♞:55─3・B─昭和天皇や日本がヒロシマ・ナガサキ原爆投下実験前に降伏できなかった訳。〜No.333  

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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   【東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博】・  
 トルーマン大統領は、日本に対する2発の原爆投下実験を優先し、日本の降伏はその後にする事を決定した。
 原爆は、プルトニウム型原爆とウラン型原爆の2種類だけであった。
 3種類目の水爆はまだ研究されていなかった。
 つまり、日本への原爆投下実験は2つだけで充分であった。
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 天皇、特に昭和天皇には戦争責任も戦争犯罪もない。
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 昭和天皇と軍部は、人類史的な歴史に残る偉業としての人道貢献を幾つも行っていた。
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 昭和天皇は、平和主義者として、本心は戦争には不同意であったし、戦争中は早くて停戦する事を望み、政府や軍部に知れないように側近を通じて吉田茂らと講和交渉に向けて行動を起こしていた。
 政府と軍部は、ソ連を通じて停戦・終戦交渉を行う事を決定した。
 ワシントンのグルーら知日派は、宮中や親米英派が講和に動いているという情報を得ていた。
 スイスでは、日本の外務・陸軍・海軍の密使達が、アメリカのOSSを通じてアメリカと早期停戦交渉を行っていた。 
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 ヒロシマナガサキ原爆投下は、実戦における爆破実験と人体実験であった。
 白人から見れば、日本人は実験に使用するモルモットに過ぎなかった。
 そもそもが、日本を降伏させる為の原爆投下は必要がなかった。
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 産経新聞iRONNA「「日本を降伏させるな」米機密文書が暴いたスターリンの陰謀
 『江崎道朗』 2018/08/15
 江崎道朗(評論家)
 「ヴェノナ(VENONA)文書」という存在をご存じだろうか。その文書の公開によって現在、世界各国では、第二次世界大戦と日米開戦の歴史が大きく見直されつつある。
 「国民の知る権利」を重んじる民主主義国家では、一定の期間が経過すると、国家の機密文書も原則として公開される。実は「民主主義国家」を自称するアメリカも情報公開を進めており、1995年に「ヴェノナ文書」を公開した。
 これは、1940年から44年にかけて、アメリカにいるソ連のスパイとソ連本国との暗号電文をアメリカ陸軍が密かに傍受し、43年から80年までの長期にわたってアメリカ国家安全保障局(NSA)がイギリス情報部と連携して解読した「ヴェノナ作戦」に関わる文書のことだ。
 第二次世界大戦当初、フィンランドを侵略したソ連は、「侵略国家」として国際連盟から除名された。ところが、ドイツがソ連を攻撃した41年以降、「敵の敵は味方」ということでアメリカのルーズベルト民主党政権やイギリスのチャーチル政権は、スターリン率いるソ連と組むようになった。こうした流れの中でソ連に警戒心を抱いたのが、アメリカ陸軍情報部特別局のカーター・クラーク大佐だ。
 クラーク大佐は43年2月、特別局の下にあった通信諜報部(後のNSA)に、アメリカとソ連本国との暗号電文を傍受・解読する作戦を指示する。ヴェノナ作戦と名付けられたこの暗号傍受作戦は44年、ホワイトハウスから中止を命じられたが、彼らはその後も密かに作戦を続行し、驚くべき事実を突き止める。ルーズベルト大統領の側近たちに、ソ連工作員と思しき人たちがいたのだ。
 だが、ソ連アメリカの同盟国であり、ルーズベルト大統領の名誉を傷つけるわけにはいかない。アメリカのインテリジェンス(諜報)能力をソ連に知られるのも得策ではない。こうした政治的思惑から、この情報は長らく国家機密として非公開にされてきた。
 そして95年、第二次世界大戦が終わって50年が経ち、当時の関係者の大半が鬼籍に入った。ソ連という国も崩壊した。そこでようやく、このヴェノナ文書が公開されたのだ。この情報公開に際してアメリ連邦議会下院の中に設置された「政府の機密守秘に関するモイニハン委員会」は97年、「最終報告書」でこう指摘している。

「顕著な共産主義者の共同謀議がワシントン、ニューヨーク、ハリウッドで実施されていた。(中略)ヴェノナのメッセージは、確実に事実の偉大な貯蔵物を提供し、歴史の隙間を埋める事態を至らしめるであろう。」
 
 要するにアメリ連邦議会として、戦前から戦時中に「顕著な共産主義者の共同謀議がワシントン、ニューヨーク、ハリウッドで実施されていた」ことを認めたわけだ。歴史物が大好きな『NHKスペシャル』がなぜこのヴェノナ文書に飛びつかないのか、本当に不思議だ。
 しかも、ルーズベルト民主党政権下のアメリカでソ連工作員たちが暗躍し、アメリカの対外政策に大きな影響を与えていたこと、特に日米開戦とソ連の対日参戦、そして日本の終戦に深く関係していることが、このヴェノナ文書の公開とその研究の進展によって判明しつつあるのだ。
