関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本には、エネルギーや食糧から原材料である物資に至るまでアメリカの世界戦略に支配され、根底に於いて重要な政策はアメリカの許可が無ければ何一つ決められない。
アメリカは、日本国憲法と日米安全保障条約を日本に押し付けた時から、自国の国益を守る為に日本を操作し、アメリカの不利益にならない範囲で日本に自主権を認めている。
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２００７年 ロシアは、日本や欧米資本が行っていたシベリアの石油・天然ガス開発事業を、環境破壊を口実に突如として中止を命じ、強制的に権益の半分を国営ガスプロム社に譲渡するように命じた。
韓国政府は、日本によって軍人・軍属・労働者として国外に動員されて死亡した遺族の訴えを受け、事後法として「太平洋戦争前後の国外強制動員犠牲者など支援に関する法律」を制定した。
市民団体は、日韓請求権協定で扱われなかった、元従軍慰安婦、サハリン残留韓国人、原爆被害者などに対する日本の責任を追求し、日本政府を相手取った個人賠償請求運動を支援する事にした。
韓国の弁護士団体は、戦時徴用は違法行為であったとして戦後補償を求める訴訟を行った。
日本政府は、全ての賠償問題は解決済みであるとして拒否した。
チベットへの中国人の大量移住によって、ラサ人口約３５万人の内漢族は約２０万人となり、ラサ市内では国際語の中国語が氾濫し民族語のチベット語は通用しなくなった。
中国共産党政府は、チベットの乱開発を行い歴史的建造物を惜しげもなく破壊し、ラサを少数派のチベット人の為ではなく多数派の漢族の為に再開発事業をを行っている。
儒教価値観は、不寛容として野蛮な非漢族価値観との共存を認めてはいない為に、排他的に非漢族の徹底破壊を認めている。
ジャカルタで、インドネシア人女性達が、日本政府に対して、インドネシア従軍慰安婦問題に対する謝罪と賠償を求めるデモを行った。
朝日新聞は、１９００年代に日本人市民団体の協力を得て、従軍慰安婦は日本人や朝鮮人やオランダ人以外にインドネシア人女性だけで約２万人いたと報告し、それら全ての女性が日本軍や官憲によって組織的に強制連行された「性奴隷」であった報道した。
戦時中。インドネシアには、最も多い時で日本軍と軍属あわせて約４万５，０００人がいた。その内、朝鮮人の軍人や軍属が何人いたかは不明である。
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中国の温家宝首相は、中国経済の見通しについて「不安定、不均衡、不調和、持続不可能」と発言し、此れまでの成長モデルは破綻し、無計画な公共投資による副作用として債務が拡大していると厳しい判断を示した。
中国経済の大躍進で、各国の対中貿易額は飛躍的に伸びた。
日本の輸出入総額はアメリカを抜いて中国が第１となり、対外依存度をアメリカから中国に移す動きが加速した。
新アジア主義として、中国をアメリカに変わる準同盟国にしようとする警戒心のない動きが出はじめた。
それが、親中国派日本人が推し進めようとした東アジア共同体構想であった。
中国との運命共同体は、日本の破滅しか生まないという歴史的教訓を忘却した証拠である。
アメリカ・オーストリア・ＥＵ、インドネシア・インド・アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、中南米やアフリカ諸国でも対中貿易は飛躍的に伸び、輸出入総額の１位もしくは２位になった。
各国は中国との貿易額を増やす為に、軍事力強化に目を瞑り、多少の横暴にも寛大となった。
日本では、慣例を破って、今上陛下と習近平副主席の会見を行った。
イギリスは、不文律の前例を破って、エリザベス女王と李克強首相との謁見を許した。
各国は、大型の商談をまとめる為に、中国の人権問題から目を逸らして口をつぐみ、ダライ・ラマ１４世などの訪問を歓迎しなくなった。
所詮。人間社会の実態とは、どう綺麗事を言い募ってもそんなものである。
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中国軍は、将来において宇宙空間での支配権を獲得する為に、衛星破壊ミサイルを標的衛星に命中させて粉々に破壊した。
中国共産党政府は、真の意図を上手く誤魔化して世界を安心させた。
アメリカの国防総省と戦略軍の首脳部は、中国の「宇宙支配」という秘めたる野望を正確に分析し危機感を抱いた。
