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レーニンの陰謀論。レーニンの亡霊。
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中国共産党は、レーニン、スターリン、ソ連、コミンテルの指示に従い、昭和天皇と皇族を惨殺すべく付け狙っていた日本人の共産主義者・無政府主義者テロリストを支援していた。
それが歴史の事実である。
中国人は、好んで歴史を語る。
中国共産党は、日本に対して歴史を鑑とする事を強要している。
媚中派エセ保守と反米派リベラル左派は、反省し、中国に対して謝罪している。
歴史的事実として、中国は朝鮮同様に反天皇反日である。
キリスト教系朝鮮人テロリストも、日本人の共産主義者・無政府主義者テロリスト同様に昭和天皇と皇族を惨殺すべく付け狙っていた。
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２０２４年１２月３１日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース マネーポストWEB「日本軍が共産党に活動資金を提供… 日中戦争に引きずり込まれた日本は「毛沢東の中国共産党」に操られていた
日中戦争時の中国共産党の戦略とは（毛沢東。Getty Images）
中国共産党はモスクワのコミンテルン（共産主義インターナショナル）に従いながら、日中戦争、国共内戦を生き延びて政権の座についた。新中国建国後のある時期からは、毛沢東はソ連の影響からも脱して「独裁権力」を握るに至った。その裏には「時期が来るまで待つ」毛沢東の「戦略」や「陰謀」が存在するが、日中戦争当時、毛沢東は日本軍に対しても“工作”を仕掛けていた。中国の歴史や文化、社会に精通する社会学者の橋爪大三郎氏と、元朝日新聞北京特派員のジャーナリストでキヤノングローバル戦略研究所上席研究員の峯村健司氏が考察する（共著『あぶない中国共産党』より一部抜粋、再構成）。【第7回。文中一部敬称略】
峯村：陰謀家として毛沢東を見る観点は、日中戦争当時の日本軍と中国共産党の関係にも当てはまります。
橋爪：支那事変（いまの言い方では日中戦争）で大事なポイントのひとつは、遠藤誉氏の『毛沢東』（新潮新書）に詳しいのですが、中国共産党と上海にあった日本軍の特務機関が連携していたことです。
延安と連絡のある中国共産党のエージェントと、上海の特務機関を仕切る日本側の軍人が取引をした。中国共産党から、国民党軍についての情報を教えてもらうのと引き換えに、かなりの額の活動資金を渡していました。日本軍は、共産党に教えてもらった情報をもとに、軍事作戦を展開していた。
中国共産党とこんな取引をするのは、目先の利益になる。戦術的には理解できます。でも、戦略的にはきわめて愚かである。その後の歴史が示すとおりです。日本軍はいずれ敗れる。そのあと、中国を支配するのは国民党なのか、共産党なのかという問題が出てくる。日本がこんな取引を続け、国民党と戦争を続けていると、戦後に共産党が政権を握る可能性がどんどん高まっていく。国民党政権と、共産党政権と、どちらが将来の日本の国益にかない、世界の利益になるか。日本がやっていたことのピンボケぶりは明らかなのです。
中国共産党から見れば、こうです。国民党は、侵略してきた日本軍と戦い、国を守るために死闘を繰り広げている。戦争が長引けば長引くほど、日本もへたばり、国民党も弱っていく。共産党は高みの見物で、日本が負けたあとに国民党を叩けばいいという戦略だったのです。
毛沢東の中国共産党に思うように操られていたのは日本なんです。日中の戦争にひきずり込まれた日本は、戦略がまるでなっていなかった。歴史の先を読もうともしたが、まったく筋が悪かった。
峯村：たしかに当時の日本は戦略に乏しかったといえます。いっぽう、戦略づくりの基礎となるインテリジェンスは比較的優れていたと評価しています。内藤湖南や緒方竹虎などの書物を読むと、いまでも通用すると思われるほど中国に関する情報の収集と分析が正確にできていました。当時の日本軍にも現場には世界一流の対中インテリジェンス能力があったと思う。にもかかわらず、こうした情報をしっかりと把握して戦略に昇華させる意思と能力を軍上層部がもっていなかったことが敗因だと分析しています。
