- 作者:J.サミュエル・ウォーカー
- 発売日: 2008/09/16
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
軍部は、敗戦が濃くなるや、昭和天皇に嘘の報告や偽の情報を提出し正しい戦況を知らせなかった。
大本営発表は、国民はもとより昭和天皇に対しても行われていた。
昭和天皇は、本当の事を話さない政府や軍部の言う事を信用せず、連合国の海外短波放送を聴いて正しい戦況・真実を自分で確かめていた。
そして、皇統を守り、国民を助ける為に、如何にして戦争を終結させるかの方策を秘かに模索した。
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政府・軍部が幾らニセの戦果を大本営発表を発表し、憲兵隊や警察当局が監視を強化しても、巷では日本が負けているとの噂が流れていた。
日本社会は、デマ・噂・流言飛語が流され、風評被害が絶えない社会である。
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日本民族日本人は、大本営発表に騙され踊らされるほど愚かではなかった。
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ヤルタ密約に於ける日本条項は、日本分断国家約束であった。
日本は、ドイツ同様に、分断され、解体された。
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ウィリアム・シャーマン将軍「白人国家の優れた力を思い知らせ、戦いを挑んだ事を悔やむように兵士もその家族も徹底的に殺す」
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会田雄次『アーロン収容所』「イギリス人中尉の唯一といってよい趣味は、ビルマ人売笑婦を何人も自分の居室に集め、全裸にしてながめたり、さすったり、ちょっとここでは書きにくいいろいろの動作をさせてたのしむことだった」
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親ユダヤ派日本人は、ユダヤ人難民から恐れられていた上海・無国籍避難民処理事務所の合屋（朝鮮人軍属）と大倉を更迭し、人種差別主義者の右翼を排除した。
満州グループは、軍部の協力を得て上海ゲットーの監視体制を緩め、ゲットー外への通行証の発行条件を大幅に緩和した。
ユダヤ人秘密抵抗組織は、軍属として日本軍内に紛れ込んでいる朝鮮人スパイと協力して、日本軍の情報を収拾して連合軍に無線で知らせていた。
ユダヤ人は、天皇制度国家日本をナチス・ドイツと同様に滅ぼすべき敵と定め、昭和天皇をヒトラーと共に正義の名の下で処刑すべきであると確信していた。
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藤田尚徳海軍大将「当時、政府の衝に当たっていた誰よりも、天皇陛下は熱心に終戦の方策をお考えになっていた」
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Ｈ・Ｇ・ウェルズ「戦争をなくする一つの方法は、武器をとことんまで発展させる事だ」
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国際法は、連合国による枢軸国の非戦闘員・一般市民を殺傷する無差別爆撃は「最高緊急事態（スプリーム・イマージェンシー）」に該当する合法行為である認めている。
この「最高緊急事態」によって、日本への無差別縦断爆撃も広島・長崎の原爆投下も免責されている。
連合軍の軍事行動は、無条件で国際正義の行使とされた。
それが、連合軍＝正義、枢軸国＝悪という東京裁判史観である。
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アメリカ軍戦略爆撃調査は、日本周辺海域での制空権及び制海権を手に入れ、日本本土への海上輸送路を遮断して物資、燃料、食糧の入手手段を閉ざした為に、日本国内工場は存在しても生産不能に陥りつつあると報告した。
資源のない島国日本を屈服させるには、軍隊を上陸させて武力占領しなくても、沖縄から台湾と朝鮮半島から中国大陸の海上輸送網を遮断すればこと足りると。
その最善の手段が、制空優位を確保する事であると。
周辺諸国で同盟国を持たない人口過剰の日本が、海外から物資、燃料、食糧を輸入できなければ、頼るのは食べられる雑草と竹槍しかなくなるのは自明の理であった。
日本の死命を制する海上輸送路の急所は、沖縄と台湾であった。
日本を屈服させ従属させるのなら、沖縄と台湾、若しくはどちらか一つを手に入れれば事が足りる。
アメリカは、日本の生命線を遮断する為に沖縄侵攻作戦に取り掛かった。
アメリカ空軍は、日本軍が必死に守る重要産業地帯を爆撃する事は被害が増えるとしてさせ、防空が手薄な下町の住宅地を重点的に焼き払った。
アメリカ軍上層部は、日本占領と共に産業施設を利用する為に軍需工場への爆撃を最小限に止めていた。
こうして、日本の産業施設の大半が甚大な被害を受ける事なく温存された。
戦後・焼け野原からの奇跡の成長は、戦時中から用意され、アメリカ指導の世界経済発展という潮流に上手く乗っただけの事ある。
