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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
アメリカのルーズベルトとイギリスのチャーチルは、腨層の勝利と終結の為に、数十万人の非戦闘員である女性や子供を原爆で焼き殺す事を決断した。
東京裁判は、原爆による虐殺を合法行為と黙認した。
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２００２年８月１３日 ジュネーブ発共同電 「日本は１９４４年９月、赤十字活動の支援を表向きの目的として、スイス国立銀行に横浜正金銀行名義で秘密口座『第一特別勘定』と『第二特別勘定』を開設した」
ポール・マニング『米従軍記者の見た昭和天皇』とシーグレーブ夫妻『ゴールド・ウォリアーズ』は、日本国民の血税から搾取して集めた莫大な皇室資産が、ユダヤ系国際決済銀行の公的２口座と秘密の２口座に隠匿されたと暴露した。
この他にも、「黄金の百合」といわれた巨額の天皇資産が、日本国民はもちろん、日本軍占領地から強奪されて、密かにユダヤ系国際金融資本の銀行に移されたと云われている。
皇室関係者は、日本軍が絶望的な戦争を戦い玉砕し、銃後の国民が無差別爆撃で殺されている中で、皇室資産を安全なスイスへと極秘で移していた。
ユダヤ系国際資本は、濡れ手に粟で莫大な皇室財産を手に入れた。
スイスの永世中立は、ユダヤ系国際金融資本によって守られていた。
ソ連軍参謀本部は、スターリンの命令に従って、対日戦作戦計画案の作成に取りかかった。
日本の陸軍省は、無条件降伏の解釈についての見解を示す報告書を陸軍大臣の名で作成した。
１，アメリカ軍の日本占領。
２，帝国陸軍海軍の武装解除。
３，国體の廃止と自由と民主主義の共和制の確立。
４，日本男子の国外への強制退去。
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マンハッタン計画には、インド人科学者がイギリス人科学者の一員として関与していた。
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１９４４年９月 重光葵外相は、戦争を早期終結させるべく、ナチス・ドイツ崩壊後に、ソ連の仲介で連合国と「全般的和平」を実現する為の手段を模索していた。
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９月１９日 カナダは、合同方針決定委員会の決定に従って、ウラン鉱山のあるペタワワに近いオタワ川河畔に重水炉として建設して、ウランを精製し、プルトニウムの生産を始めた。
カナダは、長崎に投下した原爆の原料であるプルトニウムを生産した。
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９月１８日 ケベックで、アメリカとイギリスの合同参謀本部会議が行われた。
アメリカ軍側は、ソ連軍の能力などを分析した結果として、ソ連軍抜きの対日戦計画を主張した。
『チューブ・アロイ（イギリスの暗号名）の覚書』ハイドパーク協定。
ルーズベルトとチャーチルは、ケベック会談の後、ニューヨーク州ハイドパークで原爆について話し合った。
そして、原爆をナチス・ドイツではなく軍国日本に使用し、ドイツ人ではなく日本人の頭上に投下する事に合意した。
ハイドパーク協定
「１，原子力の管理と使用に関する国際協定を目指すため、世界に公表すべきという提案は、受け入れず、極秘にする。しかし、原爆が完成したあかつきには、熟慮の後、おそらく日本人に対して使用される。その際、日本に対して、降伏するまでこのような爆弾による攻撃が繰り返される旨の事前の警告を与えるべきだ。」
アメリカもイギリスも、最初から原爆をナチス・ドイツで使用する考えはなく、軍国日本をターゲットとし、女子供の非戦闘員に使用する事に合意していた。
連合国は、戦争の勝利の為ならば、如何なる手段も、如何なる兵器も、躊躇なく実行した。
「爆弾が最終的に使用可能になった時には、熟慮の後にだが、多分日本人に対して使用していいだろう。なお日本人には、この爆弾は降伏するまで繰り返し行われる旨、警告しなければならない」
ルーズベルト「真珠湾に対する卑劣な攻撃の仕返しとして、原子爆弾を日本に落とす」
アメリカ軍は、同年２月のトラック島大空襲で軍事施設の大半を使用不能までに破壊していた。そして、日本艦隊も弱体し、原爆を使用する必要がなくなっていた。
新たな原爆投下目標を、日本の都市に求めた。
被害を最小限に抑えて戦争に勝つ為なら、道義に反しようと、国際法に抵触しようと、非人道的であろうと、原爆だろうが何であろうが必要な兵器を使用した。
「勝てば官軍、負ければ賊軍」。
勝てば、誰も文句を言わない。
それが、世界常識である。
