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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
２０２０年２月号 正論「折節の記
『歴史は繰り返さない。しかし、韻をよく踏む』との名言を吐いたのは、マーク・トウェーンだったと記憶しているが、御代替わり翌年の『００２年』には、この国にとってあまり嬉しくない事柄が起きるジンクスが存在する。
大正２年（１９１３年）には、安倍晋三がつい最近抜くまで首相在位最長記録を保有していた桂太郎が、大正デモクラシーのうねりの中で退陣したのである。これを『大正政変』と呼ぶが、民衆の藩閥政治への怒りはすさまじく、暴動で警察署や新聞社が焼き打ちに遭ったと言うから、いまの香港デモ以上の騒乱ぶりだったという。
昭和２年（１９２７年）２派、三井、三菱に迫る勢いだった鈴木商店が破綻するほど『昭和恐慌』と呼ばれる大不況が日本を襲い、若槻礼次郎内閣が総辞職に追い込まれた。
ちょうど３０年前の平成２年（１９９０年）には、国内では政変こそなかったものの（前年に２度あった）、イラクがクウェートに侵攻、湾岸危機が起きた。冷戦終結後、初めての大規模な地域紛争とあっちて、米軍を核とした多国籍軍が早々と結成された。翌年早々にイラクに攻め込むのだが、当時の海部政権は多国籍軍への協力をめぐって右往左往した。
当時、ブッシュ（父）大統領は、日本にクウェート近海の機雷掃海など目に見える形での貢献（つまり自衛隊派遣）を明確に求めたが、憲法の制約を理由にのらりくらりかわす首相の海部俊樹にいらだちを隠さなかった。
『世界が団結して中東の平和を守ろうとしているのに日本は何もしないのか』『軍隊が出せないならカネくらい出せ』といった米国世論の不満は日増しに強まり、米上院が日本非難決議を採択したほどだった。
こうした米国内の状況を受け、最初に日本が１０億ドルを拠出してまもなくブッシュは、『トシキ、周辺国の援助にカネが少し必要だ。日本で引き受けてくれないか』と有無を言わせぬ口調で海部に迫り、瞬く間に資金拠出は４０億ドルに膨れ上がった。
もちろん、戦争が始まるとそれでは済むはずもない。追加負担を含め日本は１３０億ドル、当時のレートで実に１兆２，０００億円以上もの負担を強いられた。莫大なカネをつかって湾岸戦争に貢献したつもりの日本だった。ところが、イラクが屈服した後、クウェートが米紙に、多国籍軍に参加したクウェートを支援した各国の国旗をあしらった感謝の広告を掲載した際、日の丸はなかった。
米国内では『日本はイラクに次ぐ敗戦国だ』と揶揄され、ほんの少し前までレーガン米大統領と中曽根康弘首相の『ロン・ヤス関係』を基礎に盤石に見えた日米関係にほころびが生じたのである。同時に過度な戦費負担によって増税せざるを得ず、バブルといわれるほど絶好調だった日本経済に陰りが生じたのもこの年だった。
ことほど左様に『００２年』は日本にとって鬼門なのである。
されば、令和２年はどうなるだろうか。令和元年に桂太郎の在職日数を軽々と超えた首相、安倍晋三にとって最大のピンチの年となるのは確実だ。」
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ＣＩＡの委託でロチェスター工科大学を中心とした研究グループは、レポート「ＪＡＰＡＮ２０００」という報告書を提出し、「日本人は金の為なら何でもする」と警告し、その為に「経済的にアメリカは日本の攻撃に晒されてる」と警鐘を鳴らした。
１ヶ月後。「ノムラ・スキャンダル」といわれる、野村證券など四大証券会社が行った大口顧客の損失補填が発覚した。
アメリカは、日本は信用ならない油断も隙もない卑劣な商売相手と認識して日本バッシングを始めた。
ＣＩＡは、日本経済を追い詰め、日本を先進国としての地位を低下させる対日工作を極秘で進めた。
諸外国は、世界第２位の経済大国でありながら公式の場で意見を述べず、「バレなければ何をやっても構わない」的に見えない所で自国の利益のみを追究する日本に不満を抱いていた。
表面に見えない所で、目先の利益の為に形振り構わず金儲けに奔走する日本は軽蔑されていた。
欧米各国は、中国市場を利用して大金を稼いでいる日本に対抗するべく、中国への売り込みに力を入れ始めた。
国益を優先するアメリカが悪いのではなく、裏取引を行って信用・信頼を傷つけて反省しなかっ日本の自業自得である。
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昔の日本人は武士であったが、現代の日本人は武士ではない。
武士は、命や金ではなく信用や信頼の為に死を選んだ。
