関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
同盟は、相手を助けるが、運命を一緒にはしない。
・ ・ ・
ルーズベルトは、日米通商航海条約失効で対日経済制裁を強化し、軍国日本を破滅へと追い詰めた。
・ ・ ・
戦争と平和の二者択一とは。
戦争を選んで国を残した日本。
平和を選んで国を消滅させたチェコスロバキア。
世界は、チェコスロバキアの自己犠牲的勇気を称え、日本を平和に対する罪で戦争犯罪国とした。
・ ・ ・
国際法において、経済制裁は戦争の一形態である事は常識であった。
アメリカの日本への経済制裁発動は、アメリカの日本への宣戦布告である。
日米戦争は、この時から始まった。
日米戦争の初期段階は、静かな戦争、見えない戦争であった。
そして、日本は熱い戦争に突入する前のすでに敗北していた。
・ ・ ・
親中国派のハースト系新聞や雑誌は過激な反日報道で国民世論を誘導していた。
アメリカ陸軍は、密かにファシスト中国軍を支援していた。
キリスト教会も、反天皇神道として、異教徒の日本人と聖戦を戦っているキリスト教徒の蒋介石・宋美麗夫妻への義援金を信者に訴えていた。
アメリカ世論は、中国寄りとなって軍国日本を激しく非難した。
世界には、ファシスト中国に味方する国が多く存在していたが、日本に味方する国はなかった。
・ ・ ・
チャーチル「国家経営の秘訣は全て歴史にある」
「歴史に学べ」
・ ・ ・
１９４０年頃 日系アメリカ人は約１２万７，０００にんであり、二世は約６３％であった。
チャイナ・タウンの中国人人口が多かった為に、中国人商店は、中国人のみを相手に商売が出来ていた。
だが。リトルトーキョーの日本人商店は、それ程人口が多くなかった為に日本人移民のみを相手に商売ができなく、客層を白人に広める必要があった。
日系二世は、一世が生活の場を郊外の農村地帯に求めたのに対し、町中で各種の商売を始めた。
一世世代は、二世には自分達よりも安定したそこそこの豊かな生活を送って貰う為に、教育に力を入れた。
日本に拘る一世は、子供を日本に留学させた。
日本留学を終えて帰国した二世を、帰米者と言われた。
日本に拘らずアメリカ国民であろうとした二世は、日本には留学せず、アメリカの上級学校に進学した。
二世の多くが、ロサンゼルスの郊外から中心部に移り住み始め、一世との間で日本に対する認識のずれが目立ち始めた。
一世は生まれた日本に愛着を持ち続けたが、二世はアメリカ人である事に誇りを持ち始めた。
日系アメリカ人は、倶に生きる為に一般的アメリカ人との摩擦を避けべく、反感を買わない様に細心の注意を払い、危害を加える存在でない事を理解して貰う為に地域交流に務めた。
日本人移民社会は、異化である日本的なモノを薄め、アメリカに同化するべくキリスト教に改宗し英語を覚えアメリカ文化を受け入れた。
アメリカへの同化を拒否した日本人移民は、アメリカに定住した同胞に配慮して、農地を放棄し、店を閉め、手にした金を持って日本に帰国した。
アメリカに残った日本人は、アメリカ人として、アメリカに忠誠を誓い、アメリカの為に戦う事を覚悟した。
ロサンゼルス市民は、日系アメリカ人と生活を一所にするにつれて、以前ほどの反日感情がなくなっていた。
ヤナガ・チトシ博士（１９３９年）「現時点で日本人移民グループの白人社会との接触は、子供を学校に通わせる事から生ずる学校関係の活動に限定されている。しかし、白人社会との溝は年ごとに埋まってきている。５、６年したら二つのグループの間で、相当の自由な交流が行われるだろう」
日本人移民は、急速にアメリカに同化し始めた。
儒教意識の強い中国人移民は、異化に固執し同化が進まなかったが、チャイナ・タウンの中国人人口が多かった為に、閉鎖空間を維持しアメリカ社会に依存せず自活していた。
アメリカは、中国大陸の強大な中国市場への参入を希望していただけに国内の中国人移民の横柄に目を瞑り、その捌け口として日本バッシングを強めた。
だが。キリスト教的白人至上主義が消滅せず人種差別意識がある以上、いつ何時、排日運動が燃え上がるか分からない状態であった。
移民国家アメリカは、決して人種問題を忘れる事がなかった。
