南京事件70周年国際シンポジウムの記録―過去と向き合い、東アジアの和解と平和を
- 発売日: 2009/02/01
- メディア: 単行本
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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日中戦争がドロ沼化し長期戦になったのはソ連軍が国際義勇軍を援軍として中国軍に派遣したからである。
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日本を取り巻く「陰謀」は存在しなかった。
如何なる陰謀論もウソである。
あったのは、悪辣な陰謀ではなく、正当性のある戦略戦術であった。
日本が戦ったのは、反天皇反日派国際勢力のくだらない陰謀ではなく、よく考えられた戦略戦術であった。
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日本にとって最も憎む相手は、中国共産党と日本人共産主義者であった。
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日中戦争は、勃発時から日本とファシスト中国との二ヵ国間戦争ではなく国際戦争であった。
もし、二ヵ国関戦争であれば、日本軍は大勝・快勝し早期に終了していた。
日中戦争は、勃発時は日本軍対中国・ドイツ軍事顧問団共同軍の戦争で、初期段階は日本軍対中国・ソ連連合軍の戦争であった。
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軍国日本は戦争回避であり、中国・ソ連は戦争開戦であった。
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軍国日本が戦った真の敵は、天皇制度廃絶を正義とする共産主義勢力であった。
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ジョージ・オーウェル「人々が党の強いる虚構を受け容れるなら、あらゆる記録が同じような虚構を述べるなら、その虚構は、歴史の中に組み込まれて真実となってしまう。『過去を支配する者は未来まで支配する』と党のスローガンは謳う。『現在を支配する者は過去まで支配する』……それは『真実管理』と呼ばれていた」（『１９８４年』）
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一般的に言われる南京事件とは、第二回南京事件の事である。
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２０１７年１２月号 前衛「南京事件８０年 戦争と侵略の体験
南京事件８０周年国際シンポジウムに参加して
──中国における南京事件研究の進展
笹原十九司
『南京大虐殺及び日本戦争犯罪』国際シンポジウム
２０１７年９月７日、中国の南京において『南京大虐殺及び日本戦争犯罪』国際学術シンポジウム（主催団体は南京大虐殺史及び国際平和研究院と南京侵華日軍南京大虐殺史研究会、以下、国際シンポと略称）が開催された。南京大虐殺事件（南京事件と略称）が日中戦争初期の１７３７年１２月に発生してから８０年経過したことを記念して開かれたこのシンポジウムには、中国からは４５名の研究者、日本からは私をふくめて５名、アメリカとドイツからそれぞれ１名が参加して報告と討論をおこなった。国際シンポのタイトルは『南京大虐殺及び日本戦争犯罪』と日本人にとって厳しい表記であったが、本稿で紹介するよに、南京事件を総合的、多面的に検討したきわめて学術的なシンポジウムであり、学ぶところが多かった。
……
アメリカと日本から主報告
開会式につづいた全体会において、主報告者として私が『日本海軍航空隊の南京爆撃とパナイ号事件』を報告し、南カリフォルニア大学ホロコースト基金会研究センターのウルフ・グルーナー教授が『ホロコースト・ジェノサイド研究と南京大虐殺（１９３７〜３８年）と比較研究の有効性』の報告をおこなった。
