⛿107」─1─日米戦争を想定した、軍国日本とアメリカの建艦競争。1933年〜1943年No.458No.459。   *     

新軍事学入門

新軍事学入門


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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   【東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博】・   
 各国海軍の主流流は依然として大艦巨砲主義で、主力艦は戦艦で、航空母艦と航空機は主任務を偵察と監視を行う補助艦とされていた。
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 航空機では戦艦を撃沈できないというのが、世界の軍事常識であった。
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 主力艦隊は、日本海軍は機動艦隊で、アメリカ海軍は戦艦艦隊であった。
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 軍国日本は、国際協調路線から、軍部の不満を抑えて軍縮外交を展開した。
 1922(大正11)年2月 ワシントン海運軍縮条約。
 1927(昭和2)年6月 ジュネーブ海軍軍縮条約。不成立。
 1930(昭和5)年4月 ロンドン海軍軍縮条約
 昭和天皇は、日本とアジアの平和と軍部の横暴を抑えるべく軍縮に賛成であった。
 軍部は、昭和天皇に不満を抱き、昭和天皇に軍事機密情報を知らせず独断で行動し始めた。
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 エマニュエル・トッド「数世紀に及ぶ長い期間に注目する歴史家の観点から見て、アメリカとドイツは同じ諸価値を共有していない。大不況の経済的ストレスに直面したとき、リベラルな民主主義の国であるアメリカはルーズベルトを誕生させた。ところが、権威主義的で不平等な文化の国であるドイツはヒトラーを生み出したのです」
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アメリカ海軍軍拡計画。
 1929年10月 世界大恐慌
 1933年 ニューディール政策ルーズベルトは、失業者救済として大規模な公共事業、産業界への規制と統制によって経済復興を図った。
 一連の公共事業を行っても経済復興が成功せず、依然として街中には失業者が溢れていた。
 ニューディール政策は、失敗した。
 ルーズベルトは、失業者を軍需産業に吸収させる為に軍拡路線に政策を転換し、特に大量の労働者を必要とする造船業港湾施設に資金を投じた。
 更に、大量に生産した軍需物資を軍国日本と敵対関係にあるファシスト中国やソ連に輸出した。
 ルーズベルトは、反日強硬派として親中国政策をとっていた。 
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 資本主義の原理とは、大量生産・大量消費の過程で、投資した資本家や生産した企業に多大なる余剰利益をもたらす事である。
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 ルーズベルトは、世界恐慌から脱出しアメリカ経済を立て直し失業者に仕事を与える為に、最も効果的な公共事業として他国の戦争を利用した。
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 アメリカの軍需産業は、国際資本の潤沢な開発生産資金を使って、世界中から有能な研究者や優秀な技術者を好きなだけ招集できた。
 ベルトコンベアーで大量生産する為に、部品の互換性が要求されていた。
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 1933年6月 「海軍建艦3カ年計画」
 1934年3月15日 「第一次ヴィンソン案」(補助艦艇充実案)
 3月17日 「ヴィンソン・トランメル法案」8年計画
  目標、 艦艇‥94隻、航空機‥330機。
 1938年5月17日 「新ヴィンソン海軍拡充計画(第二次ヴィンソン案)」
  財政に対する軍事費は12.9%で、翌39年には14.4%(34年度の約2倍)に増額された。
  目標、戦艦(4万5,000トン級)‥3隻、空母(2万トン級)‥2隻、巡洋艦駆逐艦・潜水艦‥46隻、 補助艦艇‥26隻、航空機‥650機。
 :1941年完成予定、戦艦‥24隻、空母‥8隻、巡洋艦‥48隻、駆逐艦‥281隻、潜水艦‥477隻。総計190万トン。
 第一線航空機‥3,000機。
 1939年 ルーズベルトは、将来的に戦争に参戦する可能性を考慮して、軍需物資を増産させる戦争準備命令を出した。
 1940年6月 「第三次ヴィンソン案」
  空母3隻を含む22隻(16万7,000トン)の建造。
 7月 「両洋艦隊案」(スターク計画)。
 予算、100億ドル(日本の年間GNPを10%近く上回る)。
  艦艇257隻(135万トン)建造。航空機1万5,000機増強。
 :1946年完成予定、戦艦‥35隻、空母‥20隻、巡洋艦‥88隻、駆逐艦‥378隻、潜水艦‥180隻。総計300万トン。