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アメリカ憲法は自己防衛として銃の所持を認め、国民が所持する銃の数は２億７，０００万丁であった。
犯罪者や低所得者が銃を持ち犯罪を行う為に、資産家は「自分の身は自分で守る」ために銃を所有していた。
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世界遺産委員会は、イコモス（国際記念物遺産委員会）から世界遺産リスト登録勧告のあった「石見銀山」を科学的客観性に基づいて審議した結果として登録延期を勧告した。
日本政府は、観光振興の為に登録延期勧告を覆すべく「政治」を用いてロビー活動を行い、ユネスコ（国連教育科学文化機関）やイコモスの中立性を無視して強引に登録させた。
批判を受けた日本政府は、２００８年の平泉と２０１３年の鎌倉の不登録勧告を受け容れた。
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１月 海上自衛隊の２等海曹は、中国人妻に、高性能護衛艦の高性能レーダーによる補足・攻撃系統「イージスシステム」の重要情報を漏らした。
警察は、中国人妻を入管法違反で捜査した所、イージスシステムの情報デスクを発見した。
今回は中国人妻は中国側のスパイではなかったが、もし中国側のスパイであったら国防に関する機密情報が流失為たかも知れない。
国民の知る権利が優先され、スパイ防止法はいまもって成立していない。
１月３１日 マイク・ホンダ議員は、反日強硬派のミンディー・コトラーの協力を得て従軍慰安婦問題で日本を非難する決議案１２１号を議会に提案した。
イリノイ州選出のヘンリー・ハイド共和党議員は、慰安婦法案を成立する為にミンディー・コトラーに協力を求めていた。
カリフォルニア州第１２地区選出のトム・ラントス民主党議員も、選挙区内に増えた韓国系住民の票と寄附金を得る為に慰安婦法案成立に協力していた。
ラントス夫人は、反日派活動家である韓国系アメリカ人・アネベル朴の友人である。
選挙区内に大勢の韓国系住民を抱える議員は、選挙で当選する為に彼等の希望を叶えるべく政治活動をしていた。
アメリカ式自由と民主主義において、自分が落選する可能性がある過去の歴史的事実よりも、当選して今の議席を守る事が最優先とされた。
コトラーは、日本政府が行う正式謝罪方法は以下の４つの項目の内１つを採用すべきであると決め付けた。
１，総理大臣が内閣を代表して提案した法案として国会を通過させ、担当大臣の署名と総理大臣の連署を捺印する。
２，国会の本会議で担当大臣による声明。
３，総理大臣が外遊中の公式声明の中で声明する。
４，犯罪的従軍慰安婦問題を認める閣議決定をする。
反日強硬派アメリカ人活動家らは、韓国が主張する「日本は謝罪していない」事を世界中に知らせた。
コトラー「この問題に関して、議員達は全てを理解する事はないかもしれませんが、重要なのは慰安婦制度というものは政府主導で行われていたものであり、それに対する謝罪を日本政府は行った事がない、という事です」
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２月１５日 アジア太平洋と地球環境に関する下院小委員会。ミンディー・コトラーは、元韓国人慰安婦達の証言の後で「現在問題となっている人権に対する全ての犯罪の起源は、日本にある」と証言した。
「日本は今日の人権問題、戦場での性暴力などの問題についての先例です。将来の戦場における性暴力を告発し、それを止める最も重要な手立ては、過去の先例を正しく捉えることです。
日本による戦争時の軍のレイプ収容所は、ボスニア、ルワンダ、ニカラグア、シエラ・レオネ、ダルフー、ブルマなどで現在ある性暴力、人身売買など、今日の戦争と人権の問題などの議論を占める全ての問題の起源となっているのです」
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３月 マイケル・グリーン「強制されたかどうかは関係ない。日本以外では誰もその点に関心はない。問題は慰安婦達が悲惨な目に遭ったという事であり、永田町の政治家達は、この基本的な事実を忘れている」
国際社会は、従軍慰安婦問題に関して日本の弁明など一切きく気はなく、強制連行が行われたかどうかも関係なく、日本人以外の人間が騙して連れてきた事だけで日本を有罪としていた。
借金の返済であろうと、金銭目的の娼婦であろうと、そんな事も関係なかった。
軍営であろうと、民営であろうと、日本軍と行動を共にし、日本軍兵士が利用していただけで有罪としていた。
日本には、事実がどうであれ関係なく、如何なる弁明も許されていないのである。