日中戦争は「中国共産党の思うつぼ」だった
橋爪：そもそも日本には、中国と戦争すべきかについて、国民的な議論も合意もなかった。1928年の張作霖爆殺事件、3年後の柳条湖事件（満洲事変）、翌1932年の満州国建国のあと、1936年に国民党の蒋介石が監禁されるという「西安事件」が起きて第二次国共合作が成立する。1937年7月に盧溝橋事件が起こると戦線が拡大し、日本軍と国民党軍の戦争は泥沼化していきます。
このように支那事変（日中戦争）でずるずる戦線が拡大してよいのか、日本陸軍の内部でも議論がありました。たとえば、満洲事変を起こした石原莞爾は、この戦争に大反対だった。そもそも満州国をつくったのは、ソ連と戦争をするため。対ソ戦では、戦線の背後にあたる中国の好意的中立が必要である。それには中国の主権や領土を保全しなければならない、というのが彼の考えです。まことに正論である。
でもその考えは陸軍の主流にならず、石原は主流を外された。そして戦争の泥沼に入っていったんです。日本は中国を攻める動機も意欲も計画も準備もなかったのに、状況にひきずられた。中国共産党の思うつぼでした。
峯村：そのソ連と対峙するため、当時の近衛文麿政権は事態の収拾を図るべく、駐華ドイツ大使に仲介を依頼して、国民党と交渉を始めました。しかし、陸軍参謀本部が対ソ戦争の準備を急ぐために蔣介石政権との和平交渉を主張したのに対し、関東軍は蔣介石政権を否認して新しい政権を樹立させることにこだわった。結果として近衛政権は1938年1月、対中政策に関する声明で「国民党政府を対手とせず」と言って交渉を打ち切ってしまいました。
当時、日本は国民党副総裁で「反共親日」を掲げていた汪兆銘と水面下で和平工作を進めていました。汪兆銘といえば、「中国革命の父」である孫文の側近中の側近です。汪兆銘を大事にしなければ、日本が日中戦争に勝って、その後の対中政策で優位に立てるはずがない。にもかかわらず、日本側が近衛声明を出したことを機に、汪兆銘の国民党内におけるプレゼンスはどんどん下がっていき、最後は失脚しました。
知日派の中国首脳を「潰してしまう」日本の愚行
峯村：中国の指導部で、汪兆銘のように日本に理解を示す実力者を、当の日本が大事にせずに潰してしまう愚行は、いまでも受け継がれていると感じる時があります。
そのいちばんの例が、習近平の前任の国家主席・胡錦濤に対してです。複数の中国共産党関係者が「胡錦濤ほど対日関係を重視している指導者はいない」と口を揃えるほど、「知日派」として知られていました。にもかかわらず、当時の小泉純一郎首相が靖国を公式参拝するなどしたことで、前任の江沢民に連なる反日的な実力者たちにどんどん批判の口実を与えてしまい、対日政策に重きを置いていたはずの胡錦濤の力は削がれていきました。
そして、とどのつまりが2012年9月の「尖閣国有化」です。胡錦濤から習近平へと政権が代わる、中国共産党大会直前の最も政治的に敏感な時に、中国側が領有権を主張する尖閣諸島を日本政府が国有化したことで、中国国内では反日デモが起き、その矛先は胡錦濤政権に向けられた。胡錦濤は中央軍事委員会主席に残るとみられていたが、共産党内で求心力を急速に失って完全引退に追い込まれました。
これを目の当たりにしていたのが習近平です。「日本に接近することはリスクになる」という教訓を得て、前任者より対日強硬路線に舵を切ったのです。この時に汪兆銘のことが習近平の頭をよぎったことは想像に難くありません。戦前・戦中から続く、こうした日本の対中戦略の欠如こそが、中国との関係悪化を招き、世界における日本の地位が上がらない要因だと思います。
橋爪：日本になぜそうした知恵がないのだろうか。外交では、まず相手をよく理解し、そのうえで相手が受け入れられるプランを提供し、相手を満足させながらこちらにいい状態を実現させる、というのが基本姿勢であるべきです。相手のことを勉強もせず、理解も欠けていたら、自分の利益も安全も確保できない。支那事変（日中戦争）での当時の日本人の愚かなふるまいを、われわれはまるで笑えません。頭のなかみはいまも似たようなものだからです。