グルーナー教授の報告は、独ソ戦でソ連に侵攻、占領したドイツ軍と、日中戦争で南京に侵攻、占領した日本軍の虐殺、残虐行為を比較検討したものであった。ドイツ軍は広大なソ連領土を侵略し、ソ連軍だけでなく、ゲリラ部隊や民衆の抵抗をうけて、兵士や民衆の区別なく敵とみなして殺戮したことや、食糧の補給がなくて略奪をおこなったこと、占領地で女性のレイプをおこなったことなど、日本軍が南京をはじめ中国大陸でおこなった不法・残虐行為と類似していることを明らかにした。ただし、ドイツ軍がソ連内のユダヤ人を種族絶滅政策によりジェノサイドの対象にしたことは日本軍とは異なっている。南京事件では日本軍は捕虜をとらない方針で集団虐殺したのに対して、ドイツ軍はソ連軍をいったん捕虜として収容したが、結局は捕虜に与える食糧がないために多くを餓死させたのである。
グルーナー教授によれば、独ソ戦において、ドイツ軍がソ連領土内でおこなった虐殺・残虐行為にかんする研究は、まだ開始されたばかりだという。
これに関連して、２０１５年にドイツでおこなわれた第二次世界大戦の終結７０周年を記念する行事について言及しておきたい。１９４５年１月２７日にソ連軍によってアウシュヴィッツ収容所が解放された日である。これを記念して１月２７日は、国連で『国際ホロコースト記念日（ホロコースト犠牲者を想起する日）』とする決議が採択され（２００５年）、加盟各国は『大量殺戮が二度と繰り返されんないよう、次の世代に悲劇の記録を伝えるための教育プログラムを構築する』ことが奨励されている。終戦７０周年の２０１５年１月２７日、ドイツ連邦議会でアウシュヴィッツ解放７０周年の記念式典がおこなわれたが、この式典に戦時中、兵士としてレニングラードの包囲戦を生きのびたロシア人の作家、ダニール・グラーニンが来賓として招かれて演説したのである。
１９４１年９月から４４年１月まで、２年以上続いたドイツ軍のレニングラード包囲戦は、戦争史上、最も長い、最も破壊的な大都市包囲戦の一つと言われている。１００万人を超える人々が命を落としたが、そのほとんどが食糧の供給を絶たれたための餓死だった。演説の中でグラーニンは、生き延びるために親たちが子どもに人肉を食べさせたことなど、目撃した悲惨な状況を語った。
レニングラード包囲戦とホロコーストと直接の関連はないが、ドイツ連邦議会は、この記念すべき日にこそ、ドイツの加害責任を明らかにしたいと強く望んだのである。グラーニンの演説を聞いた議員らは深い感銘を受け、『最も感動的なのは、ドイツ人を憎んで当然のこの老人が、（戦後）ドイツとロシアの和解における重要な先駆者になったことだ』などと感想を述べたという。グラーニンは戦後、『反目から親善』に向けたソ連（ロシア）とドイツの和解のための尽力してきた作家であるが、その作家にドイツ連邦議会において、ドイツ軍によるロシア市民への加害・残虐行為の実態を語ってもらったのである。
現在の日本の国会に南京や北京から中国人の歴史学者や文学者を招聘（しょうへい）して、日中戦争（抗日戦争）における日本軍の侵略・加害の歴史を語ってもらうようなことがはたしてできるかを想定してみれば、ドイツ政府とドイツ連邦議会の見識のレベルが、日本の政府や国会とは格段の差があることを思い知らされた。
……日本の歴史研究者ではこれまで私以外には究明してこなかった、日中戦争を全面化し、戦時国際法に反して、宣戦布告をせずに中国の首都南京を爆撃し、世界戦史上最初となった長期的かつ本格的な南京空襲作戦を敢行した海軍の戦争責任を問うたものである。報告の概要は以下のとおりである。
日中戦争についての歴史書の多くは、１９３７年の盧溝橋事件によって『日中全面戦争に突入した』あるいは『満州事変に始まる日中戦争が全面化した』などという記述をしているが、海軍は１９３６年の段階で陸軍に先駆けて日中戦争発動態勢をとり、海軍航空隊は首都南京への渡洋爆撃への出撃待機をしていたが、陸軍の反対で実行されなかったのである。そして１９３７年７月７日の盧溝橋事件が勃発、厳密にいえば、当時の呼称で『北支事変』が開始された。すなわち華北に限定された戦争が開始されたのである。それは陸軍が１９３５年から開始した『華北分離工作』の延長であり、華北を『第２の満州』とする狙いに基づいていた。
陸軍参謀本部さらに天皇も戦争を華北に限定する方針であったのを、８月９日に上海にいて謀略による大山事件を仕掛けて、８月１３日から第２次上海事件を引き起こして、華中へと戦争の拡大、さらに８月１５日には宣戦布告もせずに中国の首都南京を渡洋爆撃、つづいて華中・華南の都市爆撃をおこない、戦争を一挙に拡大。『北支事変』から『支那事変』へと名称を変更させ、現在の呼称でいえば『華北戦争』を『日中戦争』へと拡大したのが海軍であった。
