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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
昭和天皇や政府と軍部は、アメリカとの戦争を欲せず、何とか戦争を回避するべく話し合い・外交をくり返していた。
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日本には、アメリカやイギリスに対して宣戦布告なしで先制攻撃する権利があり、よってＡ級戦犯である「平和に対する罪」で訴追される理由がない。
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日本は開戦にあたって、アメリカに対しては宣戦布告を考えていたが、イギリスには宣戦布告を考えていなかった。
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真珠湾攻撃の海軍、「ニイタカヤマノボレ一二〇八（ひとふたまるはち）」。
マレー半島上陸作戦の陸軍は、「ヒノデハヤマガタ（ヒノデハヤマガタトス）」。
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１９９１年１２月８日 朝日新聞「（社説）日本はなにを学んだか 真珠湾５０年
５０年前のきょう１２月８日の早暁、日本軍は当時イギリス領だったマレー半島に上陸を開始した。そして約１時間後、日本海軍の機動部隊がハワイ真珠湾の米軍基地に殺到した。３年９カ月におよぶ太平洋戦争の始まりである。いずれも宣戦布告なしの開戦であった。経緯はどうあれ、これが「だまし討ちの日本」「ずるい日本」というイメージを世界にあたえることになった。」
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１９９４年１１月２８日 朝日新聞「対米開戦通告の遅れは「日本大使館の職務怠慢」とする報告書公開 外務省が１９４５年から６２年までの外交文書を公開し、この中で開戦通告の遅れは情勢認識の甘さと職務怠慢が原因だったとの報告書を同省が敗戦直後の４６年にまとめていたことが明らかになった。」
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アメリカとイギリスは、日本軍との戦争に備えて日本の外交暗号電報を傍受し解読していた。
真珠湾攻撃前日（ワシントン時間の１２月６日）、日本外務省はワシントンの日本大使館に「宣戦布告」の文章を暗号にして送った。
この文章は１４章に分かれ、「明日の午後１時にアメリカ側に渡せ」と時間指定がされていた。
日本大使館が１２月７日午後１時（ワシントン時間）にハル国務長官に「宣戦布告」の文章を渡して、３０分後に戦争を開始する計画になっていました。
日本大使館は、文章をタイプするのが遅れた為に、ハル国務長官に「１時間約束をのばしてほしい」と電話で頼んだ。
宣戦布告の文章をハル国務長官に手渡したのが「午後２時２０分」で、真珠湾攻撃はすでに始まっていた。
日本外務省とアメリカの日本大使館の怠慢であった。
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イギリスは、日本軍がマレー半島に上陸し攻撃してきた事をアメリカに知らせなかった。
シンガポールのイギリス軍は、フィリピンのマッカーサーとアメリカ軍に対して日本軍侵攻を警戒するよう警報を発しなかった。
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ウィキペディア
マレー作戦
詳細は「マレー作戦」を参照
1941年6月よりマレー半島攻略に向けた訓練を行っていた日本軍による、太平洋戦争における最初の攻撃となった。日本時間12月8日午前1時30分、第25軍はイギリス領マレーの北端に奇襲上陸した。
ハワイ空襲作戦
詳細は「真珠湾攻撃」を参照
1941年11月26日早朝、南雲忠一中将指揮下の日本海軍第1航空艦隊は択捉島単冠湾よりハワイへ向けて出撃した。日本時間12月8日午前1時30分、第一波空中攻撃隊が発進し、午前3時25分にフォード島へ、次いで真珠湾のアメリカ太平洋艦隊主力へ攻撃を開始した。日本軍の作戦は成功し、アメリカ軍は戦艦8隻が撃沈または損傷を受け、数千人の将兵が戦死するという大損害を受け、太平洋艦隊は大幅な戦力低下に追い込まれた。
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日本陸軍・マレー半島上陸作戦。