日本の有罪は確定していて、無罪に覆る事は有り得ないのである。
その現実が理解できず、判決が覆ると信じているのは、日本人だけで或る。
従軍慰安婦問題で、逆転無罪を望んでいる者は世界中で誰もいない。
日本は、罪を認めて永遠に謝罪し賠償を払い続ける以外に選択肢はないのである。
世界の戦争史は、全ての日本人兵士が性欲に飢えた淫乱な獣である為に、日本軍はその性欲を解消するべく若い女性を強制連行して従軍慰安所を設営した、と解説している。
世界の歴史における常識は、韓国や中国は被害者で「善」であり、日本は加害者で「悪」である。
日本には、自衛行為や正当防衛という弁明は許されてはいない。
日本人は、歴史に関して認識が甘い。
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４月３日 ラリー・ニックシュは、日本批判決議案に賛成を決めかねている議員に対し、問題の本質を理解させる為に「日本軍の慰安婦システムについての報告書」を作成して配付した。
アメリカ議会内での韓国への同情と反日気運は高まり、日本批判決議案の成立は確実となった。
４月末 安倍晋三首相は、アメリカを訪問した。
韓国系市民団体は、中国系市民団体の協力を得て、ホワイトハウス近くで従軍慰安婦問題で安倍首相を糾弾するデモを行った。
その同じワシントンで。人権団体の全米協議体・北朝鮮自由連合は、中国と北朝鮮の人権侵害を非難する「北朝鮮ジェノサイド展」を開いていた。
中国共産党政府は、北朝鮮労働党に配慮して、脱北者を難民と認定せず不法入国者として北朝鮮に強制送還していた。
北朝鮮は、脱北者を国家への反逆として再教育の為に強制収容所に入れて過酷な労働を強い、その結果として過労死しようが気にも留めなかった。
監視は、同胞である脱北者を人間扱いせず、殴る蹴るの暴行を加え、まともな食事を与えなかった。
上位者が下位者を人間扱いせず虐待・虐殺する非人道的行為は、儒教に支配されていた李氏朝鮮以来の朝鮮の伝統であった。
韓国政府は、北朝鮮との関係回復を最優先として非人権行為を黙認した。
「中朝国境地帯で、脱北女性が性奴隷化されている事実に眼を塞いでいる連中が、直ぐそこの路上で慰安婦などの過去の話を持ち出して人権、人権と騒いでいる。偽善の最たるものだ」
韓国の廬武鉉政権は、北朝鮮を刺激しない為にコメントを控えていた。
韓国の市民団体は、半島統一の障害となる北朝鮮人権蹂躙問題を誤魔化す為に、従軍慰安婦問題や竹島問題などの歴史カードで市民の関心を日本批判に誘導していた。
韓国市民は、その事を知ってか知らないでか、権威ある者の反日発言を鵜呑みにして盲目的に反日運動に参加していた。
韓国は、人徳重視・法律軽視の人治的儒教価値観で動いていた。
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６月 ハイリゲンダムで主要国首脳会議（Ｇ８）が開催され、日本は中国を正式加盟国にする事に反対した。
参加各国も、中国の軍隊大国化と非人道的行為を理由とする日本の主張を正当なものと諒解して、中国を主要国として参加させない事に合意した。
日本が外交戦で勝利した、僅かな例である。
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７月 アメリカ議会下院は、日本軍が若い女性達に性奴隷として強要した事で日本の首相に公式謝罪と責任を要求する決議を採択した。
対日慰安婦非難決議「（日本の従軍慰安婦＝性奴隷システムが）その残忍さと規模に於いて前例を見ない強姦、強制中絶、凌辱、性的暴力を含み、その結果、手足を切断、死亡または自殺にまで至らしめたもので、２０世紀における最大の人身売買事例の一つだったのである」
カナダ、オランダ、オーストラリア、ＥＵ、フィリピンなど各国議会も、日本軍が行った強制慰安婦制度に関する非難決議を行い、日本に対して法的責任を受け入れるように勧告した。
従軍慰安婦所は、戦争犯罪国家である軍国日本とナチス・ドイツが持っていた性奴隷館であるとされた。
アメリカ軍や中国軍などの連合国軍には、女性を強制的に集めた性奴隷制度を持っていなかったとされている。
日本政府は、何ら抗議声明を発表せず沈黙を守った。
国際外交では、沈黙する事は認めた事になる。
アメリカ国内はもちろんヨーロッパでも、従軍慰安婦問題に対して沈黙する日本を非難の声が止む事が無かった。
従軍慰安婦問題は、日韓の歴史認識問題ではなく国際人権問題となっている。
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中国共産党政府中国教育部直属の国家漢弁（実態は諜報機関）は、「中国語教育の普及を通じて民間レベルでの交流を活発化させる」という名目で、多額の資金を提供し中国語教員を派遣する事で早稲田大学内に孔子学院を設立した。