日系アメリカ人は、４２年にその事を思い知らされるが、激しい人種差別に晒されながらもアメリカ国民の義務としてアメリカの為に戦った。
ラデメーカー博士「日本人と白人グループとの間には、あまりに大きな壁が存在した。言語、文化、エチケット、習慣、家族関係、親族との関係、近親者間の労働配分についての考え方、食習慣、価値規範。何もかもが白人のそれとは違っていた。極端な文化の差異が日本人と白人は全く異なる人種である。という考え方を固定化させる事になった」
日本人は、お人好しで、他人を信じ切る性格をしている為に、安直に人は話し合えば分かり合えると信じ切っている。
だが。人類史は、人は容易く分かり合えない事を証明している。
世界史・大陸史は、日本の島国的な考えを、深慮なき浅はかな愚鈍と嘲笑い、一瞬でも気を抜くと噛み殺すとばかりに牙を?き爪を立ている。
・ ・ ・
イギリス外務省は、ロンドンにある日本大使館の外交公電・機密電報を傍受し、解読して、日本の動静を把握していた。
その情報から、重光葵外相は信頼できる親英派ではく危険な軍国主義者と分析し、重光と頻繁に会っている陸軍将校のピゴッドを親日派の中心人物として警戒した。
イギリス外務省は、アメリカ国務省同様に、親中国反日派が占めていた。
・ ・ ・
１９４０年 陸軍省は、諜報の重要性から、後方勤務養成所を陸軍中野学校と改称して規模を拡大し、陸軍大臣の管轄とした。
日本海軍は、敵国軍情報を専門に分析する特種班を第四部から独立させ、軍令部総長の直属組織とした。受信所を、埼玉県新座の大和田に建設した。
イギリスの秘密諜報機関は、アメリカを戦争が出来る国に導く為に、参戦反対派の孤立主義者を非難中傷し、ポロパガンダ放送を繰り返していた。そして、犯罪者や失業者や浮浪者をそそのかして反戦市民集会に殴り込ませ、混乱したところを警察や軍隊を動員して集会そのものを潰した。
ハリウッドの各映画会社（大半がユダヤ系）は、反日プロパガンダ用に日本軍の残虐性を示す為の合成映画を製作して、ニュース映画として全世界に配給した。
アメリカの映画業界を支配していたのは、ユダヤ人であった。
タイム誌やライフ誌などの反日的新聞や雑誌は、衝撃的なヤラセ写真を取り上げ、罵詈雑言に満ちた捏造記事を掲載して、中国を弁護し、抗日戦への支持と支援を訴えた。
中国い帰りの宣教師は、日本軍の絶対神を恐れない悪魔的所業を赤裸々に語り、日本軍の残虐な攻撃で地獄と化した中国の大地で、信仰を守りながら彷徨う哀れな中国人信者への救援を説いて廻った。
・ ・ ・
蒋介石は、ヒトラーに次いでスターリンも見限って、ルーズベルトとチャーチルに乗り換えた。
その為に役に立ったのが、キリスト教への改宗であった。
スターリンは、毛沢東を支援する為に、財務省のヘンリー・ホワイトやフランク・コー、ソロモン・アドラーらソ連のスパイ達に蒋介石への経済軍事支援を妨害する様に指示した。
ホワイトは、アメリカ在住の秘密共産党員冀朝鼎を経済顧問として国民党政府に送り込み、財政破綻と民心離解を画策した。
・ ・ ・
ロンドンの駐英アメリカ大使館員で暗号解読担当官タイラー・ケントは、ルーズベルト大統領とチャーチルがアメリカを参戦させようとしている証拠の秘密通信を持ち出したところを、ロンドン警視庁に逮捕された。アメリカ国務省は、自国民でありながらイギリスでの裁判を認めた。
アメリカは、イギリスと中国の要請を受けて戦争準備を急いでいた。その標的は、日本であった。
アメリカの太平洋艦隊は、安全な西海岸から防衛に不向きな真珠湾への移動を命じられた。
司令長官のリチャードソン大将は、真珠湾で日本軍の奇襲攻撃を受けては艦隊は守れないとして、命令の撤回を求めた。
リチャードソン「我が太平洋艦隊をパ−ル・ハーバーに停泊させて置く理由は、一つもありません。停泊させない理由なら、山ほどあります」
ルーズベルトは、最高軍司令官として激怒し、命令を拒否するリチャードソン大将を更迭してキンメル大将に後任を命じた。
アメリカは、軍事戦略知識のない文官が軍人を管理するシビリアンコントロールの社会である。経済に関連した政治が、軍事よりも優位を占めていた。
カナダ政府は、国内の日本人移民排斥運動に配慮して強力な外国人登録法を発効し、日本人移民が増えているブリティッシュ・コロンビア州に日本人移民を対象とした東洋人問題委員会を発足させた。