11月23日に機動部隊が検討の結果から黎明発艦へ変更し、空襲時刻を一時間半遅らせた。海軍は今さら陸軍に延期を申し出るわけにいかず、夜間発艦のハワイ攻撃に合わせて上陸を予定していたマレー作戦の上陸が先行することになった。この作戦は開戦前に宣戦布告を行う予定であった対米開戦とは異なり、宣戦布告無しで対英開戦することは予定通りであった。この時の日本軍の開戦日の暗号は大本営陸軍部第1部第2課作戦班班長補佐瀬島龍三少佐考案の「ヒノデハヤマガタ（ヒノデハヤマガタトス）」である。
1941年12月7日午後4時30分、浦波はノルウェーの商船HAFTHOKを発見し、情報活動の疑いがあったため、自沈させた。さらに午後7時25分、英ブレンハイム型爆撃機を発見したため射撃したが見失った。
1941年12月8日午前1時35分、第一回上陸部隊約1300名は約20隻の舟艇で隊形を整えてコタバル陸岸へ進発した。第二回上陸部隊は第一回の30分後に出発予定であったが遅れ、午前2時45分、那須歩兵連隊長以下が出発した。午前3時30分、第一回の舟艇の一部が船団に帰ってきたころ、英軍機3機が日本の船団と艦艇に攻撃を開始し、その後一時間にわたり低空爆撃と機銃掃射を反復した。
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真珠湾攻撃
真珠湾の状況
12月6日、パープル暗号により、東京からワシントンの日本大使館に『帝国政府ノ対米通牒覚書』が送信された。パープル暗号はすでにアメリカ側に解読されており、その電信を傍受したアメリカ陸軍諜報部は、その日の夕方にルーズベルト大統領に翻訳文を提出したが、それを読み終わるとルーズベルトは「これは戦争を意味している」と叫んだ。しかしこの覚書にはハワイを攻撃するとか、具体的な攻撃計画についてのヒントはまったくなかった。しかし、午後1時に覚書をハル国務長官に手渡した後にすべての暗号機を破壊せよとの指令も付されており、攻撃時間を連想されるものであったが、そのワシントン時間午後1時が、ハワイ時間7時30分であることを思いつく者はいなかった。この情報を陸軍情報部から知らされた海軍は、海軍情報部長セオドア・S・ウィルキンスン大佐がスターク作戦部長にすぐにでもキンメルに知らせるべきと進言したが、スタークは「ハワイの防衛は陸軍の責任であるため、陸軍参謀総長のジョージ・マーシャル大将からハワイに連絡するべき」と考え、マーシャルに要請した。マーシャルもこの覚書が開戦を意味すると考えて、ハワイとマニラに警報を送ることとしたが、手続きに時間がかかった上に、ハワイの陸軍無線機が故障しており、商用チャンネルを通じてこの警報がショートに届いたのは、攻撃が終わった数時間後でそれも自転車にのった少年から配達された。
12月6日の夜には「日本軍の2個船団をカンボジア沖で発見した」というイギリス軍からもたらされた情報がキンメルとショートにも届いた。キンメルは太平洋艦隊幕僚と、真珠湾にある艦船をどうするかについて協議したが、空母を全て出港させてしまったため、艦隊を空母の援護なしで外洋に出すのは危険という意見で一致したのと、週末に多くの艦船を出港させると市民に不安を抱かせると判断し、艦隊をそのまま在港させることとした。しかし、これは真珠湾の攻撃を予測していたのではなく、あくまでもワシントン当局の警告通り、日本軍が攻撃してくるのは東南アジアだと考えていた。
経過
ニイタカヤマノボレ
12月1日、御前会議で対米宣戦布告は真珠湾攻撃の30分以上前に行うべきことが決定された。12月2日17時30分、大本営より機動部隊に対して「ニイタカヤマノボレ一二〇八（ひとふたまるはち）」の電文が発信された。
なお敵空母の動勢は不明であったが、付近を索敵するなどの案は排され、真珠湾攻撃に全力が向けられた。また攻撃隊を二派に分けているのは航空母艦の飛行甲板の広さや滑走距離による制限である。当時の日本の航空母艦は、搭載する全航空機を全て甲板に並べ、一斉に発進させることはできなかった。
なおこの攻撃に先立ち、陸軍はイギリスの植民地のマレー半島コタバルで奇襲上陸作戦を行っていた。真珠湾とマレーで一方が先行すれば、その情報が直ちに同盟国同士のイギリスからアメリカに伝えられることとなり、他方の奇襲が成り立たなくなると予想された。しかし源田の案により、暗闇での発艦を回避するため、攻撃隊の発進は当初の予定より2時間遅れとなった。この決定を軍令部が把握した時には命令変更の時間がなかったため、三代辰吉中佐がコタバル攻撃部隊へ伝達しないことにした。これにより、真珠湾攻撃はコタバル奇襲上陸作戦開始の2時間遅れとなった。
しかし、結果的に陸軍のマレー上陸の報が、イギリス軍から真珠湾に展開するアメリカ軍に伝達されるのはコタバルへの攻撃開始のはるか後の事になり、その結果真珠湾並びにアメリカ領フィリピンを含む太平洋地域のアメリカ軍の迎撃体制のゆるみに影響することはなかった。
（ハワイは現地時間12月7日日曜日）7時10分（日本時間8日午前2時40分）には、アメリカ海軍の駆逐艦DD-139「ワード（ウォード）」がアメリカ領海内において国籍不明の潜水艦を発見し、砲撃によりこれを撃沈した（ワード号事件）。