（シリーズ続く）
※『あぶない中国共産党』（小学館新書）より一部抜粋・再構成
【プロフィール】
橋爪大三郎（はしづめ・だいさぶろう）／1948年、神奈川県生まれ。社会学者。大学院大学至善館特命教授。著書に『おどろきの中国』（共著、講談社現代新書）、『中国VSアメリカ』（河出新書）、『中国共産党帝国とウイグル』『一神教と戦争』（ともに共著、集英社新書）、『隣りのチャイナ』（夏目書房）、『火を吹く朝鮮半島』（SB新書）など。
峯村健司（みねむら・けんじ）／1974年、長野県生まれ。ジャーナリスト。キヤノングローバル戦略研究所主任研究員。北海道大学公共政策学研究センター上席研究員。朝日新聞で北京特派員を6年間務め、「胡錦濤完全引退」をスクープ。著書に『十三億分の一の男』（小学館）、『台湾有事と日本の危機』（PHP新書）など。
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１２月２９日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース マネーポストWEB「あぶない中国共産党
毛沢東が「全人民的支持」を得て中華人民共和国を成立させることができた理由 中国人に植え付けた「ナショナリズム」の意識
中国人に「ナショナリズム」の意識はどう根付いていったのか（写真／EPA＝時事）
コミンテルン（共産主義インターナショナル）の中国支部として出発した中国共産党は、毛沢東の指導のもと、新中国（中華人民共和国）となって政権の座についた。なぜ、多くの中国国民が毛沢東、中国共産党を支持したのか。中国の歴史や文化、社会に精通する社会学者の橋爪大三郎氏と、元朝日新聞北京特派員のジャーナリストでキヤノングローバル戦略研究所上席研究員の峯村健司氏が考察する（共著『あぶない中国共産党』より一部抜粋、再構成）。【第6回。文中一部敬称略】
橋爪：マルクスの暴力革命論に乗っかって、激しい闘争に明け暮れた毛沢東のやり方は、「革命的ロマン主義」とも言うべきものです。
ではなぜ、そんな危険なパーソナリティの持ち主が共産党のリーダーになったのか。そして、中華人民共和国を成立させるほどの、全人民的支持を得ることができたのか。それは、ナショナリズムの育たなかった中国で、中国の人びとにナショナリズムとは何かを教えることができたからです。
清朝は満洲族による征服王朝で、人口の大多数を占める漢族の国ではなかった。清朝が崩れたあとに成立した中華民国は、ナショナリズムに立脚するはずだった。でもたちまち軍閥に分裂してしまい、誰が中国のリーダーなのかわからない混沌とした状況になった。そこへ日本軍が侵略してきた。それに抗するには、中国が全体としてまとまらなければならない。学生や知識人の間から「自分たちは中国人だ」というナショナリズムの意識がじわじわと高まってきて、コンセンサスになっていった。
では、そのナショナリズムを体現する強力なリーダーは誰か。中国共産党のトップになった毛沢東が、私だと躍り出て、最終的に中華人民共和国を成立させた（1949年）。そういう段取りになっている。軍事組織を従える共産党を率いる毛沢東には、その準備と意思があり、人びとにはそれを支える意欲があったのです。
峯村：闘争しなければ外圧にやられてしまう。そういう危機感を清朝が滅亡寸前だった幼少期からもち続け、ナショナリズムの重要性を身に染みて感じていたからこそ、毛沢東はそれを人民に“教える”ことができたのでしょう。
橋爪：そもそもナショナリズムは、人びとに共通の文化、伝統、歴史、運命共同体の意識がなければ、生み出されないのです。相談や交渉によって、ナショナリズムをつくり出すことはできない。
ヨーロッパの歴史を見ても、ナショナリズムが生まれるには長い時間がかかります。なかでも時間がかかったのはドイツとイタリアです。スペインやフランス、オランダ、イングランドはまあ早かった。
中国と対照的なのは日本です。日本で割とすんなりナショナリズムが成立した理由は、島国という地理的条件。あと、外国に攻め込まれて政府が作られた経験がなかったことです。さらに加えて、日本には天皇がいました。天皇をナショナリズムのシンボルとして担ぎ出すことができた。日本はそのシンボルのもとに団結すべきで、外国に対抗しなければならない。これが明治維新のやり方で、大東亜共栄圏の考え方です。そういう天皇がいたので、日本は恵まれていたのです。
