- 作者:阿羅 健一
- メディア: 単行本
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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
共産主義の陰謀。「戦争から内戦へ、内戦から革命へ」
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軍国日本に迫り来る、国體（天皇制度）破壊という危機。
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軍国日本にとって、蒋介石の国民党政権（ファシスト中国）に軍事支援するヒトラー、ナチス・ドイツ、ドイツ国防軍、軍需産業は敵となった。
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ヒトラーは、対日戦用に上海と南京城の要塞化と上海・南京間の陣地構築にドイツの土木工学と築城技術を提供した。
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１９３５年 日本海軍は、南方開発の重要性から「対南洋方策研究委員会」を組織し、国策会社南洋興発のポルトガル領東ティモール進出を支援した。
軍国日本は、平和的に東ティモールに進出した。
オランダとオーストラリアは、軍国日本の南方進出を警戒した
マクマリーは、北京駐在のアメリカ公使を努めた経験から、「満州事変を引き起こしワシントン体制を崩壊させたのは中国側に責任が有り、アメリカは国益を損なう事を警戒しつつ、中国処分を日本に任せて身を引くべきである。そして、中国ではなく日本との関係に軸足を置くべき」であるという対中外交の意見書を、グルー大使を介してフランクリン・ルーズベルト大統領宛に提出した。
ハル国務長官は、ルーズベルトの対日強硬外交を推し進める為に握りつぶして無視した。
ソ連は、国民党の蒋介石と軍事的密約を秘めた条約を結び、中国共産党の毛沢東を支援した。
中国の内戦は止まず、社会は混乱し、至る所で左右両陣営による殺人テロ事件が起きていた。
胡適は、蒋介石や汪兆銘らに対日基本戦略として「日本切腹、中国介錯論」を献策した。
あらゆる機会を捉えて日本を暴発するように仕向け、日本軍を内陸部奥地まで誘い込み、補給線を引き延ばして持久戦に持ち込む。
国際世論を反日に誘導して味方に付け、ナチス・ドイツ、ファシスト・イタリア、アメリカ、ソ連などの欧米列強を抗日戦に参加させる。
持久戦で補給路を断たれ弱った日本軍に対して大攻勢に転じて、日本勢力を大陸から駆逐し、日本人を一人残らず中国から追放し、日清戦争いらい日本に奪われていた権益を全て奪還し、中国にある全ての日本資産を没収する。
アメリカ世論は、第一次世界大戦を苦い経験として、アメリカを二度と国外での戦争に巻き込まれる事には反対していた。
連邦議会は、国民の反戦気運を受けて、国際法が定める戦争行為を行わないという中立法を成立させた。
ルーズベルト大統領は、今後、ヨーロッパの戦争に関与しない事を誓って法案に署名した。そして、ことある事に中立法を破って武力介入して戦争に参加しない事を公約した。
アメリカ市民権を持つ日系二世の多くが、親の勧めで日本に留学したが、日本がアメリカと比べてひどく陰気で貧しく、日本社会がアメリカ社会と比べて閉鎖的で陰気くさく、日本人がアメリカ人と比べて陰湿で冷たいと嫌って、帰国した。
警察当局は、彼らをアメリカのスパイとして監視していたとも言われている。
ウィリアム・プライスの報告。日系二世の子女達は、「日本には自分達の居場所はない」と答え、「日本が嫌いになった」と言う。
事実。日本の子供達は、アメリカ的な彼らを同じ日本人とは見做さず、除け者にし、差別し、意地悪をし、苛めていた。
ＦＢＩは、日本との関係が悪化しだすと、日本から帰国した日系二世を帰米（きべい）者と呼び監視した。
１９４２年までの帰米者は、約９，０００人であった。
昔も、今も、日本に留学した外国人の多くが、外国人を受け入れず排除しようとする日本人の排他的な根性に嫌悪を感じて、日本を嫌いになって帰国している。
ジョン・パトリック「（二世の女性の証言）日本の食べ物はまずいし、美味しいコーヒーもないし、日本人は汚い」「（日本とアメリカのどちらに住みたいか）もちろんアメリカです。アメリカ生まれの日本人で、実際に日本を体験した者で、日本がアメリアよりもいいなんて思う者は一人もいやしません」