フィリピンのケソン大統領は、アメリカ訪問の帰りに日本に立ち寄り、横浜にいる民族の英雄・リカルテ将軍に帰国を懇願した。
アメリカは、英語の公用語化とキリスト教の国教化によってフィリピンのアメリカ化の目途が付いた為に、３４年に「４４年にフィリピンの独立を認める」と約束していた。
リカルテ将軍は、要請を拒否した。
「私は、フィリピンに星条旗が翻っている限り、祖国へは帰らない。私が祖国に帰る日は、完全に独立して、我々が立てた、あの革命旗が堂々と翻る日だ。私はその事を神に誓ってしまったのだ」
・ ・ ・
アメリカの科学関係の新聞や雑誌は、核分裂による原子爆弾や原子力エネルギーに関する記事を掲載した。
ＳＦ小説家は、大量破壊兵器である原子爆弾を新型爆弾として取り上げた近未来戦争小説を好んで書いた。
中には、原子爆弾の製造に関する事細やかな説明した小説もあり、原爆を軍国日本やナチス・ドイツとの戦争で使用する無いようもあった。
陸軍情報部は、４０年夏頃から国防上の理由で原子力に関する記事の検閲を強化し、国民の知る権利を制限した。
情報統制は、日本以上に徹底し、違反者は射殺する事も辞さなかった。
・ ・ ・
ソ連のスパイであるＳＩＳ（情報局秘密情報部、ＮＩ６）幹部キム・フィルビーは、最高軍事機密である原爆開発情報とアメリカ軍の機密情報をソ連に流していた。
アメリカやイギリスには、ソ連のスパイが潜り込んでいた。
スターリンは、ヒトラーがソ連・共産主義勢力との戦争を考えていたと同様に、ナチス・ドイツと不可侵条約を結んでも何れは戦争は避けられないと考えていた。
問題は、西でドイツ軍と戦っている所へ、東から日本軍が攻めてくる事に恐怖を抱いていた。
対外情報局のパーヴェル・ミハイロヴィチ・フィンチは、日米全面戦争を引き起こさせるべく、財務省高官ホワイト・デクスター・ホワイトを利用すべくアメリカ担当責任者にヴィタリー・パブロフを起用した。
翌年４月 パブロフはアメリカに渡り、ソ連スパイのイスハク・アフメロフの意向をホワイトに伝えた。
対米工作「雪」作戦の発動であった。
アメリカ共産党は、日本を追い込む為にユダヤ系財界人や労働組合に働きかけた。
アメリカ系ユダヤ人は、反日の急先鋒であった。
・ ・ ・
反日親中のシンクタンク太平洋問題調査会（ＩＰＲ）は、カナダ人のハーバート・ノーマンの博士論文である『日本における近代国家の成立』を出版した。
「日本が中国大陸で戦争をしているのは、日本が明治維新後一貫して専制的な軍国主義国家であったからで、悪いのはすべて日本」
・ ・ ・
軍部は、陸大や海大をトップ成績で卒業したエリート中のエリートを集めて作戦部を組織した。
超エリート集団である作戦参謀達は、自分が思い付いた独創的発想から作戦計画を立案し、都合のよい情報のみを集めて計画書を仕上げ現地部隊に命令し、情況が変化して不利になっても作戦通りに寸分違わず行動する様に命じた。
そして、作戦が失敗して敗走するや絶滅、玉砕を命じた。
エリートにとって、兵士は人ではなく数字でしかなく、会った事も見た事もない数字上の兵士が玉砕してもさして痛痒を感じなかった。
それが、戦争である。
・ ・ ・
１月５日 ルーズベルトは、対日戦を想定してジェームズ・リチャードソンをアメリカ艦隊司令長官に任命しが、アメリカ艦隊基地を真珠湾に移す事を知らせなかった。
アメリカもイギリスも、日本との戦争は早ければ「４２年春」と呼んでいた。
アメリカ陸軍は、フィリピンの空軍力を強化すべく「空飛ぶの要塞」の異名を持つＢ１７を配備した。
ファシスト中国を支援し、軍国日本への軍事圧力を加えるべく、４１年秋迄に３５機を送り込んだ。
イギリスは、香港の九龍国境を要塞化し、マレーにジットラ・ラインを築いた。
さらに、戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋戦艦レパルスをシンガポールに派遣する事を決定した。
アメリカとイギリスは、日本との戦争に備えて部隊編制と陣地建設を急いでいた。
１月１６日 米内光政内閣成立。