共産党がナショナリズムの担い手になった理由
橋爪：中国は日本のナショナリズム、そしてウルトラ・ナショナリズムを見ています。でも中国に、天皇はいない。シンボルとして担ぎ出せる存在がない。似たようなことをやりたくてもできない。そんななかで、ナショナリズムを追求するには、「誰が中国人なのか」という問題に始まり、かなりの手続きが必要になる。
その担い手となる資格があったのは、国民党と共産党でした。国民党は、その名が示すとおり、ナショナリズムの政党です。だから本来、国民党のほうにチャンスがあったはずです。
でも共産党が勝ち残った。共産党は英語では、コミュニスト・パーティです。コミュニストは世界同時革命をめざす普遍主義（ユニバーサリズム）で、万国のプロレタリアの団結を目指します。本来ならナショナリズムを担うことはできないはずで、だから中国共産党は結党時から、ソ連の子分になった。ソ連の子分でしかないはずの中国共産党が、国民党に代わって、ナショナリズムの担い手になった。そんな器用なことが可能だったのは、毛沢東が中国共産党のトップに座ったおかげだと思います。
峯村：まさに毛沢東がマルクス主義の「中国化」を実現したということですね。
橋爪：マルクス・レーニン主義の原則によれば、中国共産党はコミンテルンの指示に従わなければならない。モスクワの子分としては、都市部で革命運動をやるように言われれば、実行しなければならない。失敗したら、つぶされる。民族統一戦線をつくるように言われれば、それにも従わなければならない。国民党と「合作」することになるが、まったく考えの違う者同士が手を結ぶのだから、現場は混乱する。
伝統中国は、周辺の国々を従える朝貢関係に慣れていた。ところがその反対に、中国共産党がモスクワにぺこぺこ頭を下げるのだから、言わば「逆朝貢」で、たいへん正しくない状態です。それでも従ったのは、さもないと国民党に負け、日本軍に負けるからです。いまはそうするしかないと判断できたのは、毛沢東が戦略家だったからです。ただ、そんな状況を永続させるつもりはなく、状況次第で、時期が来たらひっくり返してやろう。そういう見通しで忍耐していたのです。
（シリーズ続く）
※『あぶない中国共産党』（小学館新書）より一部抜粋・再構成
【プロフィール】
橋爪大三郎（はしづめ・だいさぶろう）／1948年、神奈川県生まれ。社会学者。大学院大学至善館特命教授。著書に『おどろきの中国』（共著、講談社現代新書）、『中国VSアメリカ』（河出新書）、『中国共産党帝国とウイグル』『一神教と戦争』（ともに共著、集英社新書）、『隣りのチャイナ』（夏目書房）、『火を吹く朝鮮半島』（SB新書）など。
峯村健司（みねむら・けんじ）／1974年、長野県生まれ。ジャーナリスト。キヤノングローバル戦略研究所主任研究員。北海道大学公共政策学研究センター上席研究員。朝日新聞で北京特派員を6年間務め、「胡錦濤完全引退」をスクープ。著書に『十三億分の一の男』（小学館）、『台湾有事と日本の危機』（PHP新書）など。
あぶない中国共産党 (小学館新書 482)
著者：橋爪大三郎、峯村健司（共著）
発売日：2024/12/2
価格：￥1100（税込）
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レーニンは世界人民革命戦略から、中国共産党・日本共産党など極東アジアの共産主義者達に対して、日本と中国の戦争そして日本とアメリカの戦争を誘発させさせ、アジアの局地戦争を世界の大戦争に拡大し、西洋列強の富と力の源であるアジアの植民地を崩壊させ、世界的貧困で世界秩序を破壊して資本家と人民の対立を煽って革命を起こそうとした。
つまり、軍国日本が戦った日中戦争や太平洋戦争はレーニンが仕組んだ陰謀であった。
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日本の政府や軍部にはソ連派が存在し、革新官僚や中央幕僚高級将校はマルクス主義者であった。