極僅かな日系二世は、日本を愛して日本にかぶれて帰国したが、日本を嫌う大半の日系二世から変人扱いされ除け者にされた。
日本人は、排他的閉鎖的民族性ゆえに自分が思うほどに、外国人や外国に住む日系人に好かれてはいなかった。
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１月 共産党軍兵士は、目的地を示せない党執行部に不満を持ち、失脚していた毛沢東を支持した。毛沢東は、支持者を拡大し、貴州省遵義の会議で中央政治局常任委員に返り咲いて主導権を掌握した。
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３月 ゼークト大将は病気の為に帰国し、ファルケンハウゼン中将が第四代ドイツ軍事顧問団長と中国軍事委員会総顧問の職を引き継いだ。
ファルケンハウゼン将軍は、国民党の最高幹部会議や国防会議に出席した。
ファルケンハウゼン「ヨーロッパに第二次世界大戦の火の手が上がって英米の手がふさがれないうちに、対日戦争に踏み切るべきだ」
ドイツ軍事顧問団は、対中国共産党戦と対日戦の為に中国軍の強化に取り組んだ。
対日戦に備えて、上海と南京城の要塞化と上海・南京間の陣地構築にドイツの最新の土木工学が使われた。
ゼークト大将は、ヒトラーや政府幹部らに、中国との提携を強めるように力説した。
ヒトラーは、日本への嫌悪感から対中関係強化を承認した。
親中派のシャハト経済大臣は、ドイツの経済発展の為には対中貿易は不可欠であるとの持論から、ファシスト中国との貿易拡大に取り組んだ。
ドイツ財界は、ヒトラーの許可を得てファシスト中国との貿易を拡大した。
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春 ハースト系新聞社は、親中反日世論を形成する為に、中国を擁護する記事を掲載して日本を攻撃した。
アメリカ世論は、白人至上主義による人種差別から反日化した。
カリフォルニア州議会は、相次いで排日法案を可決した。
民間でも幾つかの排日団体か結成され、日本と戦う中国人や朝鮮人を助けた。
アメリカのキリスト教宣教師は、反天皇反日として中国や朝鮮で布教活動を行っていた。
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４月９日 輸送船ショーモント号事件。
日本側は、貿易依存度が高いアメリカとの関係を維持する為に、政府はもちろん民間でも数多くの友好親善使節を送っていた。
ルース・ファウラー「カリフォルニアに住む者は、反日本人の活動が日常茶飯事の事件である事に気づかされることになる。反日本人の動きは政治の場でも、社会経済活動でも、あらゆるところで付いて回った。だから日本人と接触する度に、それが直接的であろうが間接的であろうが、いつもこの問題の存在を思い起こされるはめになった」
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５月 華北分離工作。関東軍は、幾つも停戦協定を結びながら破ってゲリラ作戦を仕掛けてくる中国軍を殲滅するべく、華北五省（河北省・察哈爾省・綏遠省・山西省・山東省）に親日派防共政権を樹立すべく華北自治運動を始めた。
蒋介石は、中国共産党を殲滅するまでは便宜的に日本とは善隣を保つ必要があり、広田弘毅外相の善隣路線を評価した。
両国は、公使館を大使館に昇格させた。
５月２日 フランスは、ナチス・ドイツに対抗する為にソ連と相互援助条約を締結した。
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６月１８日 英独海軍協定調印。ヒトラーは、再軍備を禁止しているベルサイユ条約を無視して陸軍を増強する為にイギリスの承認を得るべく、海軍力はイギリス海軍の３分の１とし、空軍力はイギリス空軍と同等にする事に同意した。
イギリスは、ナチス・ドイツが海軍と空軍を制限して陸軍のみを拡張する事を約束するのであれば軍拡路線を容認した。
フランスは、事前通告を受けず蚊帳の外に置かれていた。
イギリスとナチス・ドイツは、日本と敵対するファシスト中国の軍事強化計画で分担を決めた。
イギリスは中国海軍を支援し、ナチス・ドイツは中国陸軍を支援した。
アメリカは、戦略物資をファシスト中国に売っていた。
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- 作者:中西 輝政
- 発売日: 2006/04/25
- メディア: 単行本