 例えば、アメリカを代表する保守派の言論人であるM・スタントン・エヴァンズが、「ヴェノナ文書」研究の第一人者であるハーバート・ロマースタインと共著で『Stalin's Secret Agents: The Subversion of Roosevelt's Government(スターリンの秘密工作員ルーズベルト政権の破壊活動)』(Threshold Editions 2012 未邦訳)を発刊しているが、ここで実に重要なことを指摘している。
 日本もアメリカの軍幹部も早期終戦を望んでいたにもかかわらず、終戦が遅れたのは、対日参戦を望むソ連が、在米の工作員たちを使って早期終戦を妨害したからだ、というのだ。
 45年2月、ヤルタ会談において、ルーズベルト大統領は、ソ連の対日参戦の見返りとしてソ連による極東の支配をスターリンに約束する。しかし、ヤルタ会談での密約は所詮、紙切れに過ぎない。スターリンからすれば密約を確実に実現するためには、なんとしても対日参戦に踏み切り、軍隊を侵攻させ、満洲や千島列島などを軍事占領する必要があった。
 ヤルタ会談当時のソ連ヒトラー率いるドイツと血みどろの戦いを繰り広げており、ドイツ占領下の東欧に軍事侵攻して東欧をソ連支配下に置くことを優先させていた。戦力に限りがあったソ連としては独ソ戦を片付け、東欧諸国を軍事占領したあとでなければ、極東地域に軍隊を送り、満洲や日本に侵攻することはできなかった。よって日本が早期に降伏してしまったら、ソ連は対日参戦ができなくなり、アジアを支配下に置くチャンスを失ってしまう。
 『スターリンの秘密工作員』の著者、エヴァンズはこう指摘している。
スターリンの立場からすれば、ソ連が太平洋戦線に参戦し、軍隊を東に移動し、戦後のアジアに関する要求を確実にできるような軍備拡張をする時間を稼ぐため、日本の降伏を遅らせることが不可欠だった。この点において、完全な亡国に至らずに済むような何らかのアメリカとの和平案をスターリンが日本の同盟国として仲介してくれるのではないかと信じた─あるいは望んだ─日本は、スターリンの術中に陥っていたのである。(中略)また、アメリカの特定集団がアジアで「過酷な」和平を要求し続けたことも、日本の降伏を遅らせるのに役立った。(詳細は拙著『日本は誰と戦ったのか』KKベストセラーズ参照)」
 この「特定集団」とは、トルーマン政権に近い民間シンクタンク「太平洋問題調査会」のことだが、ヴェノナ文書によって、この研究員の多くがソ連工作員であったことが判明している。
 「ソ連の対日参戦を実現するまで日本を降伏させるな」。ソ連スターリンのこうした意向を受けた終戦引き延ばし工作が、日本に対してだけでなく、アメリカのルーズベルト、そしてトルーマン政権に対して行われていた。その工作の結果、ソ連の対日参戦が実現し、中国や北朝鮮という共産主義国家が誕生してしまった。
 こうした視点がヴェノナ文書の公開以降、アメリカにおいて浮上していることを知っておいていいはずだ。新たに公開された機密文書を踏まえず、アメリカでの歴史見直しの動向も無視したまま、戦前の日本「だけ」が悪かったと言い募るような、視野狭窄(きょうさく)はもうやめようではないか。」 
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 陰険で悍ましい共産主義
 嘘を並べたてる共産主義者
 反天皇反日的日本人の多数派が共産主義者マルクス主義者)である。
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 当時の政府や軍部には、原爆投下される前に降伏したかったのに拒絶され続けていた以上、原爆投下された事に対して罪はないが、政治・外交・軍事各方面でリーダーシップを発揮するトップとしての責任がある。
 昭和天皇には、トップの上に立つカリスマを持ったリーダーとしての道義的責任がある。
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 中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、日本人をアフリカ人同様に奴隷として売って金を稼いでいた。
 日本人の命は、家畜や獣、モルモットのように、好きなだけ自由に買える手軽な命であった。
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 2019年8月9日09:55 産経新聞北方領土開発「特別な手段」考案を 露首相が関係省庁に指示 
 2日、択捉島の空港を訪れるロシアのメドベージェフ首相(タス=共同)
 【モスクワ=小野田雄一】ロシアのメドベージェフ首相は、極東・北極圏発展省や北方領土を事実上管轄する極東サハリン州などに対し、クリール諸島(北方領土と千島列島の露側呼称)の経済を活性化させるための「特別な手段」を9月2日までに考案し、提出するよう指示した。ロシア政府が8日、発表した。
 メドベージェフ氏の今回の指示には、ロシアによる北方領土の実効支配を強化する狙いがあるとみられる。日本政府はロシアによる北方領土開発に抗議しており、平和条約締結交渉を進める日露間の新たな懸念材料になる可能性がある。
 メドベージェフ氏は今月2日、北方領土の択(えと)捉(ろふ)島を訪問し、新たな住居建設などを指示。直前にサハリン州ユジノサハリンスクで出席した会議では、リマレンコ州知事代行から提案された北方領土などへの企業誘致を促進するための減税案について「興味深い」と述べ、北方領土開発を進める意欲を示していた。