９月１０日に上海に飛行場を開設した海軍航空隊は、九六式陸上攻撃機と九六式艦上戦闘機からなる南京空襲部隊を編成し、中国政府の首都南京の軍事・政治。経済機構を破壊して、国民政府を屈服させ、中国国民に敗戦を自覚させるために、大規模な南京空爆作戦を敢行した。海軍航空隊の南京爆撃は第１次（９月１９日）から第１１次（９月２５日）までおこなわれた。その後も南京爆撃は１０月、１１月と長期にわたっておこなわれ、国民政府の首都機能は麻痺し、政府関係者や広範な市民に恐怖感、敗北感を与えた。そのため、蒋介石は１１月２０日、国民政府の首都を奥地の重慶に移転することを発表、政府機関・文化教育機関など諸機関・施設の移転作業を開始するにいたった。 １１月上旬に上海を占領した中支那方面軍の指揮官（松井石根、武藤章、柳川平助）が、作戦になく準備も装備もなかった南京攻略戦を参謀本部の統制を無視して強行し、南京事件を引き起こすが、現地軍の独断専行の前提として、海軍航空隊による南京爆撃が戦略爆撃の効果を発揮して、陸軍の地上からの南京攻略が容易であると判断されたことがあったのも重要である。すなわち、海軍航空隊の南京爆撃が陸軍部隊による南京攻略の前哨戦の役割を果たしたともいえる。
さらに海軍航空隊は、日本軍が南京城内に突入して１２月１２日、南京上流の長江に停泊していたアメリカアジア艦隊の揚子江警備隊に所属する砲艦のパナイ号を撃沈、４名の死者、３名の重傷者、１０名の負傷者を出した（パナイ号事件）。パナイ号事件は日本海軍機がアメリカ砲艦を『不意打ち』『卑怯な急襲』によって攻撃、撃沈したとして、後に真珠湾奇襲攻撃によって太平洋戦争が開始されると、『真珠湾攻撃への序曲』としてアメリカ国民に想起、記憶されることになった。日本の海軍の側でも、パナイ号を撃沈したのが真珠湾攻撃で戦艦ウェストバージニアに魚雷を命中させた村田重治であり、パナイ号事件の対米処理に奔走した海軍省次官の山本五十六が、１９４１年１２月８日の真珠湾奇襲攻撃を、連合艦隊司令長官とぢて命令したのであった。
パナイ号事件は、通説にいわれる陸軍が日中戦争から対米戦争へ『海軍を引きずっていった』のではなく、その逆であったことを象徴的に物語る事件であった。
中国からも南京爆撃の報告
日本海軍航空隊の南京爆撃についての私の報告にたいして、中国の研究者からもこれに対応する二つの報告があった。一つは袁志秀『１９３７年の南京航空戦において犠牲になった中国空軍将兵に関する考察』と題する。南京大虐殺記念館の保管研究所副所長の報告である。報告の前半は『日本軍の南京爆撃』と題して、私の報告と重なるが、１９３７年８月１５日の渡洋爆撃に始まる海軍航空隊の南京爆撃について、１２月６日までの経緯をまとめたものである。後半が、『中国空軍の南京防衛戦』と題して、日本海軍機を迎撃した中国空軍機の戦闘の経緯を整理したものである。１１月にソ連の志願航空隊の戦闘機大隊２３機が南京に到着し、日本海軍機と空中戦を展開したと述べた。ついで、中国空軍の南京防衛戦で日本海軍機と空中戦を展開して犠牲になった操縦士や飛行中の事故で殉職した操縦士や搭乗員２７名の名前と簡単な略歴を紹介し、最後に南京の空中戦において『中国空軍精神』を発揮した勇士として称えると結んだ。
中国において、大分以前から共産党軍、国民党軍という呼称の区別をやめ、両軍を含めたと『中国軍』いう呼称を使うのが一般的になり、中国共産党中心の抗日戦争史観では評価されなかった国民党軍（国民政府軍）の戦闘を歴史事実に照らして顕彰することが広く定着した事が、この報告からもうかがえる。
もう一つは、盧彦名『中ソ提携の観点からの南京抗戦と南京大虐殺』と題する南京大虐殺記念館館員の報告である。ソ連は、１９３７年８月２０日に中ソ不可侵条約を締結し、ソ連を仮想敵にした日本軍の北進政策、具体的には満州を基地にソ連領への侵攻を企てている関東軍の脅威からソ連を守るため、中国の抗日戦を積極的に支援した。ソ連は日本海軍航空隊の南京爆撃に対抗して、ソ連製の爆撃機や戦闘機ならびにソ連兵の志願航空部隊を派遣し、日本海軍の南京空襲部隊と空中戦を展開させた。志願航空部隊といっても実質はソ連政府が派遣した空軍部隊であったが、日本からのクレームを躱（かわ）すために、ボランティアの部隊であると称したのである。
ソ連政府は、９月１５日かあソ連機の中国への搬送を開始し、南京事件がほぼ終結した３８年３月１日までに航空機２８２機を中国に搬送して、中国空軍の対日抗戦を支援したのである。１１月２１日には、南京の航空基地を飛び立ったソ連志願航空部隊の第一大隊のＥ-１６型戦闘機７機が２０機の日本軍機との空中戦を展開、九六式戦闘機２機、九六式攻撃機１機を撃墜し、南京空中戦での初勝利をあげた。以後、ソ連の志願航空隊と中国空軍は協力して、南京が陥落するまで数次にわたり日本海軍航空隊と空中戦を展開、２０機を撃墜するという戦果をあげた。