戦前の日本を動かしていたのは、最高学府の帝国大学を優秀な成績で卒業し、社会変革を目指した大正デモクラシー（労働争議・小作人争議）で挫折した計画経済推進派の穏健派マルクス主義者や転向組（隠れ共産主義者）と右派のマルキシストやレーニン主義者であった。
日本人のエリートやインテリには、ロシア帝国を打倒しロシア皇帝一家を処刑したレーニンやトロツキーの信奉者が多く存在していた。
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マルクス主義・共産主義は、反宗教無神論・反天皇反民族反日本であった。
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軍国日本の大陸戦争とは、積極的自衛戦争であった。
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ソ連・コミンテルンの２７年テーズ、３２年テーゼ。
日本国内に潜む、反宗教無神論・反天皇反民族反日のマルクス主義エセ保守。
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中立国ソ連はファシスト中国に正規兵や武器弾薬を提供していた。
イギリス産業界はファシスト中国軍に大量の軍需物資を売った。
フランスは、蒋援ルートの為に仏印を提供していた。
日本軍とファシスト中国軍・ドイツ軍事顧問団連合軍との戦争。
日本軍とソ連軍の戦争、ソ連正規軍の参戦。
中立国アメリカの対日準宣戦布告、アメリカ正規軍の参戦。
アメリカ陸軍航空部隊は、ルーズベルトの命令に従い、正規兵のパイロットや整備兵と軍用機や燃料弾薬を提供して日中戦争に参戦し、中国大陸やフィリピンの航空基地からの日本本土空爆計画を準備した。
国際世論は反天皇反日であった。
アメリカ・キリスト教会、ユダヤ系国際金融資本、世界的軍需産業は抗日軍を支援していた。
日本軍部と中国共産党の密約。
日本陸軍とイスラム教との防共回廊。
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2017-08-24
✨４）─１─レーニンが発案した日中全面戦争と日米全面戦争。日本の転向組と革新官僚。～No.13No.14・ ＠ ②
2018-07-12
🎹０６：─１─日中戦争の原因はファシスト中国の「革命外交」とソ連・コミンテルン・中国共産党の対日本戦略であった。～No.15No.16No.17No.18・ ＠
2021-01-28
🎹０６：─２─日中戦争で漁夫の利を得たのは中国共産党で、日本は被害者であった。～No.16No.17No.18 ③
2018-07-24
🎹１８：─２─日本軍部は、中国軍内部のドイツ軍事顧問団とドイツ軍需産業の情報を集めていた。１９３５年７月～No.79No.80No.81・ ＠ ⑮
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２７年テーゼ
１９２７（昭和２）年 コミンテルの「日本問題に関する決議」。当時の日本共産主義運動の二大潮流であった山川イズムと福本イズムをともに批判し、日本は、資本家と地主のブロックによって支配されており、当面の日本革命は社会主義革命に急速に移行する傾向をもつ民主主義革命であるとした。
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３２年テーゼ
１９３２８昭和7）年5月 コミンテルン執行委員会西ヨーロッパ・ビューローによって決定された「日本における情勢と日本共産党の任務に関する方針書」のこと。日本の支配体制を絶対主義的天皇制とみなし，きたるべき日本革命は天皇制を打倒し，地主制を廃止するブルジョア民主主義革命であり，社会主義革命はその次の段階とする二段階革命論の立場を明確にした。日本では河上肇翻訳で同年7月 10日『赤旗』特別号に掲載され公にされた。同種のものには 27年，31年のものがある。これらのテーゼは当時の日本の経済理論，社会主義運動理論に大きな影響を与え，活発な論争を引起した。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