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アメリカとイギリスは、戦争中に原爆で日本人を大量虐殺する事に合意した。
日本人が原爆で虐殺される事は避けられない運命となった。
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マンハッタン計画に参加していた科学者は、原爆をアメリカが独占する事は好ましくないとして、ソ連に原爆開発情報を流していた。
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戦争は、勝たねばならない、名誉を守る為の勇気ある降伏などはありはしない。
戦争を止めるかどうかは、勝っている者が自由に決める事であり、負けている者には選択権はなかった。
軍国日本が降伏を申し込んでも、連合軍が拒否すれば戦争を終わらない。
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アメリカもイギリスも、日本の早期戦争終結を認める気は全くなかった。
ルーズベルトの側近としてワシントンに入り込んでいたソ連のスパイは、対日強硬政策を推し進めていた。
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９月２１日 最高戦争指導者会議は、「ドイツ急変の場合における対外措置腹案」を策定した。
１，ナチス・ドイツが単独不講和条約を遵守し、和平に関して日本に連絡してきた場合。日本は、出来る限り独ソ間の妥協を図り、対米英戦継続の方向にドイツを誘導するゆに務める。
２，ドイツが、条約を破って米英ソ三国と単独不講和を結んだ場合。日本としては、ドイツに対する一切の戦争協力を停止する。
３，ドイツが、米英と単独講和し、ソ連との戦争を継続した場合。ソ連との提携を深めて、可能であれば日ソ同盟を結ぶ。
４，独ソが講和した場合。ドイツとの提携を緊密にすると共に、ソ連との提携を深め、出来れば米英に対する日独ソ同盟を結ぶ。
軍部は、将来に於いて資本主義の米英と社会主義のソ連は対立すると分析し、日本は米英に対抗する為にソ連と友好関係を深める事を望んでいた。
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９月２２日 大本営は、「日米の決戦場を、フィリピンに既定する」旨の命令を発表した。
スターリンは、アメリカのハリマン大使とイギリスのクラーク・カー大使と会見して、ケベック会議でのソ連抜く作戦立案はテヘラン会談に違反すると抗議した。
ハリマンは、アメリカはソ連の対日戦参加を希望していると説明した。
ルーズベルトは、ブッシュに、原爆を日本に対して実戦で使用すべきか、それとも国内での実験に留めるべきか尋ねた。
ブッシュは、ルーズベルトの質問に関してコナントと相談し、同月３０日にスチムソンに回答する事にした。
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９月２６日 木戸幸一日記「東条内閣の末期より、軍部の一部民間と連結し、東条内閣［顚］覆打倒の陰謀あり、大本営参謀津野田[知重］少佐之に参画せりと云ふ、其の全貌は未だ取調中なるが、各方面より断片的に聴き得たる点を綜合するに、
１、石原莞爾中将、浅原健三之に関係し居れり。
１、後継内閣の陸相石原中将、参謀総長小畑敏四郎。
三笠宮支那派遣軍総司令官。
竹田宮、文部大臣の筋書あり
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９月２９日 山下奉文は、比島決戦の為に第１４方面軍司令官に任命された。
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原爆投下の選択肢。
１，原爆を無人島、あるいは日本本土以外に落として威力をデモンストレーションする。
２，原爆を軍事目標に落として、大量破壊する。
３，原爆を人口が密集した都市に投下して無差別に大量殺戮する。
使用に関する方法。
Ａ，事前警告してから使用する。
Ｂ，事前警告なしで使用する。
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９月３０日 ヴァネヴァー・ブッシュとジェイムズ・コナントは、スチムソンに原爆使用の勧告を行った。
「原爆の最初の使用は、敵国の領土内の小島か、さもなければわが国でするのがいい。そして、降伏しなければ、これが日本本土に使われることになると日本に警告するといい
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９月末 集団疎開は、大坂、名古屋、神戸など約１０都市でも実行され、学童数は４０万人に上った。