阿部信行は、１月１４日に内閣総辞職してから３日後、西園寺公望の私設秘書・原田熊雄に陸軍の中堅将校らが政府の決定に従わず国家意志を勝手にねじ曲げている事を嘆いた。
「今日のように、まるで二つの国、陸軍という国と、それ以外の国とがあるような事では、到底政治は上手く行くわけがない。自分も陸軍出身であって、前々から何とかこの陸軍内部の異常な状態を多少でも直したいと思っていたけれども、これほど深いものとは感じておらなかった。まことに自分の認識不足を恥じざるを得ない」
軍国日本は、軍部に支配され、軍部の横暴に振り回されていた。
昭和天皇の平和を希望する意志も、軍部によって無視され続けていた。
１月２６日 日米通商航海条約が失効した。
１月２９日 アメリカ陸軍航空部隊は、スーパー爆撃機（将来のＢー２９）の設計を開始した。
・ ・ ・
２月 ハースト系のロサンゼルス・イグザミナー紙や反日報道機関は、軍国日本の侵略行為批判と日系アメリカ人への敵意ある記事を掲載した。
アメリカ世論は、新聞や雑誌の捏造された過激な反日報道につられて日本人批判を強めた。
中国は、アメリカ世論を味方に付けるべく反日プロパガンダに力を入れた。
２月１日 アメリカ議会は、アメリカ艦隊を太平洋と大西洋に分けて配置する両洋海軍制案を決議した。
ルーズベルトは、日本への威圧効果が薄れる為に反対であったが、議会には逆らえず法案に署名した。
アメリカ艦隊は、太平洋艦隊、大西洋艦隊、アジア艦隊に編成替えされた。
太平洋艦隊司令長官リチャードソン大将は、ルーズベルトに、真珠湾の地形は艦艇を守るには不向きで、補給も困難であるとして、艦隊を防衛力のあるサンディエゴに戻すように再度意見具申した。
リチャードソン「大統領、我々は日本と戦争になるのですか？どうなんですか？」
ルーズベルト「もし日本がタイやクラ地峡や仏印を攻撃しても、アメリカは参戦しないだろう。もしフィリピンを攻撃しても、アメリカが戦争に突入するかどうか、私にも分からない。しかし、日本は遅かれ早かれ過ちを犯し、アメリカは戦争に突入するだろう」
・ ・ ・
３月７日 アメリカは、錫を担保にして重慶政権に２，０００万ドルの借款を行った。
借款の大半が、抗日戦用に流用された。
３月１２日 ホワイト・ハウスでは、ナチス・ドイツと戦うイギリス及びフランスからの戦略物資の供給要請を検討した。
ルーズベルトは、反日親中世論を受けて、日本軍と戦う蒋介石に２，０００万ドルの軍事援助を行う事を表明した。
リンドバーグ大佐ら孤立主義者は、アメリカ第一委員会を組織して、反戦を訴えていた。ナチス・ドイツが欧州を軍事占領し、ファシスト勢力が欧州を恐怖で支配しようと、合衆国憲法の精神と相互不干渉主義のモンロー宣言などに従って欧州戦争に介入する事に猛反対していた。
アメリカ経済界は、不況下にある産業を活性化し、社会不安の原因である失業者を減らす為に、戦争地域への輸出量増加を諮るよう政府に要請していた。
汪兆銘は、日本軍と日本人右翼の協力を得て南京に傀儡国民政権を樹立させた。
ソ連の工作は、日本の官公庁はもちろん右翼・右派にも及んでいた。
日本の革新官僚とは、隠れマルクス主義者で、ソ連の極秘命令で動いていた。
その事は、近衛文麿が１９４５年２月１４日に昭和天皇に提出して上奏分の中で明らかにしている。
蒋介石は、日本への不信感を募らせて如何なる和平工作も拒否した。
日本は、中国からソ連の影響力を排除する必要があった。
国民党重慶政府の宋子文は、アメリカから経済支援の約束をえた。その内容は、明らかに対日戦用の軍事支援協定であった。
５００人の軍事顧問団の派遣、１４の軍事飛行場建設とその物資、１００機の軍用機の譲渡。
アメリカ陸軍は、正規の軍人パイロットと陸上要員を偽装して退役させ、義勇兵と称して抗日軍に派遣して日本軍との戦闘に参加させた。それが、シェノールトが率いるフライング・タイガース航空部隊である。
中立国アメリカは、間接的に日本に対して戦争を行っていた。
蒋介石、宋美齢、宋子文らは、アメリカの巨額な中国支援を一部着服して私腹を肥やしていた。
国民党政府高官や党幹部らも、支援金の一部を横領して私財を増やしていた。
中国社会は、儒教価値観から何時の時代でも腐敗が絶えず、政府高官の横領による不正蓄財が日常化していた。
・ ・ ・
