連合国軍の攻勢により、南方への輸送は兵員と軍需物資が最優先され、従軍慰安婦の前線への移動は不可能であった。
従軍慰安婦問題を追求する国際機関は、日本軍は戦争の勝利よりも従軍慰安婦の輸送を重視していたとして、日本軍の非人道的行為を告発している。
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暮れ 各国で共産主義革命を起こすべく謀略を巡らしていたコミンテルンは、使命を終えたとして解散した。
が。共産主義者が世界革命を諦めて陰謀を止めたのではなく、新たな巧妙な手段での活動を始めたに過ぎなかった。
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２０１６年１０月２９日06:00 産経ニュース【歴史戦】中国、沖縄の領有権主張 蒋介石 したたか二枚舌 戦況見て変心
駐重慶仏大使がパリの外務省に打電した電報を英政府暗号学校が傍受、解読してまとめた最高機密文書「ウルトラ」＝英国立公文書館所蔵
第二次大戦末期に中国国民党の蒋介石政権が明時代に遡って尖閣諸島を含む琉球群島（沖縄）の領有権を主張していたことが英国の最高機密文書「ウルトラ」から判明。中国メディアなどによると、大戦中の１９４３年１１月のカイロ会談で、中華民国国民政府主席の蒋介石と米大統領のルーズベルトが密談し、ルーズベルトは蒋介石に「日本を敗戦に追いやった後、琉球群島をすべて中国にあげようと思うが、どう思うか」と何度も聞いたのに、蒋介石が断ったという。
尖閣諸島は１８９５年に沖縄県に編入されており、「琉球群島」に含まれる。密談後、蒋介石は領有を断ったことを後悔し、同席した部下に「絶対に口外するな」と口止めしたという。
蒋介石は当時、延安の中国共産党打倒を優先して対日戦を回避していたため、沖縄領有で、日本と新たな摩擦を起こしたくなかったとみられる。
しかし、米軍の沖縄作戦開始で日本の敗戦が濃厚となった１９４５年３月末、対外宣伝機関紙「時事新報」を通じて「明時代から中国に領有権がある」と主張し、連合国側の反応をうかがった。終戦後、状況が変われば「民意」を受けて正式に領有を主張しようという思惑もうかがえる。
戦後の４６年２月、ヤルタ密約が公表された直後の駐重慶英国大使が外務省に送った公文書では、「時事新報」が、「ソ連が帝政ロシア時代に戻って領土要求するなら、中国は満州（清）時代に立ち戻ってビルマ、インドシナ、琉球群島、樺太まで要求する」と主張しており、中国が混乱に乗じてカイロ宣言などを空文化して琉球を取ろうと狙っていたことは明らかだ。
しかし仏大使が、対外宣伝を担った「時事新報」を「不適切な集団」と評して報告し、この電報を傍受した英国も最高機密文書「ウルトラ」にして英首相のチャーチルに報告していることから、英仏両国は、カイロ宣言を無視した蒋介石の沖縄領有権主張を批判的に受け止めていたようだ。
一方、ルーズベルト大統領はソ連のスターリン首相には千島列島の領有を持ちかけ、ヤルタ会談の密約を経て、ポツダム宣言受諾後にソ連が侵攻、不法占拠し、現在も未解決の北方領土問題となっている。（ロンドン 岡部伸）」
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１０月２９日18:00 産経ニュース【歴史戦】中国が沖縄の領有権主張 沖縄開戦直後 カイロ宣言ほご 混乱乗じ 英機密文書「ウルトラ」で判明
駐重慶仏大使がパリの外務省に打電した電報を英政府暗号学校が傍受、解読してまとめた最高機密文書「ウルトラ」＝英国立公文書館所蔵