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大正１２（１９２３）年９月１日 関東大震災。
９月１６日 甘粕事件。白色テロ。
１２月２７日 虎ノ門事件。無政府主義者の難波大助は皇太子・摂政宮裕仁親王（後の昭和天皇）を狙撃したが暗殺に失敗した。
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大正１３（１９２４）年１月５日 朝鮮人テロリスト集団の義烈団による二重橋爆弾事件。
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昭和６（１９３１）年９月１８日 満州事変。
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昭和７（１９３２）年１月８日 桜田門事件。上海系キリスト教系朝鮮人テロリストによる昭和天皇の暗殺を狙った襲撃事件。
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１月２８日（～５月） 第一次上海事変勃発。
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５月 ソ連・コミンテルンは、社会ファシズム論から日本共産党に対し「３２年テーゼ＝日本に於ける情勢と日本共産党の任務に関するテーゼ」を送った。
「帝国主義戦争の内乱への転嫁を目標とする日本共産党」に、暴力革命勝利の為の「統一戦線戦術」を命じた。
日本人共産主義者は、人民の正義の為に昭和天皇や皇族を惨殺して大虐殺を伴うロシアのような共産主義暴力革命を起こすべく活動を本格化させた。
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スターリン「日露戦争で屈辱的な敗北を喫したのは、日本に天皇制があったからだ。これを打倒しなければ、日本はいつまでたっても極東においてロシアの脅威になる。権力の中枢である天皇制に何としても打撃を与えなければならない。日本共産党の任務はそこにある」
イギリス、イタリア、ベルギーなど西洋諸国の各国の共産党は、自国の王室を人民の敵とは認めず、それ故に一度も「王室打倒」とは叫ばなかったし、ソ連・国際共産主義勢力も命じなかったし求めなかった。
ロシア人理論家のニコライ・ブハーリンはスターリンの意向を受けて、日本共産党・日本人共産主義者・マルクス主義者らに送られる書簡に「天皇打倒」を書き加え、同時に各国の全ての共産党・共産主義者にも同様の文言を送った。
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昭和８（１９３３）年頃から、日本人の共産主義者・社会主義者から大量の転向が続出し、日本共産党は治安維持法による弾圧で壊滅状態に追い込まれ、過激分子は地下に潜って反天皇反民族反日運動を続けた。
転向を拒否した日本共産党幹部は、逮捕されて収監されるか、中国に亡命しソ連やアメリカの支援を受けた。
転向社会主義者や隠れ共産主義者で高学歴者は、エリートとして官公庁に就職し、戦後は敗戦利得者としてユダヤ系ニューディーラーの支援を受けＧＨＱの日本占領政策に協力し、２０万人以上の公職追放後は官公庁の高級官僚や民間企業の幹部に就任し政治や経済を動かした。
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日本人共産主義者を庇っていたのが、敵日の中国共産党と人民解放軍（現代の中国軍）であった。
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日本人の共産主義者や無政府主義者のテロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為に付け狙っていた。
日本人共産主義者とは、反天皇反民族反日本であり反宗教無神論である。
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