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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
戦前の日本共産党が戦争に反対したのは、平和主義からではなく、共産主義からである。
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日本共産党は、「昭和天皇の肖像画を焼きその灰を踏み付ける」動画を展示したあいちトリエンナーレ２０１９の「表現の自由」を支持した。
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日本共産党は、反天皇、反権力・反権威、反政府、反保守、反体制など社会に不満を抱く日本人に賛同し、さらには反日憎日敵日などの韓国人・朝鮮人、中国人、その他多くの外国人に共感している。
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日本共産党が目指しているのは、現状否定、現状改造である。
つまり、数万年前の縄文時代から培った民族固有の文明、歴史、文化、伝統、宗教、言語、習慣、風習の廃絶である。
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現代日本では、親ソ派は消滅し、親米派は後退し、親中国派・媚中派、反米派が増殖している。
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日本の平和主義とは、侵略してくる敵国（中国共産党政府・北朝鮮）と戦わず強い友好関係を結び、味方して助けてくれる同盟国（アメリカなど西側諸国）に後ろ足で砂をかけて遠ざける事である。
敵と友人になり親友・戦友とは疎遠になる、それが日本国内の反米派・反安保派・反米軍基地派、護憲派・反自衛隊派の活動である。
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２０２０年１２月３１日・２１年１月７日新年特大号 週刊新潮「即刻、解体すべし！
５０年前から分かっていた！！
日本共産党に牛耳られた『日本学術会議』
『学者の総意』が聞いて呆れる。日本学術会議が共産党に乗っ取られた政治的な運動体であることは、もう半年前に指摘され、警鐘が鳴られていた。国内での軍事研究反対を声高に叫びながら、一方で中国の研究には協力する。こんな団体、今こそ廃止すべきではないか。
藤岡信勝
日本学術会議が推薦した１０５人の会員候補のうち、人文・社会学系の６人を菅義偉首相が任命しなかったことから起こった日本学術会議問題。あれから３ヵ月近くが経ったが、未だに議論が収まらない。
この問題は大学の授業のテーマにもなった。鹿児島大学の渡邊弘準教授は共通科目『日本国憲法』のオンライン授業で、１１８人に議論させた（朝日新聞１１月１６日付）。学生は事前に図書館の文献を借り新聞各紙の社説を読んで、首相が６人を任命しなかったことをどう考えるかを書く課題を与えられる。事前のアンケートでは、首相による任命拒否を『適切』と考えた学生５３％に対し、『適正でない』が４７％とほぼ半々だった。
議論が始まった。自分とは異なる見解に接して意見を変える学生も出てくる。授業後の感想でも『どちらの立場もなるほどという点がみつかった』『不適切と思っていたが、国民が選んだ首相の任命だから問題ないという意見を聞き、なるほどと思い、決め手があいまいになってしまった』などと書いている。
渡邊準教授は授業の最後に『政府が会員の任命を拒否した理由を説明しなければ、国に逆らうと不利益を被ると思う人が増えて萎縮効果が広がり、基本的人権が弱くなる』と説明した。
授業後のアンケートでは任命拒否は『適切ではない』が６８％と伸び、『適切』は３１％に減った。５人に１人が『適切』から『適切ではない』に意見が変わっていた。
この授業をどう見るか。授業後のアンケートで、『適切ではない』がダブルスコーアの差をつけて『適切』を上回ったことが注目される。もっとも、結果が逆であったら朝日新聞の記事にはならなかっただろう。
レポートした朝日新聞編集委員・氏岡真弓は『「首相は理由を説明すべきだ」という意見は、どちらの立場の学生にも多かった』と書いている。これはおそらく渡邊準教授の最後のまとめの解説が利いているのであろう。この意見は、国会で繰り返される野党の質問と同じであり、多くのメディアが主張するところでもあるが、私は授業を受ける立場なら、こう反論する。
『首相は６人の候補者を任命しなかった理由を説明すべきではない。なぜなら、一国の政治の最高の地位にある首相が特別国家公務員である日本学術会議会員の特定の候補者を任命しなかった理由を述べたら、それが規範となって日本社会に恐るべき弊害が生じるからである。