【ロンドン＝岡部伸】第二次大戦で米軍が沖縄戦を開始した直後の１９４５年３月、中国国民党の蒋介石政権が対外宣伝機関を通じて、明時代に遡って尖閣諸島を含む琉球群島（沖縄）の領有権を主張していたことが２８日、英国立公文書館所蔵の最高機密文書「ウルトラ」で明らかになった。カイロ宣言（４３年）で琉球群島の領有権が日本にあることを認めながら、一転して日本が不法に占拠した領土で放棄すべきだと訴えたとしている。
駐重慶のフランス大使が本国パリの外務省に送った「中国が琉球群島の領有を主張」と題する電報を英ブレッチリー・パーク（政府暗号学校）が傍受、解読し「ウルトラ」にまとめた。
それによると、仏大使は、沖縄戦開始に関して、国民政府財政部の機関紙である「時事新報」が「（琉球）群島の歴史を顧みて、明時代から１９世紀末（日清戦争）まで中国に属していた」と明言していると報告。
「時事新報」はまた、琉球群島について「カイロ宣言で中国に返還されるべき（満州・台湾・澎湖諸島などの）領土に含めなかったため、連合国側が日本の合法的領有権を認めた」と指摘。連合国の対日基本方針であるカイロ宣言で日本領有の合法性が認められたとした上で、「われわれは歴史の恥ずべきエピソードを抹消したい。この議題は議論されることが必要だ。（琉球）群島は、日本が戦後放棄すべき、不法に占拠された領土の一つ」と訴えている、と仏大使が本国に伝えた。
「時事新報」は２０世紀初め上海で創刊。３７年の日中戦争勃発後、重慶に移り、民間の形を取ってプロパガンダ（対外宣伝）活動をしており、蒋介石・中華民国国民政府主席の指示で琉球群島の領有権を主張したとみられる。大戦後上海に戻り、復刊したが４９年５月、共産党により廃刊された。
琉球群島をめぐっては、４３年１１月のカイロ会談で蒋介石主席はルーズベルト米大統領から領有を持ちかけられたが拒否、後日後悔したという。このため沖縄戦開始の混乱に乗じて「時事新報」で再度領有権を主張したとみられる。
中国は近年、琉球王国が中国王朝に朝貢を行う「冊封国」で「明清両朝時期に属国だった」とし、「独立国家だった琉球を武力で併合した日本は沖縄に合法的な主権を有していない」と主張。尖閣諸島をめぐる問題を沖縄全体まで拡大し、対日攻勢を強めている。
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「ウルトラ」の全文
「中国が琉球群島（沖縄）の領有権を主張 駐重慶フランス大使報告」
駐重慶フランス大使から パリ外務省あて
１９４５年３月３０日
最近（３月２６日、米軍が慶良間諸島に上陸開始）、米軍が開始した琉球群島（沖縄）戦を論評して不適切なグループの「Ｓｈｉｈ Ｓｈｉｈ−Ｓｉｎｇｐａｏ」（中国名『時事新報』）が、（琉球）群島の歴史を顧みて、明時代から１９世紀末（日清戦争）まで中国に属していたと明言している。
「カイロ宣言で中国に返還されるべき（満州・台湾・澎湖諸島など）領土に含めるべきところを割愛したため、われわれ（中国）の同盟国（連合国）が敵国（日本）の（琉球）群島に対する合法的領有権を認めることになったように思える。われわれは歴史の恥ずべきエピソードを抹消したい。
この議題は議論されることが必要だ。（琉球）群島は、日本が戦後放棄すべき、不法に占拠された領土の一つとみなされることが明らかだからだ」
＊括弧内は本紙が記入
【カイロ宣言】米英ソ３巨頭が初めて会談したテヘラン会談に先がけて１９４３年１１月下旬にカイロでルーズベルト米大統領、チャーチル英首相、蒋介石・中華民国国民政府主席が数日間会談し、１２月１日に発表された連合国の対日基本方針。第一次大戦開始以降日本が奪取、占領した太平洋の全ての島は取り上げられ、満州・台湾・澎湖諸島の中国への返還、朝鮮の独立、日本に無条件降伏を要求することなどが定められた。」
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