疎開を受け入れる地方も人数が少ないうちは余裕があったが、人数が多くなると食糧事情が悪くなり、地元児童とのイジメが起き始めた。
長期間にわる集団生活によるストレスで、家族や家を思って泣く子どもが増え、中には疎開生活に耐えきれず逃げだす子もいた。
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１０月 東京で、軍需関係専門家会議が開催された。戦況悪化によって海上輸送路の安全が確保できなくなり、食糧や石油その他の原材料の輸入が困難となりつつある。このまま海上輸送による安定供給が出来なくなれば、重工業及び軍需産業は深刻な事態にいたるとの、悲観論が出た。
この情報は、密かに連合側に伝えられた。
モスクワで、スターリンはチャーチルとイーデン外相と世界分割案計画について会談し、戦後のヨーロッパにおける支配権を取り決めた。
アメリカは、ハリマン駐ソ大使をオブザーバーとして出席させた。
スターリンは、ハリマン大使と協議して、対日戦参加について幾つかの点で合意に達した。
南樺太、千島列島、満州の日本権益をソ連に与えるという、極東密約である。
この後。スターリンは、ソ連軍の支配地でカトリック教徒数百万人を虐殺した。連合国間で合意された世界分割計画案に従い、共産主義体制下で宗教に対して大弾圧した。
ロンドンのポーランド亡命政府関係者は、戦後、ソ連が自由選挙を保証したと信じて帰国したが、ソ連によって反共産主義者として全員が処刑された。
教皇ピウス１２世は、東欧のカトリック教徒を守る為に、共産主義者を血に飢えた犯罪者であると弾劾した。
西側のユダヤ人金融資本家は、共産主義体制が数百万人のカトリック教徒を虐殺している事を知っていたが、戦後復興の為に多額の資金を提供した。
スターリン「それでは、教皇には、何個師団を持っているのか？」
高木グループは、「皇室の安泰と国體の維持」を最優先として、日本を共産主義化しない為にはソ連ではなくアメリカを交渉相手にすべきであるとの報告書を提出した。
近衛文麿と吉田茂ら（ヨハンセン・グループ）は、終戦を希望する宮中の内意を受けて、「天皇中心の国體護持」を降伏条件としてアメリカのグルー前駐日大使ら日本専門家との接触を試みていた。
ルーズベルトは、蒋介石への支援を続ける為に、国民党政権の腐敗堕落を手厳しき報告する中国方面司令官スティルウェルを解任した。、
マーシャル参謀総長は、側近のアルバート・ウェデマイヤー少将を後任参謀長として重慶に派遣した。
ウェデマイヤーは、アメリカの対中支援政策を立て直す課程で、国民党と中国共産党は祖国解放の為に協力して抗日戦を戦っているのではなく、中国統一という内戦として戦っていると情勢分析を行い、突き詰めれば米ソのイデオロギー闘争であると結論を出した。
アメリカは、自由と民主主義を掲げて今は軍国日本と戦っているが、日本降伏後は反共産主義としてソ連・中国共産党の同盟と対峙するだろうと予測した。
アメリカ軍首脳部は、戦後世界を見据えて、ホワイトハウスの意向とは違う戦争終結を望み始めた。
後に。マーシャルは、中国共産党を農地改革党と信じ切り、ソ連専門家のアイヴァン・イートン大佐の報告を退け、国民党よりも中国共産党に有利になる様な行動を続けた。
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日本政府は、アメリカ軍による那覇無差別爆撃に対し、スペイン駐在公使を通じてアメリカ政府に抗議し、「空戦規則」違反を認めるかの見解を求めた。
アメリカ政府は、日本の抗議を黙殺して、日本への無差別縦断爆撃を本格化させた。
空戦規則。１９２３年 オランダのハーグで空爆に関する戦時国際法を協議し、戦闘員と軍事目標への爆撃を認めるが非戦闘員と民間施設への爆撃を禁止した。
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１０月１０日 モスクワ会議。駐ソアメリカ大使アヴェレル・ハリマンは、モスクワ会議に関する書簡をルーズベルトに送った。
「私達は今やスターリンから太平洋の戦争に参加するだけでなく、それに全力を傾注するという同意を得ました。したがって今重要なのはロシアの極東での軍事的能力を確認する事です」
ハリマンは、ソ連の対日参戦を協議する為に、ルーズベルトの指示でスターリンとチャーチルの首脳会談に途中から参加した。
スターリンとチャーチルは、ドイツ敗北後の東ヨーロッパ分割に付いて話し合い、対日戦については特別話題にもしていなかった。
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１０月１１日 ハリマンは、ルーズベルトに、スターリンは約束しても裏切る可能性があるので、スターリンの言葉を鵜呑みにせず明確な確約を取る会談を開く許可を求めた。