官僚のトップである各省庁の事務次官は大臣が任命するが、その際に入省同期の他の候補者を任命しなかった理由を言わなければならなくなったら、役人の世界は大混乱となる。同様に、公募形式で行われる大学教員の人事にも、教授会が個々の応募者の選に漏れた理由を言わなければならなくなったら、大学教員人事の世界は大混乱となる。どちらの場合も、理由を言われてそれに納得する者などほとんどいないだろうからだ』
要するに、『任命しない理由を言え』というのは、ものごとの実態と道理を知らない無責任な空論であり、子供の議論なのである。菅首相は、口が裂けても理由など説明してはならず、千回質問され千回、判で押したようにれば『個別の人事案件には答えられません』という答弁を繰り返すべきなのである。
大マスコミのタブー
授業の評価に戻るなら、どんな授業でも教師の意識的・無意識的な『誘導』は避けられない。だから右に延べたことをもってこの授業の意義をすべて否定し去るつもりはない。この授業で、学生が自分とは異なる意見に触れる機会を与えたことは、それだけで貴重な経験である。
しかし、この授業で全く視野に入っていない問題がある。それは、学術会議と日本共産党との関わりの問題である。いま、私の手もとに日本学術会議をテーマとした実録風の一冊の本がある。この本では、学術会議形骸化論、学術会議不要論、学術会議廃止論が展開されている。
この本の出版は、今から５０年前、１９７０年のことである。それなのに、まるでつい最近出た本と勘違いするほど今の状況や議論にもピタリとあてはまる。１９４９年に設立された日本学術会議は、２０年経ってもこのような批判を浴びる存在だったのだが、それからさらに半世紀が経った今も、本質的には何も変わっていないということになる。
そしてこの本の主題は、ズバリ、日本の学者を内外に代表する機関であるはずの日本学術会議が、革命を目指す日本共産党に牛耳られ、乗っ取られてきたという問題である。日本学術会議問題とは日本共産党問題である。これこそ、地上波テレビも新聞も大学の授業もタブーにして論じないテーマなのである。
本のタイトルは『赤い巨塔 「学者の国会」日本学術会議の内幕』。時事問題研究所編で出版元も同研究所となっている。
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日本学術会議は現在は３つの部会に大きく括られているが、本書出版時には７つ部会があった。共産党は同党の指導下にある団体を利用して各部会に候補者を立て、同党の党員や息のかかった人物を大量に当選させてきた。
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『日本共産党は、各級協議会と同じく合法的に利用出来る唯一の機構として、この学術会議の専断をねらい、さまざまな戦術を駆使して多くの同党系列の学者を学術会議に送り込み、そうしてわが国の科学技術行政に影響力を持とうと意図しているのである』『科学者の「総意」という名の下に、実は国家の行政機構が革命運動に利用されるようでは困る』
組織を専断できる理由
ここで、誰もが当然不思議に思うはずである。日本共産党は一定の支持者はいるものの、日本社会の中でそれほど大きな勢力を占めているわけではない。政党支持率は３％に満たない。学者の世界でも、共産党員や熱心な同調者が多数派というわけではない。それなのに学術会議を『専断』できるのはなぜだろう。『赤い巨塔』を読み、共産党の歴史を振り返ると、それを可能にしている４つの条件が浮かび上がる。
第１は、日本共産党という政党の特異な性格である。世界の共産主義運動に共通することだが、共産党員は共産主義に対する強固な信念と使命感を持ち、理論武装をして熱心に活動する。政党の性格は綱領よりもその活動原則に表れる。共産党の活動原則は戦前から『合法活動と非合法活動を組み合わせる』というもので、つまりは非合法活動を認めていた。その前提にあるのは『目的は手段を正当化する』という思想である。共産主義の理想を実現するためなら、法律を破ることも辞さない。
かくて、戦前は活動資金獲得のために銀行強盗を決行し、戦後は朝鮮戦争に『参加』し、スターリンや毛沢東の指示を受けて米軍の後方攪乱のために火焔瓶闘争や警官射殺事件を引き起こした。戦後の日本で『戦争をした政党』は日本共産党だけである。だから、日本共産党は今日でも破壊活動防止法（破防法）に基づく公安機関の監視対象となっている。
第２は、共産党はターゲットにした組織に『浸透工作』を行い『さまざまな戦術』を駆使し、自分たちの目標とされる決定を勝ち取る方法を心得ている。
一般に部分社会（例えば学者の世界）の中で少数派であっても一定数のメンバーが存在し、組織化され、明確な方針を持ち、熱心に活動すれば、その部分社会全体のヘゲモニーを握ることができるものだ。学校の教員会議でも１人では難しいが、活動家が２人いれば会議全体を牛耳ることができるという経験則がある。学者の世界では、一定の数のメンバーを擁し、組織化されて熱心に活動する集団は、共産党以外に無い。選挙になれば組織票がモノを言う。
『赤い巨塔』には、共産党の『戦術』の一つであるグループ会議の実態が描かれている。当時、東京教育大学（現・筑波大学）教授の大島康正は、共産党の指導下にある民主主義科学者協会（民科）に近い学者であると誤解されて中心人物のＦに誘われ、共産党系のグループ会議に招かれた様子を書いている。