7時49分（同3時19分）、第一波空中攻撃隊は真珠湾上空に到達し、攻撃隊総指揮官の淵田が各機に対して「全軍突撃」（ト・ト・ト……のト連送）を下命した[55]。
7時52分（同3時22分）、淵田は旗艦赤城に対してトラ連送「トラ・トラ・トラ」を打電した。これは「ワレ奇襲ニ成功セリ」を意味する暗号略号である。この電波は赤城で中継したが、中継を待つまでもなく広島湾にいた戦艦長門でも、東京の大本営でも指揮官機の電波を直接受信した。7時53分（同3時23分）に赤城から「隊長、先の発信、赤城了解」と返信があった。奇襲に成功したことを知った草鹿は南雲の手を固く握り落涙したと言う。
airraid on pearlharbor x this is not drill（真珠湾空襲さる。これは演習ではない）
xは注意記号。「no」と「not」、2通りの記述の受信紙が存在する。
この史上もっとも有名なものの一つとなった電報には、フォード基地司令官のパトリック・ベリンジャー少将が署名し、アラスカに至るまでアメリカ海軍全基地に警戒を呼び掛けた。攻撃が始まってしばらくしてからようやく海軍省へ、フランク・ノックス海軍長官にも伝えられた。電報を手にしたノックスは「何だと! こんなことはあり得ない! フィリピンのことに違いない!」と報告した海軍作戦部長ハロルド・スターク大将に向かって叫んだが、スタークは「いや長官、これは真珠湾のことです。」と答えている。
アメリカ合衆国恥辱の日
この日、フランクリン・ルーズベルト大統領はホワイトハウスにて来賓30名と昼食会を行う予定であったが、疲労していたため、妻のエレノア・ルーズベルトを通じて断りを入れ、書斎でくつろいでいた。真珠湾攻撃の第一報が届いたのが、ワシントン時間で1941年12月7日午後1時40分であった。海軍長官のフランク・ノックスより電話で「真珠湾に空襲、演習にあらず」と知らされたが、補佐官のハリー・ホプキンスがその情報の信憑性を疑っていたのに対して、ルーズベルトは「たぶん本当だ」「これはまさに日本人がやりそうな種類の予期せぬ出来事だ」と述べている。その後にホワイトハウスに外交政策の顧問と軍の首脳を集めて対策を協議したが、ルーズベルトの「損害はどのくらいか？」「日本軍は次になにをやりそうか?」と矢継ぎ早の質問に対し、軍首脳らは十分な回答をするだけの情報を持たなかった。真珠湾の情報がある程度準備できそうな夜8時半に各省の長官を集めて再度会議を招集することを決めて一旦散会したが、ルーズベルトの周囲の人間はルーズベルトがほっとしていたと感じていた。
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日米交渉とは、1941年（昭和16年）4月から同年11月の間になされた、太平洋戦争（大東亜戦争）開戦直前の日本政府およびアメリカ合衆国政府間での国交調整交渉である。
12月6日 ルーズベルト大統領より昭和天皇に対し、「平和を志向し関係改善を目指す」という親電が送られる（ルーズベルト大統領の昭和天皇宛親電）。東郷外相、野村大使に交渉打ち切りを伝える「対米覚書」を訓令。
12月8日 野村大使、ハル国務長官に「対米覚書」を手交し、日米交渉決裂(米時間7日)。「米国及英国ニ対スル宣戦ノ詔書」が発せられ、米国と英国に宣戦を布告。
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平和に対する罪（へいわにたいするつみ、英: crime against peace）とは、国際法で不法に戦争を起こす行為のことをいう。宣戦を布告せるまたは布告せざる「侵略戦争または国際条約・協定・保障に違反する戦争の計画・準備・開始および遂行、もしくはこれらの行為を達成するための共同の計画や謀議に参画した行為」として、第二次世界大戦後、戦争犯罪の構成要件を決定する必要にせまられ、種々のガイドラインを定めるために開かれたロンドン会議 (1945年)で最初に提唱された。
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A級戦犯は、 第二次世界大戦の連合国によるポツダム宣言六條に基づき、極東国際軍事裁判所条例第五条（イ）項]により定義された戦争犯罪に関し、極東国際軍事裁判（東京裁判）により有罪判決を受けた者である。
条例では、a.平和に対する罪、b.（通例の）戦争犯罪、c.人道に対する罪の3つの罪が記載されたが、英語原文でこれらがabc順になっているため、項目aの平和に対する罪で訴追された者を「A級戦犯」と呼ぶ。
項目b、項目cで訴追されたものをそれぞれB級戦犯、C級戦犯と呼ぶが、そのほとんどがB級戦犯（通例の戦争犯罪）であった。