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イギリス海軍拡張計画
 イギリスの軍需産業は、第一次世界大戦で疲弊し、アメリカ企業との提携を進めていた。
 1937年 「五カ年計画」
  戦艦25隻、空母12隻、その他。総計200万トン。
  日本軍の侵略に備えて、植民地・香港とシンガポールの強化。
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日本海軍軍拡計画。
 日本海軍は、世界第三位の海軍力であった。
 日本の軍需産業は、兵器自前主義から、民族資本で兵器生産を行っていた。
 国際資本からの資金支援を受けていなければ、共同開発の提携もしていなかった。
 民族資本と独自技術で開発生産できる数量が限定されていた為に、戦艦大和零戦や隼など一品豪華主義にならざるを得なかった。
 日独伊三国同盟は、日本にとって得する点は皆無に近かった。
 1930年9月30日 海軍兵力、戦艦‥10隻、総艦艇‥280隻。総計113万7,552トン)
 航空機‥500機‥17隊。
 1930(昭和5)年4月22日 ロンドン条約調印。翌31年1月1日 公布。
 昭和天皇は、日本及び世界の平和と軍部の横暴を抑制の為に、軍縮に賛成した。
 日本海軍は、主力艦と補助艦の建造を禁止された為に第三の艦艇である空母建設に取りかかったが、主流派の戦艦派が猛反対していた。
 1931年 「第一次補充計画」(①計画)
  補助艦建造‥39隻(7万3,000トン)
  航空機部隊‥36年度を目標に8隊新設。
 官吏の減俸などの行革により計画は削減を受けた。
 1934年 「第二補充計画」 37年度目標。
  建造計画を、89隻(15万9,000トン)から48隻(13万7,000トン)に削減する。
  航空部隊新設は、14隊に増やす。
 3月12日 佐世保軍港で、「友鶴」沈没事故。
 1935年9月26日 第四艦隊事件。
 1936年6月3日 軍縮無条約。
 「国防方針」「国防所要兵力」「用兵綱領」の第三次改定。(②計画)
  海軍兵力、戦艦‥12隻、空母‥10隻、巡洋艦‥28隻、
  水雷隊‥6隊、旗艦‥6隻、駆逐艦‥96隻、
  潜水戦隊‥7隊、旗艦‥7隻、潜水艦‥70隻、
  常設基地航空隊‥65隊、平時‥1,177機、戦時‥1,402機。
 1937年 海軍予算、3億7,545万円。
 「第三次補充計画」(③計画)。
  建造艦艇数‥66隻(26万9,510トン)
  空母‥2隻、水上機母艦‥1隻。
  新設航空隊‥14隊、556機。40年完成予定、陸上航空隊‥53隊、827機、(実戦部隊‥381機、訓練航空隊‥446機)、艦船搭載機‥1,089機。
 1939年 海軍予算、11億775万円。
 「昭和14年度海軍軍備充実計画」(④計画) 目標、44年度。
  超弩級戦艦(大和型戦艦)‥2隻を含む80隻(32万1,000トン)建造。
  新設航空隊‥75隊、1,511機(海上航空機‥174機)。
 陸軍の増強により希望した海軍予算が削減され、 予算上、航空隊の増設と大和型戦艦建造の両立は不可能として、大和型戦艦の建造が優先された。
 陸軍の軍事予算、37億3,655万円。
 ④計画完成後の海軍力、主戦闘艦艇‥280隻(130万トン)
 1940年 海軍予算、15億3,181万円。陸軍予算、41億9,073万円。
 1941年 海軍予算、31億507万円。陸軍予算、63億8,195万円。
 「第五次軍備充実計画」(⑤計画)
  超弩級戦艦‥3隻、1号艦(大和)、2号艦(武蔵)、3号艦(信濃)、
  新型超巡洋艦‥2隻、正規大型空母(大鳳型)‥3隻、建造予定計159隻(65万トン)。
  新設航空隊、実戦部隊‥67隊、1,320機、訓練航空隊93隊、2,138機 
 1942年 海軍軍事予算、83億8,515万円。陸軍軍事予算。103億6,800万円。
 「第六次軍備充実計画」は予算上中止。
 6月30日 「昭和17年度戦時航空兵力増設及び艦艇建造計画」
  海上航空部隊と輸送護衛艦艇の増強の為に、戦艦及び巡洋艦合計37隻の建造を取り止め又は中止した。
  ⑤計画 空母‥3隻を18隻に、艦艇‥118隻から343隻に。
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  所有航空部隊数を、232隊から347隊に増設する。航空機‥7,832機。
  艦船航空隊‥129隊、2,467機。
  ④計画 他の艦艇から空母への変更。
  大和型戦艦3号艦(信濃)を空母に変更。軍艦3隻と商船5隻を空母に改造。
  戦艦1隻、巡洋艦3隻の建造を取り止め又は中止。
  42年現在 建造中艦艇数410隻。
 10月 「昭和17年度戦時艦船建造補充計画」
  輸送用潜水艦‥11隻。44年10月竣工。6隻は特攻兵器「回天」搭載艦。
  海上護衛用小型駆逐艦‥42隻。43年2月竣工。45年までに26隻竣工。
 1943年 海軍軍事予算、137億7,944万円。陸軍軍事予算、157億6,434万円。
 「昭和18年度戦時艦船建造補充並に陸上防備兵力増勢実行計画」
 海軍の戦いは、海上決戦から島嶼攻防戦に移っていった。

 

 


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