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日本陸軍は、アメリカやイギリスの要請でシベリアに軍隊を派遣してロシア共産党軍（赤軍）・朝鮮人独立派・中国人暴徒らと戦い、その中で、連合軍から見捨てられたロシア人避難学童、ポーランド人戦争孤児、ユダヤ人難民、白系ロシア人逃亡者ら戦場から助け出し、軍用輸送船を使って日本に送り届けた。
救出中に戦死した日本人兵士は、靖国神社の祭神として祀られた。
ポーランド人戦争孤児だけは、民間輸送船を使った。
日本赤十字社は、日本陸軍からポーランド人戦争孤児を預かり保護し治療した。
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日本陸軍や日本赤十字社は、人助けに使った費用をロシアやポーランドに請求しなかった。
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自分を犠牲にして助けるのが、八紘一宇の精神・靖国神社の心・日本民族の志であった。
それが、天皇の御稜威・大御心であった。
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現代日本の歴史教育は、シベリア出兵は失敗であったと認定し、「馬鹿な事をした」と子供たちに教えている。
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第一次世界大戦で、日本海軍は日英同盟・集団的自衛権・国際貢献を理由として、駆逐艦護衛艦隊を地中海など世界の海に派遣して戦争勝利に貢献し、世界の５大国と認められて国際連盟常任理事国に就任した。
駆逐艦護衛艦隊の戦死者は、靖国神社の祭神として祀られた。
日本赤十字社は、日露戦争時の近代戦における戦傷者治療経験を買われ、日本陸軍軍医部の協力を得てパリに日本野戦病院を開設して、負傷して運び込まれれば敵味方を区別・差別せず全ての戦傷者の治療に当たった。
靖国神社には、従軍看護婦であった日本赤十字の看護婦が祭神として祀られている。
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日本赤十字社の名誉総裁は皇后陛下である。
日本軍の総司令官・大元帥は天皇陛下である。
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日本軍は、戦争犯罪という悪い事もしたが人道貢献といういい事もした。
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世界の常識は、「命は金よりも価値があり重い」そして「信用・信頼は金では買えない」である。
だが、現代日本人は国の安全、人の信頼・信用さらには人の命さえも金で買えると確信している。
日本の常識は、世界の非常識である。
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アメリカには、日本に対して在日米軍基地費用負担増や高額兵器購入強要をする正当な理由がある。
日本には、負担増は不当であるとして日米地位協定改正をアメリカに要求はできない、言われるまま、多少の減額を求めたとしても受け入れなければならない理由がある。
全ての理由を作ったのは日本である。
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アメリカは、日本が中国軍に侵略されるか北朝鮮からのミサイル攻撃されても助けはしない。
もしアメリカ軍が攻撃されている日本に大金を与えて逃げても、日本は日米安保条約違反と非難できない。
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反天皇反日的日本人達は、日本の世界的世間的人間的地位を貶めようとしている。
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苦しい時こそ共に戦うのが戦友・真の友人である。
損得勘定で動く人間は、友人ではなく、無視して構わない赤の他人である。
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現代日本人は、他国民が幾ら死んでも日本人が死ななければそれで良く、日本人が死なない為なら大金でも払い、日本人を死なせない為なら他国の若者の命を金で買って生け贄にする。
護憲派や人権派、リベラル派・革新派そして一部の保守派やメディア関係者とは、アメリカの若者の命を金で買って殺す日本人の事である。
現代日本人は、悪い事をしないがいい事もしない。
その象徴が、靖国神社参拝反対である。
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