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本土決戦を覚悟していた国民は、空襲に備えて国家の救援をあてにせず、住民達による自主防災組織を充実させた。
政府や軍隊は戦争に専念する為に、国民に対して自分達の命は自ら守る事を強要し、住民が一致協力して地域の消火と救護にあたる事を求めた。
国家は、国民を見捨てた。
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日本学者のロシア人セルゲイ・エリセーエフ教授（ハーバード大学）とアメリカ人美術史家ラングドン・ウォーナー博士は、日本の文化財を戦災から守るべく、寺社を中心にリストを作成し、軍に対して「爆撃目標から外す様に」と要請した。
そのリストの中に、世界一の古書店街である神田神保町が含まれていた。
古書店１７６軒と１，０００万冊の本が、空襲から守られた。
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アメリカの遺伝学者ハーマン・ジョーゼフ・マラーは、１９４０年にソ連からアメリカに帰国し、アマースト大学で教職に就き、そしてマンハッタン計画の顧問となった。
ＦＢＩは、マラーは共産主義者と認定していたが、ルーズベルトがマラーを信頼していた為に監視を続けるにとどめていた。
マラーは、放射能が人体にどういう影響を与えるかをショウジョウバエを使って研究し、X線照射実験で人為突然変異が誘発される事を発見した。
その結論から、日本に原爆を投下し炸裂させると、被曝した日本人の遺伝子は破壊され奇形児が誕生し、日本人は異形種になるとの結論を導き出した。
日本人嫌いのルーズベルトは、好戦的な日本人が放射線被曝で平和的な異形種に変わる事は人類の平和と安定には好ましい事であると考え、原爆開発を早めるように命じた。
戦後。１９４６年に、X線照射による染色体への影響を発表した事が分子生物学誕生に貢献したとされて、ノーベル生理学・医学賞を受賞した。
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１９４５年１月〜８月 アメリカ軍による台湾爆撃で、５，０００人以上の台湾人が犠牲となる。
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１９４５年 軍部は、太平洋における連合軍の猛攻に対して、関東軍から精兵の１３箇師団を南方戦線に転用していた。
イギリスのプレッチリーパーク（英国政府暗号学校）は、枢軸国の暗号電文を傍受し解読していた。
イギリスは、軍国日本が戦争終結の為に活発に活動をしている事を外交暗号を解読して知っていた。
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アメリカ軍諜報機関「アルソス」ロバート・ファーマン少佐は、ドイツ軍の原爆開発の責任者ヴェルナー・ハイゼンベルク博士を追跡する過程で、ドイツ軍が初期の段階で原爆開発を中止していた事が分かった。
グローブス将軍は、原爆開発競争のマンハッタン計画を、対ドイツから対ソ連に変更した。
セオドア・ホールら４人の科学者は、原爆開発の最高機密情報をソ連に流していた。
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１月 国務省のグルー次官は、昭和天皇に近い穏健なリベラル派の活躍を期待して、独自の判断で「天皇の地位に変更は加えない」とする回答を送ったが、途中でもみ消された。
ドノヴァンは、原爆日本投下計画を知っていただけに、極秘でスイスに飛んで日本側と停戦交渉を行った。
ワシントンは、戦時国際法を拡大解釈し、人口密集地に点在する全ての工場を軍需工場としてそこに働く民間人を準兵士と認定した。
大量虐殺につながるとして無差別爆撃に反対するヘイウッド・ハンセン准将を更迭し、ヘンリー・アーノルド准将を陸軍戦略爆撃部隊司令官に任命してサイパンに送った。
日本人は、女子供に関係なく攻撃対象とされた。
アメリカ陸軍戦略爆撃隊は、如何に効率よく日本の住宅を焼き払うかの研究の為に、科学者や企業家と研究を重ねていた。
日系人強制隔離収容所から大工達えお集めて、砂漠の中に日本の木と紙の街を再現して幾度も焼夷弾で焼き払い、焼夷弾の改良を重ねていた。
そうした燃焼実験には、そこにいるであろう日本人は一切考慮されなかった。
兵士であろうと民間人であろうと、男であろうと女子供であろうとも、日本人であろうと朝鮮人であろうと関係なく、殺す相手であった。
それが、総力戦である。
この点を問題視して謝罪と賠償を要求するのは、中国人と韓国人・朝鮮人のみである。
韓国人、日本人に差別された事の腹を立て、徴兵されて戦死を強要される代わりに徴用されて強制労働させられた事に怒りを爆発させている。
戦前。朝鮮人は、海外で日本人と同じ権利を有し、日本人と同じ特権が認められていた。
日本軍の占領地で、人種差別主義の朝鮮人は日本人として、日本人以上に横柄な態度で現地住民を見下し差別し暴力を振るっていた。
その為に、朝鮮人は日本人よりも嫌われていた。
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１月６日 太平洋問題調査会（ＩＰＲ）は、バージニア州ホット・スプリングで第９回会議を開き、ノーマン理論に基づいた対日占領政策案を採択して提案した。