中国の大学や研究機関は、政治的中立性を謳って合同研究機関を発足させ、中国人研究者を日本の大学や研究機関に送り込んで最先端研究に参加させた。
中国人研究者の中には、中国共産党や中国軍の諜報部員が忍び込んでいた。
国家漢弁は、日本国内の有名大学や研究機関にも孔子学院を設立し、中国語を教える傍ら、中国の為に働いてくれる優秀な日本人を物色し時間をかけて「卵を育てる」ように焦らずゆっくりと教育した。
孔子学院は、中国共産党政府の指示に従って、２０１３年末には約１２０ヶ国で約４４０校を開校していた。
各国の孔子学院は、現地の大学や研究機関から独立して北京の漢弁・孔子学院総本部の管理下に置かれ、北京の指示で運営されていた。
アメリカやカナダなどの国では、孔子学院への警戒心が高まり、孔子学院設置に反対運動も起きている。
劉雲山（党中央宣伝部長）「中国の主権と安全問題にかんがみ、積極的にチベット、ウイグル、台湾、人権、法輪功などの方面で国際世論と闘争せねばならない。それには文化『走出去（対外進出）』戦略の実施が必要で、手段として海外文化センターと孔子学院をうまく運営せねばならない」（２０１０年１月中央宣伝部機関誌『党建』）
中国共産党政府は、相手国内に親中派を増やす為の宣伝戦の為に孔子学院などを活用している。
アメリカ・セキュリティ会社マンディアントは、２００６年頃から、中国軍６１３９８部隊がアメリカを含む１５ヶ国で活動し２０種１４１社から機密情報を盗み出したと、２０１３年２月に発表した。
アメリカは、中国から輸入しているコンピューターや通信機器にはスパイ機能が埋め込まれ、何時作動するか分からない「サイバー地雷」が仕掛けられていると警戒している。
中国軍総参謀部第３部第４局の６１４１９部隊は対日サイバー部隊として、中央省庁や防衛関連企業や重要インフラ関連企業から機密情報を盗み、そしてサイバー攻撃を行っている。
警視庁は、２００９年頃から２０１３年にかけて、対日サイバー部隊の攻撃が３０件以上あったと報告した。
日本の地方自治体や企業は、数多くの中国製品ＩＴ機器を購入して使用している。
日本人は、情報の重要性より今現時点の利便性を重視し、中国製品は安価で使い勝手が良いとして利用している。
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自民党政権は、中国軍が急速に軍事力をつけ東アジアの不安定要因に名つている事を知りながら、中国への経済援助を行っていた。
日本企業も、中国の産業が中国共産党及び中国軍の関係としている事を知りながらその育成に協力した。
台湾は、日本の中国支援が中国軍の強化であると警告していた。
だが、金儲けを優先した日本は、台湾の忠告を無視した。
尖閣諸島問題等は、利益のみを追い求めた強欲な日本が自ら招いた結果に過ぎない。
自業自得である。
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９月２８日 日本は、国際連合安全保障理事会改革を訴え、アメリカに次いで国際連合への資金提供の多さを交渉カードとして、国連安全保障理事会の常任理事国入りを希望した。
日本の国際貢献とは、金を出すが血を流さない範囲でと言う事である。
国連が、戦勝国である連合国による組織である以上、日本の常任理事国入りは絶対に有り得ない。
自国の若者を世界平和の為に犠牲にできない日本が、一滴の血も流す事を嫌う日本が、常任理事国入りを希望すること自体が傲慢である。
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１１月 ディビッド・ロックフェラーは、今上陛下を訪問した。
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中国の人身売買業者は、北朝鮮に強制送還される脱北女性の内から器量の良い美人や利発そうな子供を引き抜く、中国各地に奴隷として売った。
北朝鮮は、脱北者を祖国に対する重罪犯として再教育の名の下に強制収容所に送り込み、人権を無視して食事を制限し拷問や強姦を繰り返して、衰弱死や過労死や病死を放置し、時によっては処刑した。
強制収容所から生還できる者は、極僅な人間だけであった。
中国も北朝鮮も、党員でない一般庶民の人権は存在しない。
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- 作者:上念 司
- 発売日: 2013/11/08
- メディア: 単行本