「貴方の許しを得て金曜日の午後にスターリンとソ連軍幹部を一方の側、チャーチル、ブルック（英軍参謀総長）、イズメイ（英陸軍大将）、ディーン（駐ソ軍事使節団、陸軍中将）、私をもう一方の側として会議を開きたいと思います。チャーチルはこの会議の主たる目的は次のものになるという事に同意してくれました。つまり、統合参謀本部がディーンに送った電報で取り上げた問題、即ちドイツの崩壊後どのくらいでスターリンは日本に対して能動的手段を取るのか、ロシアの軍事的能力はおおよそどのようなものになるかというような幅広い問題についてスターリンから聞き出す事です」
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１０月１２日〜１４日 台湾沖海戦。日本海軍は、台湾沖航空戦が敗北に終わった事を薄す知りながら、未確認報告を現実の戦果として発表した。
陸軍の情報参謀の堀栄三は、海軍の大戦果と言う発表は眉唾であるとの電報を東京に送ったが、瀬島龍三は堀電報を握りつぶした。
日本海軍は、ミッドウェー海戦の敗北と同様に事実を隠蔽した為に、この後の日本軍の戦略が狂い敗戦を速め、被害を拡大さ多くの日本人が死んだ。
昭和天皇も、嘘の戦果報告を受け、それを信じ込まされ、海軍を慰労し感謝する直後を送った。
日米開戦の最大の責任者は日本海軍であり、昭和天皇と日本陸軍は日本海軍に騙され破滅へと引き摺られていった。
だが。日本海軍の愚劣さは、日本人の特性でもあり、今もって昭和天皇の戦争責任や海軍善玉・陸軍悪玉を信じ込んでいる浅はかで分別なき者が多い。
日本人の、不利な情報や不都合な状況は無かったものとして隠蔽しようとする陰湿さが、その後の戦局をさらに悪化させた。
そうした事態対応の先送りという無責任体質や事勿れ主義が、２０１１年〜１３年の福島第一原子力発電所事故に対する政府、官公庁、東電の間で起き汚水問題を深刻化させ、地域住民はおろか国民の生命を危険に晒し、自然に重大な悪影響を及ぼし、国際社会から非難された。
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１０月１５日 モスクワにおける三ヶ国会談。アメリカ側、ハリマン、ディーン。ソ連側、スターリン、モロトフ外相。イギリス側、チャーチル、ブルック、イズメイなど５名。
スターリンは、米英の対日参戦に関する質問に対して、ドイツ敗北後２、３ヶ月後に対日参戦を行う具体的な行程を説明した。
「アントーノフ将軍は攻撃の道はロシア人に開かれている、日本を攻撃する前にロシア軍を今極東に配備している３０個師団にさらに３０個師団増やして合計６０個師団にする必要があると説明した。この増強はドイツ崩壊後２ヶ月半から３ヶ月以内にできるとも述べた。スターリンは我々が向けた質問に自ら次の様に答えた。２、３ヶ月分の陸軍の食料と空軍の燃料の備蓄と、ソフガヴァン・コムソモルスク鉄道を完成する為の鉄道設備品とレールの輸送をすぐ始めたい。……対日戦争はそんなに長く続かないだろう、もし食料や燃料の備蓄を今進めれば、ドイツ崩壊の２、３ヶ月後に対日戦を始める事ができるだろう。彼は、明確な日付を決める事はできないが、計画にすぐにとりかかろうといった。……スターリンは四発エンジンの爆撃機と対日戦の戦略爆撃隊を訓練する指導員を与えられるならば嬉しいといった」
この会談で、ソ連のドイツ崩壊後２、３ヶ月後に対日参戦が決まったが、その見返りとしてソ連に何を与えるかが課題として残された。
戦争は、自由と民主主義という崇高な理想やファシストを打倒するという普遍的正義ではなく、領土獲得や支配地拡大などという報酬の為に行われていた。
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１０月１７日 ディーン・統合参謀本部会議ノート「スターリンはまだ文書がない今の段階から、我々の準備が秘密にできるかどうかを大いに心配している。もし日本人が我々の計画に気付いたら彼らは直ちにウラジオストック地域を奪うとするだろう。……彼は参戦前の日本の攻撃を恐れている様だが、軍備の増強が終われば、秘密の大部分を解除すると繰り返し述べた」
スターリンは、重度の恐日症に取り憑かれ、日本軍・関東軍を過大評価して恐れていた。
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１０月１８日 大本営は、海軍が発表した台湾沖海戦の戦果を信じて、陸海軍総力決戦である「比島決戦捷一号」を発動した。
山下奉文軍司令官は、海軍の台湾沖海戦の大戦果という虚偽発表を信じ、レイテ島を決戦場として部隊を動かした。
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１０月２０日 アメリカ軍は、レイテ島サマールに上陸した。
１０月２３日 レイテ沖海戦。
１０月２５日 神風特別攻撃隊。
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