日本が主権を回復した1952年4月28日のサンフランシスコ平和条約発効直後の5月1日、木村篤太郎法務総裁から戦犯の国内法上の解釈についての変更が通達され、戦犯拘禁中の死者はすべて「公務死」として、戦犯逮捕者は「抑留又は逮捕された者」として取り扱われる事となり、戦犯とされた人々のために数度にわたる国会決議もなされた。
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アメリカとイギリスは大国であり、日本は中程度国であった。
誰が見ても、日本の必敗は明らかであった。
小国が大国に戦争を仕掛ける時、宣戦布告なしに先制攻撃、つまりだまし討ちで始めるのが「あたりまえ、常識、戦争の常道」である。
それは、戦時国際法に違反する戦争犯罪ではない。
むしろ、大国に戦争を仕掛ける小国に戦闘前での宣戦布告を強要する事の方が非人道的犯罪である。
この意味において、日本には平和に対する罪・平和に対する犯罪つまりＡ級戦争犯罪は存在しない。
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大国は巨大な軍事力を持つがゆえに、小国に宣戦布告を行って怒濤の攻撃を仕掛ける。
小国は脆弱な軍事力しかない為に、大国と戦争する場合、相手が油断している隙を倣って奇襲攻撃・騙し攻撃を仕掛けて大打撃を与える。
小国が大国との戦争を避ける方法は、奴隷の如く平伏し無理難題な要求を御無理ご尤もと受け入れるか、相手の政治家や軍首脳部に賄賂を送って買収するか、国民無差別テロ・主戦派首脳暗殺・軍事施設破壊工作などを行う事であった。
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日米英戦争＝太平洋戦争において、ワシントンでの日本回答が日本大使館の不手際で約１時間遅れた事で卑怯な「だまし討ち」とされているが、ロンドンの日本大使館がイギリス政府に対する宣戦布告がどうなっているのか不明である。
日本政府は、戦時国際法に従って、ロンドンで最後通告・宣戦布告を指定時間にイギリス政府におこなったのか、おこなっていないのか。
アメリカとイギリスは、対日戦で軍事同盟関係にあり、対日情報を共有し、当然、日本の最後通告・宣戦布告に関する情報は知っていた、はずである。
事実。南シナ海での空中戦とマレー半島への日本軍上陸攻撃は、真珠湾攻撃より早く始まっていた。
つまり、日米英戦争＝太平洋戦争は真珠湾攻撃ではなく南シナ海とマレー半島で始まっていた。
シンガポール・香港のイギリス軍とフィリピンのアメリカ軍（マッカーサー）は、侵攻してくる日本軍に備えて共同防衛体制を構築していた。
蘭印（インドネシア）のオランダ軍は、対日戦に備え、アメリカ軍・イギリス軍と情報交換を行っていた。
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軍国日本はサムライの国として、逃げ隠れする事なく、卑怯な事はせず、手を抜かず、正々堂々と、精根尽きるまで、国民一丸となって総力戦で戦争をした。
日本国民、日本民族日本人は、軍国主義者に騙されて戦争をしたわけではなく、軍国主義者に戦場に送り出されて死んだわけではない。
「日本人も軍国主義者の犠牲者」とは、陰険で悪質な言説であり、日本人は考える能力がない愚か者、馬鹿であると軽蔑・嘲笑・差別した言い草である。
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日本を取り巻く敵とは、奈良時代からの中華（中国・朝鮮）、江戸時代後期からのロシア、大正時代からのソ連・共産主義勢力であった。
そして、宗教としてはキリスト教であった。
歴史的事実として、日本は中華諸国、ロシア・ソ連・共産主義勢力、キリスト教などから「侵略される」というに恐怖に晒されていた。
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日本軍が戦った敵とは、満州事変と第１次上海事変ではファシスト中国軍、第２次上海事変ではファシスト中国軍とドイツ軍事顧問団・ドイツ軍需産業の枢軸軍、日中戦争ではファシスト中国軍とソ連正規軍・国際義勇部隊とアメリカのボランティア部隊（アメリカ陸軍航空部隊）と英米両国軍需産業の連合軍であった。
日本軍と中国共産党軍は戦っていないが、一部の中国共産党系ゲリラ・便衣隊とは戦った。
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アメリカ人、アメリカ軍には驕りがあり、日本人を馬鹿で無能で愚かなサルと軽蔑し、戦えば赤子の手をねじるように日本軍を撃退し、軍国日本を敗北させると高を括っていた。
アメリカ政府高官は、日本は戦争をせず負けを求めると確信していた。
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