余談になるが、私は数年前、南京城壁の東にそびえる紫金山の北山麓にある広大な国際抗日航空烈士公園を訪ね公園の中にある南京抗日航空烈士記念館を参観したことがある。同館には、日本の海軍航空隊、陸軍航空兵団と戦闘して犠牲になったソ連人やアメリカ人などのパイロットの功績が展示されている。
盧彦名報告はつづいて、ソ連共産党中央委員会の日刊機関紙『プラウダ（中国語は真理報）』が、日本海軍航空隊の南京空爆の被害の実態や日本軍の南京大虐殺の惨状、さらに日本軍の２人の将校による『１００人斬り競争』についても報道し、１９３８年１月３０日の『プラウダ』は『日本軍の中国における暴行』と題する長編の特集記事を組み、南京大虐殺の惨状を世界に知らせたと述べ、これらのソ連のメディアの報道は中国軍民の抗日戦争の国際的に支援するものであったと結論した。
二つの分科会における報告と活発な討議
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①理論的枠組み
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②日本軍の分析
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③日本人の戦争観 明治維新以降、自由民権運動もあった日本であるが、日清・日露戦争で日本が勝利して以降、現人神として天皇信仰が作り上げられ、日本の侵略戦争を推進する精神的原動力なったという報告があった。さらに中国の学会から観察する『日本人の目から見た南京大虐殺』という問題関心で、日本における南京大虐殺論争史の記述の変遷を整理した報告もあった。なお、拙書『南京事件論争史』（平凡社新書、２００７年）は、中国でも翻訳書が、羅萃萃・陳慶発・張連紅訳『南京事件論争史』（社会科学文献出版社、２ ０１１年）として出版されている。戦時から戦後における日本人の戦争観の変遷を整理し、現在歴史修正主義者の安倍政権のもと、南京事件否定派が跋扈（ばっこ）し日本国民の戦争責任感が変化していることを分析した報告もあった。
④南京事件当時、南京に滞在した外国人の活躍
……」
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２０１７年１１月１６日号 週刊新潮「新聞ネットじゃわからない国際問題
鳥の目 虫の目 魚の目 宮家邦彦
当世日本『シンクタンク』事情
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ビジネス書では『戦略は成果をだすための総合的な方策、戦術は戦略を実現する具体的手段』などと解説すると、著者の見る『国家の戦略』とは以下の４つに要約できる。
①敵を１つに絞る。
②正しい同盟国を選ぶ。
③負ける戦争を戦わない。
④勝てる戦争は、できれば戦わずに勝つ。
複数ある敵対勢力を１つに絞り、最も強い同盟国を選び、負けそうな戦争を戦わず、常に『勝つ組』に残る。このシナリオが本来の外交・安全保障戦略であり、それ以外は全て戦術だ。国家戦略と具体的戦術を提示できるシンクタンクだけが生き残る。……」
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中国軍とは、ファシスト中国＝中国国民党の私兵軍隊である。
軍国日本は、ファシスト中国＝中国国民党政府とは違い、日本帝国憲法に従って普通選挙＝国民総選挙を実施して国会を開催し、日本国内在住の朝鮮人に参政権を認め立候補権と投票権を与えていた。
国民総選挙で当選して国会議員になった在日朝鮮人がいた。
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ナチス・ドイツ、ヒトラーは、中国・ソ連連合軍に軍事顧問団を派遣し、日本軍に勝利する為に中国軍を世界最強の軍隊に育成し、国際世論を反日に導く謀略宣伝＝ブラック・プロパガンダを伝授した。
アメリカ、ルーズベルトは、陸軍航空部隊の正規軍籍のパイロットと整備兵を偽装退役させボランティア飛行隊として中国軍に派遣し抗日戦に参戦した。
ヒトラーもルーズベルトも親中国派反日派で日本を憎んでいた。
ルーズベルトの対日戦略は、軍国日本を日本列島に閉じ込め衰退させ、非日本人の大量移民で日本民族の血筋を地上から平和的人道的道徳的合理的に消滅させる事であった。
イギリス、チェンバレンは、大量の軍事物資を中国・ソ連連合軍に供給し続けた。