 9月8日に予定される同州知事選ではリマレンコ氏の苦戦が予想されており、露国内では、メドベージェフ氏の今回の指示や北方領土訪問は選挙対策の一環だとの見方も出ている。
 ロシアは北方領土の実効支配を強める政策を進めており、今年2月にはサハリン(樺太)と北方領土を結ぶ光ファイバーの敷設事業を完了させた。また、5月には2017年に色丹(しこたん)島などに設置した経済特区の拡大を決定。北方領土での軍備増強や軍事演習も相次いで実施している。」
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 8月9日21:40 産経新聞「五輪サイトの北方4島表記批判 ロシア、対日攻勢強める
 北海道・根室半島納沙布岬(左下)沖に広がる北方領土歯舞群島(中央)、色丹島(右上)、国後島(左奥)。はるか右奥にうっすらと択捉島が見える(共同通信社機から)
 国営ロシア通信は9日、2020年東京五輪の公式サイトに北方領土が日本領土として示されていると批判する記事を東京発で報じた。同通信はまた、南クリール地区(国後島色丹島歯舞群島を含む)の地区長がこの問題で日本を批判したことを伝える記事を配信した。
 日露平和条約交渉の進展を目指す日本政府がロシアに対し抑制的な姿勢を維持しているのにつけ込む形で、ロシア側はメドベージェフ首相が択捉島を訪問するなど日本を刺激する行動を強化。今回の報道もその一環とみられる。
 ロシア通信が問題視したのは、東京五輪パラリンピック組織委員会のサイトに示された五輪聖火リレーのルートを示した日本地図。北方領土が日本の一部として示されている。
 ロシア通信によると、南クリール地区のウラセンコ地区長は「日本の不当な行為」を批判し「島々はロシアのものだ」と主張。「4年に1度のスポーツの祭典に政治が介入している」と嘆いた。(共同)」
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 日本の対外戦争は、領土拡大の帝国主義侵略戦争ではなく、露西亜帝国、ソ連コミンテルン共産主義勢力から天皇と母国を一ヵ国で孤独に守る為の防衛戦争であった。
 日本軍は、戦場の武器を持って攻撃してくる敵、それが女性だろうが子供だろうが戦って殺したが、武器を持たない者は助け、戦場以外では非人道的犯罪行為をしなかった。
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 ソ連コミンテルン共産主義勢力、中国・中国共産党は、戦争犯罪として、日本人に対する非人道の猟奇的虐殺行為を繰り返していた。
 日本人であれば、女性や子供に関係なく見付けしだい虐殺した。
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 現代の日本人は、架空の時代劇は好きだが、事実の歴史は嫌いである。
 その証拠が、開国・幕末・近代化の発端を、清国の阿片戦争に置いている事である。
 事実は、田沼意次の時代まで遡る。
 アメリカのペリー黒船艦隊ではなく、ロシアのレザノフが命じたロシア軍艦の北方領土4島における海賊行動である。
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 吉田松陰尊王攘夷派・勤皇派は、南のイギリスや東のアメリカではなく、北から侵略してくるロシアに備える暴走していった。
 孤立した日本にとって最大の懸案が、西の清国(中国)と朝鮮が、ロシアに味方して日本を侵略してくるか、日本に味方してロシアの侵略を阻止・撃退するかであった。
 尊王攘夷派・勤皇派は、朝鮮が古代・中世に幾度も日本を侵略し虐殺・略奪・拉致した事実を知っていただけに、朝鮮人を信用せず、朝鮮人はロシアに味方して日本を攻めてくると確信していた。
 事実、朝鮮は、日本と戦う清国(中国)・ロシア・アメリカ・キリスト教会・共産主義勢力に味方し協力した。
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 中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、日本人をアフリカ人同様に奴隷として売って大金を稼いでいた。
 奴隷にされた日本には、「目には目を歯には歯を」の同害報復に基づき、世界に対して報復権・復讐権がある。
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 日米戦争と軍国日本崩壊は、天皇制度打倒と日本共産主義化を目指したレーニンの陰謀とスターリンの策謀であった。
 その手先が、中国共産党日本共産党であった。
 共産主義マルクス主義)は、人道主義・平和主義ではなく戦争主義・帝国主義であった。
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 日本軍部が戦った相手は、天皇制度を打倒し、皇室を廃絶使しようとした共産主義勢力だった。
 日本民族日本人は、先祖代々、2000年近く受け継いできた伝統的天皇制度(国體)を守るべく、世界を相手に一人孤独に死闘を繰り返していた。
 世界は、その戦いを戦争犯罪と断罪した。
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