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このＦ氏とは、１１期３３年にわたって会員を続け、『学術会議屋』とよばれて長期間にわたり日本学術会議を『専断』した党員学者・福島要一（農業経済学者）であることは間違いない。
なお、共産党の指導下にあった民科は１９５０年前後の最盛期には、哲学部会、生物学部会など２０近い数の部会を有していたが、スターリンが強要した生物学説の誤りが明らかになったことなどから権威を失い、５０年代末から６０年代前半頃までに多くは解体した。その中で民科法律部会は今日まで存続している。今回任命されなかった６人のうち、松宮孝明、岡田正則、小澤隆一の３人の法学者はいずれも民科法律部会の役員経験者である。
名ばかりの『学者の総意』
第３に、共産党は組織の中でいったん主導権を握り、目標として決定を勝ち取ると、今度は『学者の総意』などと組織全体の名を僭称して一般国民向けにアピールする。その際、一見誰も否定できないような平和、人権、学問の自由などの大義名分を掲げるのを常とする。
今回の菅首相の任命拒否に、各分野の３００余りの学界が反対声明を出したが、学会の執行部や理事会で勝手に決めたものが殆どであろう。会員の投票で民主的に決めたというなら、決定過程を公表すべきだ。そんなに沢山の学会が反対しているのだから、菅首相のしたことはとんでもないことらしいと、一般の国民に思わせるのが狙いである。しかし、これは全く反対に、それほど多くの学会が特定の勢力によって私物化されていると読み解かなければならないことである。
教育関係の学会は今も多くは共産党の影響下にある。教育基本法の改正が政治日程に上がったとき、日本教育学会が呼びかけ 、主要な１５学会が共同して、『教育基本法改正問題を考える』と題する公開シンポジウムを、２００２年から２００３年にかけてシリーズで開催した。最初の３回のシンポジウムでは１２人の提案者が指名されたが、その全員が教育基本法改正に反対する論者であった。
教育基本法の成立過程についての研究者である杉原誠四郎は、所属する教育行政学会から提案者として推薦されていたのだが、改正賛成論者であるが故にシンポジウムでは外されていた。いやしくも学問の世界では、少数派の意見こそ尊重すべきであるのに、これでは学会ではなく、もはや政治的運動団体になったといっても過言ではない。
第４に、世間はそういう事情にあることを知らない。学者に過大な敬意を払うのは日本社会の特質で、日本学術会議は見かけ上、最も権威のある組織であるから、その宣伝効果は抜群である。
右の４つの条件があるところでは、同様のことはどこででも起こる。例えば日本弁護士連合会（日弁連）。２０２０年９月２４日、東京弁護士会は臨時総会を開き、『死刑廃止に向け、まずは死刑執行停止を求める決議』を可決した。この決議は東京弁護士会所属の全弁護士の１４％程度の会員の意思を反映したものに過ぎないし、総会でも否決されるはずの票数だったのに、執行部が票の操作までして決議にこぎ着けたものであることを、当の東京弁護士会所属の北村晴男弁護士が暴露している（産経新聞１０月４日付）。
ここでも、『死刑制度廃止』という『正しい』目的のためには、不正な手段も許されるという独善が幅を利かせ、殆どの弁護士が死刑廃止論者であるかのような誤解を世間に与える結果になっている。しかし、国民の約８割は死刑制度の存続を望んでおり、その乖離ははなはだしい。
日本学術会議は廃止せよ
日本学術会議は１９５０年、『戦争を目的とする科学の研究には絶対従わない決意の表明』という声明を出した。戦前、科学者が戦争に協力したことへの反省からなされたとされ、一見もっともらしい。
しかし、当時日本はアメリカの占領下にあり、軍隊も軍需産業も根こそぎ廃絶された上での声明であることを見れば、日本をアメリカに２度と刃向かうことの出来ない小国にするという占領軍の強烈な意思を反映したものに過ぎない。人文科学を戦争に動員したアメリカが、日本にだけは戦争につながる科学を『絶対に』禁止したのだ。これを押し頂いた日本共産党はこのあと朝鮮戦争が勃発し、武装闘争という名の『戦争』に飛び込んでいくのだから、何をかいわんやである。
軍事研究をさせないというこの声明は、その後２回繰り返されて今日に至っている。しかし、日本をめぐる防衛環境は激変した。同盟国アメリカはかつての力を失い、台頭した中国は中距離弾道ミサイル２，０００基を日本に向けているだけでなく、尖閣諸島を奪取する寸前にある。こうした中で日本国民の生命と財産を守る自衛力の強化は喫緊の課題となっている。それに立ちはだかっているのが日本学術会議にほかならない。
日本学術会議は、日本国民を守るための防衛施設庁の研究を大学が受諾するのを妨害しながら、他方中国の人民解放軍の軍事研究につながる協定を中国と結んでいる。これは端的に言って日本国民への裏切りである。本誌は４回にわたって中国にヘッドハンティングされ『千年計画』に参加する日本の科学者の実情をレポートしたが、彼らが日本で研究を続けられるように科学研究費の大幅な増額をすべきだ。首都圏だけで１万人はいるとされるオーバードクターなど若手研究者の就職問題の解決も急務だ。