アメリカ・ウォール街とロンドン・シティーのユダヤ系国際金融資本や欧米の国際的軍事産業（死の商人）は、日本を民族資本と軍需産業を破壊するべく中国・ソ連連合軍を支え続けた。
アメリカ・キリスト教会は、日本や中国などのアジアをキリスト教化するという神聖な使命から、異教国・異教徒・昭和天皇を滅ぼすべくファシスト中国を支援した。
蒋介石・宋美齢夫妻はキリスト教徒。
フランスは、中国・ソ連連合軍への兵站基地として仏印を提供した。
オランダは、軍国日本の軍事行動を妨害する為に石油の販売に難癖をつけた。
中国共産党は、日本軍後方で勢力拡大と日本軍撃滅の為に勇猛果敢に活動していた。
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現地軍司令官松井石根（Ａ級戦犯）は、中国・ソ連連合軍に軍事支援するアメリカ・イギリス・フランス・オランダを分断排除する為に、東京に対して「宣戦布告」を意見具申した。
東京の革新官僚や統制派軍事官僚である隠れマルクス主義者・共産主義賛同者らは、アメリカ・イギリスとの貿易に支障をきたすとして「宣戦布告」の意見具申を却下した。
陸軍は対ソ戦重視から即時停戦・和平交渉を切望したが、日本政府は戦争拡大・完全勝利を譲らず戦争継続で押し切った。
軍部は日中戦争早期終結の為に、ナチス・ドイツとの三国同盟とソ連との日ソ中立条約を知米派（隠れ親米派）松岡洋右（Ａ級戦犯）に要請した。
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日本国内や朝鮮半島では、反天皇反日の日本人共産主義者やキリスト教徒である朝鮮人テロリスト・反天皇反日派朝鮮人らが天皇制度打倒と避戦派昭和天皇暗殺の為に暗躍していた。
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軍国日本包囲戦と天皇制度国家日本殲滅戦を計画したのは、ソ連・コミンテルンであった。
中国共産党は、現場で抗日派敵日派反日派に指令を伝え、軍国日本を撃滅し中国を勝利に導いた。
故に、中国共産党は偉大である。
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日中戦争はコミンテルンの悪辣な陰謀ではなく、日本・中国・朝鮮などアジア全体を共産主義化するというレーニンの正当な国際戦略であった。
日本においては、反宗教無神論による暴力的人民革命で軍国日本解体、天皇制度廃絶、国體破壊、天皇家・皇室消滅であった。
日中戦争を勃発させ日本軍を中国奥地まで引きずり込み長期戦へと泥沼化させたのは、中国共産党であった。
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１９１８年 レーニンの共産革命輸出。
１９２０年 レーニンは、日米全面戦争を誘発して欧米列強の植民地支配を弱体化させ、植民地で叛乱を起こし独立させ、財源であった植民地を失って疲弊した欧州諸国で共産革命を起こして共産主義政権を樹立させようとした。
第一段階が日中全面戦争、第二段階が日米全面戦争、最終段階が敗戦革命である。
世界戦争を起こしたのは共産主義者であった。
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日本共産党は、コミンテルンの日本支部であり、中国共産党の下位組織で、ソ連・コミンテルンの命令・指示・示唆は中国共産党から伝えられる事が多かった。
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日本軍による大虐殺事件は、南京の一件だけで、北京や漢口など他の都市では起きていない。
日本軍は、河南省大飢饉で飢餓民約５００万人を救うべく軍事費を増額して食糧や医薬品を被災地に強硬急送し、中国軍の黄河堤防爆破による濁流に呑み込まれた数十万人を救助した。
軍国日本は、戦争犯罪をしたが同時に人道貢献も行っていた。
幾つかの人道貢献が行われたのは、Ａ級戦犯東條英機が首相兼陸相の時期である。
日本は、悪い事もしたが善い事もした。
日本人には、悪人もいるが善人もいた。
日本人については、悪人が善人だり、善人が悪人である。
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- 作者:水間 政憲
- 発売日: 2017/08/25
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- 作者:森山 康平
- 発売日: 2007/11/02
- メディア: 文庫