蒋介石の政治顧問であるオーウェン・ラティモアは、ファシスト中国の意向として天皇制度を存続させ昭和天皇を占領統治に利用する事に猛反対するコメントを送った。
「どのような事情下でも天皇を利用すべくではない。そうしれば、我々が天皇の権力を認める事になる。天皇及び皇室典範で規定された後継者を中国または別の場所へ移し、皇室財産は没収して公共の利用に提供すべきである」
蒋介石らファシスト中国は、反天皇反日として天皇制度の即時廃止を強硬に主張していた。
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１月１２日 アメリカは、戦後のアジア戦略として、アリューシャン列島から日本を経て沖縄からフィリピンを防衛線とする事を発表した。
朝鮮は、政治判断として、中国の一部とする事に黙認した。
中国は、台湾と沖縄海域の島嶼群全ての領有を希望した。
アメリカは、日本軍と本気で戦わない中国の貢献度は低いとして、沖縄周辺海域を中国に与える意思はなかった。
アメリカの知日派は、沖縄はもとは独立国・琉球王朝が統治していたが、明治に日本が合意の上で編入したのであって、琉球王朝が属国であったとしても中国の支配下にあったわけではないと主張した。
中国は、沖縄の領有はもちろん、ソ連同様に戦勝国の一員として日本領土の一部を割譲させる事を諦めなかった。
沖縄領有は、中国の悲願であった。
日本が沖縄を失えば、東南アジアから中東に至る海上交通路が中国によって封鎖され、日本の全産業が中国の統制下に置かれる事を意味する。
日本にとって、沖縄と尖閣諸島を含む海域は絶対に守らねばならない生命線である。
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１月１３日 三河大地震。死者、１，９００人以上。
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１月１８日 太平洋問題調査会は、ヴァージニア州ホットスプリングで、戦後の日本をどう処分するかについて大会を開催した。
自由と民主主義を広める事を使命として、天皇制度を廃止し、軍部はもちろん政治、経済、文化、宗教など民族主義価値観すべてを解体するという「日本処理案」を決定した。無条件降伏を原理原則として、自主独立国としての全主権を放棄させるという強硬なものであった。国家そのものを解体させるという処理案は、直ちに日本に伝えられた。
無条件降伏の原則に従って、昭和天皇を戦争犯罪人として処刑する事と、日本を農業国する為に全ての基幹産業を連合国の管理下に置く事を求めた。
彼等は、新生日本から絶対主義的天皇制度の廃止を主張し、日本人共産主義者の権利を保障し、国際主義的共産主義の利益を擁護する様に求めた。
太平洋問題調査会（ＩＰＲ）は、ＹＭＣＡ組織の国際交流を母胎とした組織で、ロックフェラー財閥・モルガン財閥・カーネギー財団など主要企業が運営資金を出していた。
ロスチャイルド財閥の影響下にある、イギリスの王立国際問題研究所（ＲＩＩＡ）と深い関係にあった。
アメリカ系ユダヤ人は、強硬な反日派として天皇を憎悪していた。
ユダヤ系国際金融資本は、反ユダヤのヒトラーと同盟を結んだ昭和天皇を仇敵とし、日本を滅ぼす為に国際的反日勢力を支援していた。
国際資本は、数百億ドルの原子力産業の発展と、原子力の平和利用で人類の豊かな未来を建設する為に、原爆の日本投下を切望した。
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１月１９日 イタリアのボノミ政権は、日本との同盟関係破棄を宣言し、戦後に戦勝国側に立つべく連合国軍に参加する事を表明した。
佐藤大使は、米英ソ首脳が対ドイツ戦勝利後の世界情勢を話し合う為にヤルタ会談を開催する事と、ソ連が中立条約を延長させず廃棄するする可能性があると、重光葵外相に大至急電報を送った。
そして、三ヶ国首脳はその場で対日政策を話し合い、日本にとって最悪な決定にいたる恐れがあると警告した。
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１月２１日 アメリカ陸軍は、精密爆撃で戦果を上げないヘイウッド・ハンセン中将を更迭し、無差別爆撃のカーチス・ルメイ大佐を日本爆撃の司令官に任命した。
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１月２８日 貞明皇太后の宮廷は、これ以上の戦争の惨禍を食い止め、皇統が守られる形（国體護持）での終戦工作を始める様に、近衛文麿を通じて昭和天皇と政府及び軍部に催促した。
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ラングドン・ウォーナー・リスト被災文化財
焼失…皇居、仙台城、大垣城、名古屋城、広島城、岡山城、永福寺、首里城、四天王寺、寛永寺、浅草寺、明治神宮、増上寺、など。
一部焼失…熱田神宮、松山城、宇和島城、大阪城、姫路城、帝国ホテル、など。
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- 作者:梅原 猛
- 発売日: 1976/06/07
- メディア: 文庫