今回の問題は、これ以上日本学術会議に国益を毀損させておくわけにはいかないという切羽詰まった状況に日本が立たされていることの表れである。１９７０年から半世紀も放置されてきたのは、自民党政府の怠慢でもある。今回の決断をした菅首相には、殺気が漂っていたと伝えられる。日本学術会議が空論を脱し、軍事研究に反対する決議を廃棄し、政府と協力して国益を追求する組織に生まれない限り、学術会議廃止論以外の答えは存在しない。」
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共産主義とは、平和主義ではないし、人道主義でもなく、反宗教無神論で、人命軽視で、人民独裁の戦争・内戦・暴動を正当化する暴力革命主義である。
共産主義が目指すのは、半数以上の多数派ではなく、支持率５％の少数派である。
ロシア革命は、少数派のロシア共産党が軍隊と警察の公的暴力機関を掌握し、ユダヤ系国際金融資本の協力とアメリカを中心とした反専制君主制度の国際世論の支持を得て成功した。
５％革命論とは、１頭のオオカミが１００頭の羊を遠吠え一つで統率する戦略である。
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共産主義とは、民族に対するハーメルンの笛であり、滅びの笛である。
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共産主義の大義とは、人民革命を起こして縄文人の子孫である日本民族をインターナショナル・プロレタリアートに突き落とし、民族神話からの血筋を正統とする男系父系天皇制度を打倒し、最高神である女性神・天照大神の直系子孫として血と命、心と志、品格と品位、気概と精神を受け継いできた現皇室を消滅させる事である。
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日本人共産主義テロリストは、キリスト教系朝鮮人テロリスト同様に昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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日本共産党は、ロシア共産党・ソ連・コミンテルンの指示で結党し、中国共産党の支援・協力を得て反天皇、反日本、反宗教無神、反民族の闘争を始めた非合法の政治結社である。
それ故に、戦前では思想弾圧され、戦後では破防法における要注意の監視対象となっている。
戦前。共産主義者は治安維持法で特高などに逮捕され、暴力的尋問が原因で獄死した共産主義者はいたが、共産主義を理由にして処刑された共産主義者はいない。
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マルクス主義・共産主義・社会主義の信奉者は、高学歴知的エリートに多い。
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マルクス主義は統制経済理論として合法で、アメリカ政府のニューディール政策、イタリア国家のファシズム、ソ連共産党の五ヵ年計画などに採用されていた。
日本でも、エリート集団である革新官僚・陸軍内の統制派エリート軍人官僚・野心的政治家・グローバル的経営者らは、日本が世界の潮流に取り残されない為に統制経済体制構築を急いでいた。
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アメリカは、ソ連・コミンテルン・中国共産党などの国際共産主義勢力と協力し、ファシスト中国（中国国民党）を軍事支援して、仇敵の日本天皇（昭和天皇）と日本国を滅ぼし、邪悪な日本民族を無力化無能化する対日強硬政策を実行していた。
それが、保守派の公職追放と教育改革であった。
ユダヤ系国際金融資本と国際的軍需産業は、日本を農業国家に改造するべく製造業・加工業を根底から破壊しようとし、特に航空産業と原子力研究（原爆開発）が槍玉に挙げられた。
それが、財閥解体と重工業制限などの経済政策であった。
戦後日本の日本共産党、日本社会党、リベラル派・革新派、左翼・左派、護憲派、人権派、そしてメディア・報道機関も、こうした世界の思惑の上で成立し活動した。
そして対立した、自民党などの保守派、右翼・右派、改憲派も同様である。
つまり、日本を再び天皇を中心に一つに団結させない為に、二派に分裂させ激しく対立させる事であった。
キリスト教会は、民族神話からの血筋を正統とする男系父系天皇制度、最高神である女性神・天照大神の直系子孫として血と命、心と志、品格と品位、気概と精神を受け継いできた現皇室を根絶する事を、希望し、絶対神に祈った。
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